酔生夢人のブログ

東洸の「ロストワールド」というブログから転載。
世界各地で起こっている大地震が意図的に起こされたものだという観点からの記事で、世間的には「陰謀論」として片付けられる類の意見だが、近年の頻繁な大地震は、その考えの方が正しいのではないかとも思わせる。
問題は、「地震兵器で地震を起こす意図は何か」ということで、敵対国を潰すためなら、地震兵器はあまりにも不確実、不正確すぎて武器の要件を満たさないだろうと私は考えていた。
しかし、「人類のうち４０億人を削減する」という狂的計画が本当にあるならば、地震兵器にも合理性は出てくる。つまり、ヒトラーのアーリア人種優越思想のように、特定人種以外の民族はすべて滅びてもいいという思想のもとでなら、この計画もありうるということだ。
世界中の金を集めることに飽き、機械化の進展で人間奴隷の労働が不要になったなら、次の段階は「美しい人間だけが住むきれいな世界を建設しよう」ということになるわけだ。
まさかとは思うが、「考えられることはすべて起こるうること」でもある。そういう目で、今後の状況を観察しなければなるまい。
引用の最初の部分（惑星の動きが地球に与える影響）は、理解困難なので飛ばし読みすることをお勧めする。



（以下引用）



プロフィール
名前:東洸（アズマヒカル）
年齢:20代
性別:♂
職業:小さな経営者
Twitter:http://twitter.com/azumahikaru
一言:
英語の勉強を兼ねて頑張ります。
専門用語の日本語化は苦手です(調べるの面倒)
注意：ご紹介する情報は８割あっていると思われますが残り２割はフェイクですのでご注意を。(中には100％信憑性が高い情報もあります、記事によりけりです。)
ご自身の判断と責任でお読みください。
つまり全てがクライマックスです。

<< 地球に向かって進む「コントロールされた」彗星に対し発せられたロシアの警告(再) | TOP
2011年03月11日
アメリカ合衆国に対して３月にメガ・アースクエイク(超大型地震)警報発令
A tank explodes, and many people are dead by a tsunami.
The nuclear plant accident occurred, too.
An aftershock still continues




2011年３月９日
アメリカ合衆国に対して３月にメガ・アースクエイク(超大型地震)警報発令
by:ソルチャ・ファール


モスクワの地球物理学会によってプーチン首相に用意された、今日クレムリンで公表された新しいレポートによると、ニューマドリッド断層帯地域とともにアメリカ合衆国、メキシコ、中央アメリカと南米の西海岸領域の場所を明確に強調して、アメリカが次の二週間（14日）以内に破滅的な規模のメガ・アースクエイクにより被害を被る危機にさらされていると警告しています。

このレポートではさらに、この警告した期間内に起こった、今日の日本のM7.3の地震が、この強度の地震の少なくとも『４つの内の１つ』で、同規模の地震が『起こる可能性が十分にある』として亜大陸とアジアで破滅的な地震を警告しています。

メガ・アースクエイクが発生するという懸念を引き起こした理由は、米国西沿岸、および中西部地方上空の最も強烈な数値とともに、世界中の多くの地域上空、つまりは地球の超高層大気で探知された、微妙に増加している電磁気シグナルだとこのレポートが伝えています。

彼らが新たに地震の起こる場所を探知するために衛星を導入する試みに加わった、及び、この微妙な電磁気シグナルに基づき地震を予測することの扇動者であるロシア人と英国人科学者がメモにとって重要です。


このレポートでさらに不気味な点は、ニュージーランドの数学者で天気予報官のケン・リング［写真］の独自分析が正しいと確証したロシア科学者です。＊その者は致命的なクライストチャーチの地震を予測し、今週３月２０日に関する、或いは、地震が襲う新たな警告を発令した人物です。

リングは以下の通り、地震を予測するための独自の方法論を説明します：

『惑星が「太陽」に影響を与えることによって、間接的に地球に影響を及ぼします。いくつかの惑星は非常に巨大なサイズです。太陽がバスケットボール・サイズであるならば、巨大なガス惑星：木星と土星はグレープフルーツ・サイズでしょう。そして、そのスケールで地球はコショウの実サイズほどです。

参考：地球と月は、地球内部にある共通重心のまわりを公転している。
これら巨大なガス惑星が太陽（地球-月-太陽-ラインで月が新月であるとき）と同直線上にあるとき、そして、太陽（月-地球-太陽-ラインで月が満月であるとき）を中心に両サイドに並ぶ時、木星と土星は太陽に特大の潮を引き起こします。このとても強烈な太陽潮は太陽黒点活動とソーラーフレア(太陽面暴発)になって、地球に相対している、または、地球に横づけしているその月によって引き起こされる潮の増加と類似するとして理解できます。
現在、我々の中間の地球とともに、綱引きを引き起こす、太陽の両サイドに木星と土星があります。それは去年の９月から始まり、だいたい５月頃まで続くでしょう。まさしく９月に地球も太陽、土星、木星と一直線でした。
それにより、いくつかのM7強の強烈な地震があちこちで起こりました。現にそれだけではなく、例えば、1つにはクライストチャーチのような地震が同じ日にパキスタンでも起こりました。だいたい5月頃までこの木星/土星の調整が続きます、そして、地球は3月にその太陽・木星・土星ラインに戻ります。そうです、まさしく3月20日前後に、最大のイベント（おそらく大きな地震）が起こるかもしれません。月が再びトリガーの位置に入るかもしれない時です。』

