「in deep」記事を引用した「アンファニズム」の記事と、武田邦彦のブログを連続で引用する。毎日新聞の記事は読売の記事と同様に、海外記事、あるいはＩＰＣＣ第五次報告書の受け売り記事だろう「デイリーメール」によれば、この報告書は信頼できないもののようだ。世界の気温は過去１５年間にわたって上昇していないと言う。しかも、「in deep」管理人氏によれば、南極大陸の面積は広がりつつあるそうだ。
南極大陸の氷が溶ける以外に海面上昇の原因があれば（もちろん、月の引力による干満は別）知りたいものである。その南極大陸の氷が溶けていないのなら、海面上昇は起こらない、と見るのが当然だろう。そして、当然、「地球温暖化」など起こっていないのである。
「引用２」は別の観点からこの「８１センチの海面上昇」云々を批判したものである。
なお、私はよく武田邦彦のブログを転載するが、彼の発言のすべてを肯定する者ではない。彼はもともと原発関係者であり、自然エネルギーに対して批判的発言をしている「化石エネルギー肯定論者」であって、私とは対立する面も多い。
（引用１）
地球温暖化詐欺はいよいよ風前の灯火か
「in deep」というサイトから転載。
私は昔、南極の氷が溶けたら地球の陸地のかなりな部分が水没する、という主張に疑問を感じて、自分で計算したことがある。南極大陸の氷の厚さ（地表部分全部、つまり海抜平均高度としてもいい）と、面積からその氷の体積を概数計算し、それを海の面積で割ればいい。その結果の数字は忘れたが、ほんの数センチ、おそらく２、３センチ程度しか上昇しなかったという記憶がある。少なくとも、毎日新聞のような８１センチもの海面上昇はありえないはずだ。温度上昇によって水そのものの体積が少し膨張するにしても、これほどの膨張はありえないだろう。
なお、南極大陸の面積や地球の海の面積はウィキペディアで簡単に調べられる。ただ、自分で海面上昇の計算までやるような物好きはあまりいないから、こうした毎日新聞のヨタ記事が世間を騙すのである。ついでに言えば、学者連中は「地球温暖化詐欺」の共犯者だから、こうした嘘をあばくことは決してしない。槌田（誠？）博士や武田邦彦はその中では珍しい存在だ。
（以下「in deep」より引用）
ここから、英国デイリーメールの内容をご紹介します。
なお、この記事に出てくる「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の新しい報告書」というのは、この夏に、日本などのメディアでも、「温暖化が進んでいる」という表現で多く紹介されていましたので、そのような記事のひとつをご紹介しておきます。
ＩＰＣＣ:温暖化で海面最大８１センチ上昇 報告書最新案
毎日新聞 2013.08.22
今世紀末の地球の平均海面水位は、最近２０年間と比べて最大８１センチ上がり、平均気温は最大４．８度上昇すると予測した気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第１作業部会の第５次報告書案が２２日、明らかになった。報告書の改定は６年ぶり。
人間の活動が原因で地球温暖化が起きている可能性は「極めて高い」（９５％以上の確率）と踏み込んだ表現となっており、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減が急務であることを示す内容。今後の温暖化対策の基礎資料となる。９月下旬にストックホルムで開かれる世界の科学者と政府関係者らの会合で最終調整した上で確定し、公表される。
デイリーメールの記事は、「この報告書の内容は温暖化を示していない」という主張です。
ここからです。
--------------------------------------------------------------------------------
World's top climate scientists told to 'cover up' the fact that the Earth's temperature hasn't risen for the last 15 years
Daily Mail （英国） 2013.09.20
世界のトップクラスの気象学者たちは、地球の気温が最後の15年間上昇していない事実を「隠蔽」することを促された
un-ny.jpg
▲ リークされた国連の文書によると、ベルギー、ドイツ、ハンガリー、そして、米国の政治家たちが最終草案への懸念を高めていることが示された。写真はニューヨークの国連本部。
気候変動に関する最も権威のある研究に取り組んでいた科学者たちは、世界の気温は過去 15年間にわたり上昇していないという事実を「隠蔽」するよう促されていたことが語られた。
リークされた「気候変動に関する国連の政府間パネル（ IPCC ）」の報告書によると、ベルギー、ドイツ、ハンガリー、米国の政治家たちから最終案についての懸念が提起されたことが示されている。この報告書は科学者数百人がまとめたものだ。
来週発行される報告書は、1998年が最も暑い年だったという事実に対処することが期待されており、科学者たちは説明に苦慮している。
