あまり「梅ちゃん先生」の話ばかりでも何だから、今日は別の話。
私は朝飯と夕飯の時以外はテレビを見ない人間である。一日に1.5時間平均か。朝は世界や日本で起こった事件を知るために、仕方なしにニュース番組を見て、「梅ちゃん先生」を見て、それに続く「朝イチ」は、内容が面白そうな時だけ見る。結構、役立つ生活情報が得られる事も多いのである。それに、民間の生活情報番組より、作りが上品だ。司会者たちの程の良いユーモアもいい。民放の司会者連の下品さと比べたら段違いである。みのもんた、辛坊何とかは、顔を見るだけで一日が汚染される。フジテレビは、朝から芸能バラエティ番組かと思われる内容だ。
というわけで、私はテレビは「必要最低限」しか見ないから、朝9時から夜6時までの間は、すべてのテレビ番組が無くなってもかまわない。その間、絶対に見たい番組って、みなさん、ありますか?
朝9時から夜6時までのテレビ放送を全部やめると、緊急報道ができないから、この間はNHKだけにするか、民放は日替わり放送にすればいい。つまり、チャンネルは二つだけで十分。そうすれば、ほとんどの家庭は昼間にテレビを見なくなるから、その節電効果は膨大なもので、これだけですべての原発は完全に不要になるのである。
(以下「飯山一郎のホームページ」から転載)
「原発再稼働なしでも夏の大停電など絶対起こらない」──綿密なデータ分析を元lこ、本誌は繰り返し報じてきた。過去の関西電力の停電予測が「大外れ」したことで、指摘が正しかったことは証明されている。
関電の電力需給見通しの通りであれば、今年の1月第3週から10週間にわたり、ほぼ毎日大停電lこ見舞われていなければならなかった。しかし実際にはそんな事態は起こっていない。それもこれも、国民を脅して原発を再稼働させるためである。
今夏も、政府案では関西電力管内で15%、他の電力各社管内でも5~10%の節電が求められるとされているが、事態はそこまで逼迫していない。そう断言できるのは、電力マフィアも大メディアも、「最も有効な節電方法」を1年以上黙殺しているからだ。
野村総合研究所が震災直後の昨年4月15日に発表した「家庭における節電対策の推進」というレポートがある。この中の「主な節電対策を講じた場合の1軒あたりの期待節電量」という試算は、大マスコミが顔をしかめる内客だった。
テレビの情報番組で紹介される節電方法といえば、代表的なのは「エアコンを消すこと」だが、この試算によれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果(1時間あたりの消費電力)は130W。対して液晶テレビを1台消すと220Wが節電できる。つまり、テレビを消すことによる節電効果はエアコンの約1・7倍にもなるのである。
家電の「エコ化」が著しいなか、テレビは昨年7月の地デジ化に伴う買い換えで大型化が進んで消費電力が増えている。一般国民の感覚で見落としている節電の盲点だ。
本誌は、このデータを昨年8月19・26日号ですでに紹介している。しかし、この事実に反応したのは一部のネットメディアだけで、テレビは完全に黙殺した。
もう少し検証してみよう。
最新の「省エネ性能カタログ2011年夏版」に掲載された42型液晶テレビの消費電力は148W。一方で同カタログのエアコン(冷房能力2・8kW)の消費電力の平均値(冷房期間消費電力量÷総冷房時間)は116・5Wとなっている。
テレビの消費電力が野村総研の試算より大幅に低いため、先の1・7倍には及ばないが、このデータでもテレビの節電効果はエアコンの約1・3倍はあることとなる。
一方、資源エネルギー庁などではエアコンのほうがテレビよりずっと消費電力が大きいとする試算も出しているが、根拠やデータはあいまいで、どうやらテレビがつけっぱなしという国民生活の実情を無視していると思われる。