この報告書は IPCC による６年間の作業の結果として、気候変動と、その要因について書かれたものとしての世界的な権威として見られるはずだ。そして、これは英国の「緑の政策」を含む各国の政府に対しての権威となる。
しかし、昨日から AP 通信上で閲覧することのできるリークされた文書によれば、この数年間の「地球温暖化の不足」に対して政治家たちは深い憂慮を示していることがあきらかにされた。
ドイツでは、わずか 10年や 15年の期間を見て判断するのは「誤解させる」ものだったとして、数十年から数世紀のスパンに焦点を当てるべきだということで、温暖化説の削除に向かっている。
ハンガリーでは、この報告書が、人的な要因による気候変動に否定的な立場の人たちにとって有利な材料になるのではないかと懸念している。
米国の代表団も議論に加わり、低いレベルでの温暖化が海洋によって吸収されることによって、さらに熱を低くしているという、科学者たちによる「仮説」を引用して、温暖化の不足を説明した。
これまでの最後の IPCC の「評価報告書」は 2007年に発行されたが、そこには、「ヒマラヤ山脈は 2035年までに溶けてしまうだろう」というような当惑させるような主張があり、これらを修正しなければならくなった後に、大きな論争の対象となってきた。
その後、 IPCC は「クライメートゲート事件」のスキャンダルにまみれる。しかし、最終的には不正行為が発見されることはなかった。
来週発行される今回の最新の報告書は 2,000ページに及び、ストックホルムにおいて、全世界 195カ国の代表団に提示される。
しかし、この報告書が６月に各国政府に発表されて以来、科学者たちの調査結果をまとめた政策立案者たちから何百もの異議が提出されている。
たとえば、この報告書には、 1998年から 2012年の間の温暖化の率は 1951年からの平均値の半分だったとされている。ここには、エルニーニョ現象やラニーニャ現象などの海洋のサイクルと火山噴火による冷却効果などの自然変動について記されている。
海洋の表面に関しての章を記したドイツの気候科学者、ステファン・ラームストルフ博士は、温暖化の減速への対処について、「公開討論」による圧力を感じ続けていたことを昨日認めた。
この報告は新しい調査ではなく、世界中の科学者によって行われてきたすべての作業の集大成であるため、会議では高度に争われる可能性がある。
また、報告書では、人間による炭素排出が地球温暖化を引き起こしているという説に対して、 2007年には「非常に可能性が高い」という表現だったものが「極めて可能性が高い」という表現に変わっているが、そのようなケースもあるかもしれない。
しかし、科学者たちは、 2000年から 2010年までの 10年間が暑さとしての記録を作ったのに、なぜ、それが 1998年の水準を越えていないのかということに対して説明する必要に迫られている。
IPCCのスポークスマンのジョナサン・リンは昨日、以下のように述べた。「これは数百人の科学者たちの働きによる４年間の集大成です。そして、これは政府が政策立案者のために、これを書いた科学者との対話の中で、明確かつ簡潔に、その概要を保証する機会を得ることになります」。
（引用２）
【意味も無い一面トップ】 「最大で８１センチ」の「最大」とは？
「itimentoptdyno.378-(5：51).mp3」をダウンロード
つづく読売新聞のチョンボ！！ 東大教授も大新聞も全滅！！
物事を予測するときには、さまざまな仮定が入る。現代の科学で判っていないこともあるし、もともと未来のことで現在ではまだ決まっていないこともある。
そこで、予測に幅がでる。たとえば地球温暖化の場合の将来予測では、「１００年後に海水面が＊＊センチ上がる」という場合にはもっとも可能性の高い値を示す。
読売新聞は２０１３年９月１３日の一面トップの記事で、「海水面が最大で８１センチあがる」と見出しを付けた。あるテレビ局の幹部が「８１センチ上がるそうですよ」と新聞を渡してくれた。
ところが本文でも「最大で８１センチ」ということだけ書いてあってどのぐらいの確率でＩＰＣＣが「最大で」と言っているのかがない。たとえば、実現確率が１００分の１（１％）などということがある。
天気予報でも降雨が１％未満の確率の場合には、雨は降らない（０％）と表現する。生活をする上で、あまり気にするほどのことはないという意味になる。
だから、読売新聞の一面トップを飾った記事は「何の意味も無いデータが羅列してある記事」だったのである。読売新聞は科学部がないのだろうか？
他の例を少し挙げておきたい。たとえば、株価であれば常に暴落の危険性がある。でも株価が上昇することもあるので株を買う。もし新聞が暴落の危険性だけを確率も書かずに示せば、それは「情報として役に立たない」ということになる。
安全についても同じで、台風が直撃するかも知れないし、遠くに行くかも知れない。予想される台風の中心は可能性のある円で示してくれないと情報としては役立たない。
脅すだけの数値を使うのはそろそろ止めたいものだ。最近の新聞を見ていると、中日新聞はエネルギーのシッカリしたシリーズや、今でも福島原発の図を出している。東京新聞も同じだ。
今の所、日本で信用のできる新聞は、中日新聞と東京新聞だけになった。読み手が知りたいことが書いてあり、新聞が世論操作をしようとはしていない。
（平成25年9月14日）
南極大陸の氷が溶ける以外に海面上昇の原因があれば（もちろん、月の引力による干満は別）知りたいものである。その南極大陸の氷が溶けていないのなら、海面上昇は起こらない、と見るのが当然だろう。そして、当然、「地球温暖化」など起こっていないのである。
「引用２」は別の観点からこの「８１センチの海面上昇」云々を批判したものである。
なお、私はよく武田邦彦のブログを転載するが、彼の発言のすべてを肯定する者ではない。彼はもともと原発関係者であり、自然エネルギーに対して批判的発言をしている「化石エネルギー肯定論者」であって、私とは対立する面も多い。
（引用１）
地球温暖化詐欺はいよいよ風前の灯火か
「in deep」というサイトから転載。
私は昔、南極の氷が溶けたら地球の陸地のかなりな部分が水没する、という主張に疑問を感じて、自分で計算したことがある。南極大陸の氷の厚さ（地表部分全部、つまり海抜平均高度としてもいい）と、面積からその氷の体積を概数計算し、それを海の面積で割ればいい。その結果の数字は忘れたが、ほんの数センチ、おそらく２、３センチ程度しか上昇しなかったという記憶がある。少なくとも、毎日新聞のような８１センチもの海面上昇はありえないはずだ。温度上昇によって水そのものの体積が少し膨張するにしても、これほどの膨張はありえないだろう。
なお、南極大陸の面積や地球の海の面積はウィキペディアで簡単に調べられる。ただ、自分で海面上昇の計算までやるような物好きはあまりいないから、こうした毎日新聞のヨタ記事が世間を騙すのである。ついでに言えば、学者連中は「地球温暖化詐欺」の共犯者だから、こうした嘘をあばくことは決してしない。槌田（誠？）博士や武田邦彦はその中では珍しい存在だ。
（以下「in deep」より引用）
ここから、英国デイリーメールの内容をご紹介します。
なお、この記事に出てくる「気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）の新しい報告書」というのは、この夏に、日本などのメディアでも、「温暖化が進んでいる」という表現で多く紹介されていましたので、そのような記事のひとつをご紹介しておきます。
ＩＰＣＣ:温暖化で海面最大８１センチ上昇 報告書最新案
毎日新聞 2013.08.22
今世紀末の地球の平均海面水位は、最近２０年間と比べて最大８１センチ上がり、平均気温は最大４．８度上昇すると予測した気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）第１作業部会の第５次報告書案が２２日、明らかになった。報告書の改定は６年ぶり。
人間の活動が原因で地球温暖化が起きている可能性は「極めて高い」（９５％以上の確率）と踏み込んだ表現となっており、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出削減が急務であることを示す内容。今後の温暖化対策の基礎資料となる。９月下旬にストックホルムで開かれる世界の科学者と政府関係者らの会合で最終調整した上で確定し、公表される。
デイリーメールの記事は、「この報告書の内容は温暖化を示していない」という主張です。
ここからです。
--------------------------------------------------------------------------------
World's top climate scientists told to 'cover up' the fact that the Earth's temperature hasn't risen for the last 15 years
Daily Mail （英国） 2013.09.20
世界のトップクラスの気象学者たちは、地球の気温が最後の15年間上昇していない事実を「隠蔽」することを促された
un-ny.jpg
▲ リークされた国連の文書によると、ベルギー、ドイツ、ハンガリー、そして、米国の政治家たちが最終草案への懸念を高めていることが示された。写真はニューヨークの国連本部。
気候変動に関する最も権威のある研究に取り組んでいた科学者たちは、世界の気温は過去 15年間にわたり上昇していないという事実を「隠蔽」するよう促されていたことが語られた。
リークされた「気候変動に関する国連の政府間パネル（ IPCC ）」の報告書によると、ベルギー、ドイツ、ハンガリー、米国の政治家たちから最終案についての懸念が提起されたことが示されている。この報告書は科学者数百人がまとめたものだ。
来週発行される報告書は、1998年が最も暑い年だったという事実に対処することが期待されており、科学者たちは説明に苦慮している。
この報告書は IPCC による６年間の作業の結果として、気候変動と、その要因について書かれたものとしての世界的な権威として見られるはずだ。そして、これは英国の「緑の政策」を含む各国の政府に対しての権威となる。