実際には午後2~4時の時間帯別総世帯視聴率(平成10年度調査)は約30%とされる。つまりテレビを観ているのは全世帯の3割ということだ。全国の世帯数は約5092万世帯(2010年国勢調査)なので、テレビを観ている世帯は約1527万世帯。そのすべてでテレビを消せば、本誌試算のテレビ消費電力(148W)なら約226万kW、野村総研試算(220W)なら約336万kWも節電できることになる。
ちなみに、昨夏の東電の最大供給量が約5600万kWだから、これは非常に大きな数字だ。
新聞も「テレビに配慮」
駒沢大学グローバル・メディア・スタディーズ学部の山口浩教授も、このデータに注目している。山口教授は最近になって、自身のプログに「夏の電力ピーク時にテレビ放送を休止してはどうか」というタイトルの記事を書いた。
「節電を真剣に考えた場合に、カギになるのはテレビとエアコンです。電力需要がピークになる午後2~4時に放送を休止すれば、相当な節電効果が見込めます。テレビのニュースや情報番組は〝この夏を頑張って乗り切ろう〟という割に、〝テレビを消す〟という選択肢をあえて避けている。もちろんテレビを重要な情報源ととらえている人もいるでしょうから、すべての局で放送を止めろとまではいわない。しかし議論の狙上にすら載せないのはフェアではない」(山口教授)
テレビ番組内で「節電対策としての放送休止」に言及したのは、本誌が調べたところ1例のみ。
電力需要ピークの午後2~4時といえば、どの局も、不要不急のワイドショーを垂れ流すか、ドラマの再放送で枠を埋めているだけだ。放送休止しても国民が不利益を被るほどではない。
昨夏、節電のためにエアコンを使わなかったことで、熱中症を発症する人が続出した。「テレビを消す」という選択肢をテレビ局が隠し続けることは、結果的に人命をも危うくする。
系列にテレビ局を持つ新聞も「テレビを消そう」とは呼びかけない。
テレビ各社に、なぜ「テレビを消せばエアコンの1・7倍節電できる」と報じないのか訊ねた。
「日頃から全社を挙げて節電に取り組んでいます。視聴者の皆様ご紹介して参ります」(テレビ朝日広報部)
「視聴者のみなさ訂には、昨年に引き続き、番組を通じて、様々な節電の方法、電力状況などについてお伝えしてまいります、また、当社においても、昨年同様全社をあげて節電に努めています」(TBSテレビ総務局広報部)
などと、判で押したように同じ答え。こちらの問いに真っ向から反論したのは、大飯原発の再稼働に突き進む関西電力の本拠地・大阪の読売放送だ骨だった。
「テレビを消すという情報を発信していないといいますが、〝使っていない家電は消す〟ということは、どの番組でも繰り返し伝えています。電力需給の問題や災害速報も放送する中で、一律に消せという話はありえない」(総合広報部)
ならばお得意の「街の声」を取材してみればいい。真夏の日中、エアコンを2時間切るのと、テレビを1時間消すのと、どちらが楽か、苦痛かを。
私は朝飯と夕飯の時以外はテレビを見ない人間である。一日に1.5時間平均か。朝は世界や日本で起こった事件を知るために、仕方なしにニュース番組を見て、「梅ちゃん先生」を見て、それに続く「朝イチ」は、内容が面白そうな時だけ見る。結構、役立つ生活情報が得られる事も多いのである。それに、民間の生活情報番組より、作りが上品だ。司会者たちの程の良いユーモアもいい。民放の司会者連の下品さと比べたら段違いである。みのもんた、辛坊何とかは、顔を見るだけで一日が汚染される。フジテレビは、朝から芸能バラエティ番組かと思われる内容だ。
というわけで、私はテレビは「必要最低限」しか見ないから、朝9時から夜6時までの間は、すべてのテレビ番組が無くなってもかまわない。その間、絶対に見たい番組って、みなさん、ありますか?
朝9時から夜6時までのテレビ放送を全部やめると、緊急報道ができないから、この間はNHKだけにするか、民放は日替わり放送にすればいい。つまり、チャンネルは二つだけで十分。そうすれば、ほとんどの家庭は昼間にテレビを見なくなるから、その節電効果は膨大なもので、これだけですべての原発は完全に不要になるのである。
(以下「飯山一郎のホームページ」から転載)
「原発再稼働なしでも夏の大停電など絶対起こらない」──綿密なデータ分析を元lこ、本誌は繰り返し報じてきた。過去の関西電力の停電予測が「大外れ」したことで、指摘が正しかったことは証明されている。
関電の電力需給見通しの通りであれば、今年の1月第3週から10週間にわたり、ほぼ毎日大停電lこ見舞われていなければならなかった。しかし実際にはそんな事態は起こっていない。それもこれも、国民を脅して原発を再稼働させるためである。
今夏も、政府案では関西電力管内で15%、他の電力各社管内でも5~10%の節電が求められるとされているが、事態はそこまで逼迫していない。そう断言できるのは、電力マフィアも大メディアも、「最も有効な節電方法」を1年以上黙殺しているからだ。
野村総合研究所が震災直後の昨年4月15日に発表した「家庭における節電対策の推進」というレポートがある。この中の「主な節電対策を講じた場合の1軒あたりの期待節電量」という試算は、大マスコミが顔をしかめる内客だった。
テレビの情報番組で紹介される節電方法といえば、代表的なのは「エアコンを消すこと」だが、この試算によれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果(1時間あたりの消費電力)は130W。対して液晶テレビを1台消すと220Wが節電できる。つまり、テレビを消すことによる節電効果はエアコンの約1・7倍にもなるのである。
家電の「エコ化」が著しいなか、テレビは昨年7月の地デジ化に伴う買い換えで大型化が進んで消費電力が増えている。一般国民の感覚で見落としている節電の盲点だ。
本誌は、このデータを昨年8月19・26日号ですでに紹介している。しかし、この事実に反応したのは一部のネットメディアだけで、テレビは完全に黙殺した。
もう少し検証してみよう。
最新の「省エネ性能カタログ2011年夏版」に掲載された42型液晶テレビの消費電力は148W。一方で同カタログのエアコン(冷房能力2・8kW)の消費電力の平均値(冷房期間消費電力量÷総冷房時間)は116・5Wとなっている。
テレビの消費電力が野村総研の試算より大幅に低いため、先の1・7倍には及ばないが、このデータでもテレビの節電効果はエアコンの約1・3倍はあることとなる。
一方、資源エネルギー庁などではエアコンのほうがテレビよりずっと消費電力が大きいとする試算も出しているが、根拠やデータはあいまいで、どうやらテレビがつけっぱなしという国民生活の実情を無視していると思われる。
実際には午後2~4時の時間帯別総世帯視聴率(平成10年度調査)は約30%とされる。つまりテレビを観ているのは全世帯の3割ということだ。全国の世帯数は約5092万世帯(2010年国勢調査)なので、テレビを観ている世帯は約1527万世帯。そのすべてでテレビを消せば、本誌試算のテレビ消費電力(148W)なら約226万kW、野村総研試算(220W)なら約336万kWも節電できることになる。
ちなみに、昨夏の東電の最大供給量が約5600万kWだから、これは非常に大きな数字だ。
新聞も「テレビに配慮」
駒沢大学グローバル・メディア・スタディーズ学部の山口浩教授も、このデータに注目している。山口教授は最近になって、自身のプログに「夏の電力ピーク時にテレビ放送を休止してはどうか」というタイトルの記事を書いた。
「節電を真剣に考えた場合に、カギになるのはテレビとエアコンです。電力需要がピークになる午後2~4時に放送を休止すれば、相当な節電効果が見込めます。テレビのニュースや情報番組は〝この夏を頑張って乗り切ろう〟という割に、〝テレビを消す〟という選択肢をあえて避けている。もちろんテレビを重要な情報源ととらえている人もいるでしょうから、すべての局で放送を止めろとまではいわない。しかし議論の狙上にすら載せないのはフェアではない」(山口教授)
テレビ番組内で「節電対策としての放送休止」に言及したのは、本誌が調べたところ1例のみ。
電力需要ピークの午後2~4時といえば、どの局も、不要不急のワイドショーを垂れ流すか、ドラマの再放送で枠を埋めているだけだ。放送休止しても国民が不利益を被るほどではない。
昨夏、節電のためにエアコンを使わなかったことで、熱中症を発症する人が続出した。「テレビを消す」という選択肢をテレビ局が隠し続けることは、結果的に人命をも危うくする。
系列にテレビ局を持つ新聞も「テレビを消そう」とは呼びかけない。
テレビ各社に、なぜ「テレビを消せばエアコンの1・7倍節電できる」と報じないのか訊ねた。
「日頃から全社を挙げて節電に取り組んでいます。視聴者の皆様ご紹介して参ります」(テレビ朝日広報部)
「視聴者のみなさ訂には、昨年に引き続き、番組を通じて、様々な節電の方法、電力状況などについてお伝えしてまいります、また、当社においても、昨年同様全社をあげて節電に努めています」(TBSテレビ総務局広報部)
などと、判で押したように同じ答え。こちらの問いに真っ向から反論したのは、大飯原発の再稼働に突き進む関西電力の本拠地・大阪の読売放送だ骨だった。
「テレビを消すという情報を発信していないといいますが、〝使っていない家電は消す〟ということは、どの番組でも繰り返し伝えています。電力需給の問題や災害速報も放送する中で、一律に消せという話はありえない」(総合広報部)
ならばお得意の「街の声」を取材してみればいい。真夏の日中、エアコンを2時間切るのと、テレビを1時間消すのと、どちらが楽か、苦痛かを。
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