しかし、昨日から AP 通信上で閲覧することのできるリークされた文書によれば、この数年間の「地球温暖化の不足」に対して政治家たちは深い憂慮を示していることがあきらかにされた。
ドイツでは、わずか 10年や 15年の期間を見て判断するのは「誤解させる」ものだったとして、数十年から数世紀のスパンに焦点を当てるべきだということで、温暖化説の削除に向かっている。
ハンガリーでは、この報告書が、人的な要因による気候変動に否定的な立場の人たちにとって有利な材料になるのではないかと懸念している。
米国の代表団も議論に加わり、低いレベルでの温暖化が海洋によって吸収されることによって、さらに熱を低くしているという、科学者たちによる「仮説」を引用して、温暖化の不足を説明した。
これまでの最後の IPCC の「評価報告書」は 2007年に発行されたが、そこには、「ヒマラヤ山脈は 2035年までに溶けてしまうだろう」というような当惑させるような主張があり、これらを修正しなければならくなった後に、大きな論争の対象となってきた。
その後、 IPCC は「クライメートゲート事件」のスキャンダルにまみれる。しかし、最終的には不正行為が発見されることはなかった。
来週発行される今回の最新の報告書は 2,000ページに及び、ストックホルムにおいて、全世界 195カ国の代表団に提示される。
しかし、この報告書が６月に各国政府に発表されて以来、科学者たちの調査結果をまとめた政策立案者たちから何百もの異議が提出されている。
たとえば、この報告書には、 1998年から 2012年の間の温暖化の率は 1951年からの平均値の半分だったとされている。ここには、エルニーニョ現象やラニーニャ現象などの海洋のサイクルと火山噴火による冷却効果などの自然変動について記されている。
海洋の表面に関しての章を記したドイツの気候科学者、ステファン・ラームストルフ博士は、温暖化の減速への対処について、「公開討論」による圧力を感じ続けていたことを昨日認めた。
この報告は新しい調査ではなく、世界中の科学者によって行われてきたすべての作業の集大成であるため、会議では高度に争われる可能性がある。
また、報告書では、人間による炭素排出が地球温暖化を引き起こしているという説に対して、 2007年には「非常に可能性が高い」という表現だったものが「極めて可能性が高い」という表現に変わっているが、そのようなケースもあるかもしれない。
しかし、科学者たちは、 2000年から 2010年までの 10年間が暑さとしての記録を作ったのに、なぜ、それが 1998年の水準を越えていないのかということに対して説明する必要に迫られている。
IPCCのスポークスマンのジョナサン・リンは昨日、以下のように述べた。「これは数百人の科学者たちの働きによる４年間の集大成です。そして、これは政府が政策立案者のために、これを書いた科学者との対話の中で、明確かつ簡潔に、その概要を保証する機会を得ることになります」。
（引用２）
【意味も無い一面トップ】 「最大で８１センチ」の「最大」とは？
「itimentoptdyno.378-(5：51).mp3」をダウンロード
つづく読売新聞のチョンボ！！ 東大教授も大新聞も全滅！！
物事を予測するときには、さまざまな仮定が入る。現代の科学で判っていないこともあるし、もともと未来のことで現在ではまだ決まっていないこともある。
そこで、予測に幅がでる。たとえば地球温暖化の場合の将来予測では、「１００年後に海水面が＊＊センチ上がる」という場合にはもっとも可能性の高い値を示す。
読売新聞は２０１３年９月１３日の一面トップの記事で、「海水面が最大で８１センチあがる」と見出しを付けた。あるテレビ局の幹部が「８１センチ上がるそうですよ」と新聞を渡してくれた。
ところが本文でも「最大で８１センチ」ということだけ書いてあってどのぐらいの確率でＩＰＣＣが「最大で」と言っているのかがない。たとえば、実現確率が１００分の１（１％）などということがある。
天気予報でも降雨が１％未満の確率の場合には、雨は降らない（０％）と表現する。生活をする上で、あまり気にするほどのことはないという意味になる。
だから、読売新聞の一面トップを飾った記事は「何の意味も無いデータが羅列してある記事」だったのである。読売新聞は科学部がないのだろうか？
他の例を少し挙げておきたい。たとえば、株価であれば常に暴落の危険性がある。でも株価が上昇することもあるので株を買う。もし新聞が暴落の危険性だけを確率も書かずに示せば、それは「情報として役に立たない」ということになる。
安全についても同じで、台風が直撃するかも知れないし、遠くに行くかも知れない。予想される台風の中心は可能性のある円で示してくれないと情報としては役立たない。
脅すだけの数値を使うのはそろそろ止めたいものだ。最近の新聞を見ていると、中日新聞はエネルギーのシッカリしたシリーズや、今でも福島原発の図を出している。東京新聞も同じだ。
今の所、日本で信用のできる新聞は、中日新聞と東京新聞だけになった。読み手が知りたいことが書いてあり、新聞が世論操作をしようとはしていない。
（平成25年9月14日）
PR