しかしながらこのレポートによると、リングが我々の地球に対する地震で太陽と惑星を原因として判断するのは正しい一方、彼が低気圧システムに関係するとして近地点潮（別名：キング・タイド）を代用するのは誤っているかもしれないと伝えます。

破滅的な地震に関わりを持つ強力な低気圧システムの報告によると、特に米国中西部の地域が最もひどく、現在もものすごい降雨量によってたたかれ続けていて、最も特に、過去6ヵ月間その地域だけでも800回以上もの地震を経験したアーカンソー州ニューマドリッド断層帯にインパクト(衝撃)を与え続けているのです。

等しい危機が、先週52人以上もの人々の命を奪った破滅的な低気圧システムの嵐の犠牲となった南米国ボリビアであると、このレポートは続けます。


このレポートで最も不吉なのは、まさしく２月２２日のクライストチャーチの破壊の前日に大量のクジラがニュージーランド・ビーチに打ち上げられたのと同類の、ボリビアからの新しいレポートで何百万匹もの魚［写真］の不可思議な大量死が起こったと報告されたように、断層だらけのカリフォルニア州が数十年間で最も破滅的な地震を被ろうとしている可能性があるその警告です。

我々の惑星の状況をさらに厳しくしていることは、『Hermanus Space Weather Warning Centre (SWWC)』が南半球にソーラーフレア(太陽面暴発)警告を発令したように、今日または明日、我々の地球を攻撃するだろうと警告された最新の、我々の太陽が前方へと大規模なソーラーフレア(太陽面暴発)を噴出し続けているというレポートです。
（今日の地震トリガーになったのかもしれません）

このイベントの全てにおいて、カンザス州フォート・レヴェンワースで3月21～25日の間に米軍、ＣＩＡ、カナダ人士官、米国財務省と米国国務省、米国国際開発局、国防省テロ対策課、国際赤十字が参加する珍しい合同トレーニング・イベントを今週行うと米国陸軍が発表した点が非常に興味深く、最悪の事態を起こすはずであるその地震への備えが彼らにはできています。

このレポートが結論づけるように、依然としてそのような、地震を予測する『全くもって信頼性が無い』方法が科学的に認められて、世界中で起こっている破滅的なメガ・アースクエイクの原因となっている、それは十分注意するに値する、あまりにも多くの無視された異常の偶然の一致があるにもかかわらず、人々を危険にさらすために無視されています。

言い換えると、警告されたどこでも災害が襲うはずで、常に準備する事がベストです。

元：http://www.whatdoesitmean.com/index1457.htm

今後も地震への備えは怠らないで下さい。
３月中旬(20日前後)は厳戒態勢でお願いします。

アメリカ直撃で金融システム崩壊なんてこともあるのでお金と食糧の備蓄の準備も怠らずに。

ベンジャミン氏の指摘では、http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2011/03/日本への地震兵器攻撃は米国のネバタ州とニューメキシコ州の米軍地下基地から発生した.html

ペンタゴンやＣＩＡ等からの情報によると、本日の日本への地震兵器による攻撃はパパブッシュなどナチ一派によるものだそうだ。同盟国であるはずのアメリカやペンタゴンへ要請する：戦車や兵士を使ってナチ一派の地下基地を攻撃してください。彼らの次の標的は米国西南部にあるニューマドリード地震地帯（New Madrid fault line）である。

彼らの地震兵器基地はニューメキシコ州とネバタ州にある。ペンタゴンの正規軍であれば場所がわかるはずなので、その基地を抑えるべきだ。

今回の日本への地震攻撃は４０億人殺戮キャンペーンの始まりに過ぎないだろう。

Special bulletin: Earthquake attack on Japan originated in New Mexico and Nevada, U.S. New Madrid fault line next target

The horrific earthquake weapon attack on Japan, resulting in 10 meter tsunamis along much of Japan’s coast line came from rogue elements of the U.S. government located in underground bases in New Mexico and Nevada, according to pentagon and CIA sources.

The next target will be the New Madrid fault line in the South-Western United States, according to threats originating from the Nazi George Bush Senior faction of the U.S. government.

The United States is supposed to be an ally of Japan, we demand that you immediately send men with tanks and guns to take these bases and arrest these genocidal rogues. You know who they are and you know where they are, you must act or your own people will be next.

ということらしいです。

やはり皆さんがうさん臭いと思っているHAARPが原因かもしれません。
今後いろいろな情報が出て来るでしょう。
以後、早急にアップします。

しかしながら財政難の日本で果たして満足な復旧支援が被災者に出来るのでしょうか？
それが一番心配です。
命が助かっても生活して行く糧が無ければまさに生き地獄です。
生きる希望を持たせる環境にしたいのですが今の民主党政権では死んでも無理です。

どう転んでもキチガイとキチガイに加担する愚か者を粛正しなければならないようです。

謹んで被災者様のご冥福をお祈り申し上げます。
サポートは惜しみません。

超拡散希望！！

「現代ネット」記事から転載。
この中の前田検事の調書の作り方が面白い。「いま作家の時間。司馬遼太郎みたい。」「ここで大久保さん（利通か？）登場！」などと奇声を上げながら書いていたという。まさしく検事調書とは検事の一方的な作文・捏造文書であることがばればれである。


（以下引用）



無罪確実　小沢一郎スピード判決　年内復権
【政治・経済】
2011年3月10日 掲載
指定弁護士いよいよ手詰まり　捏造検事の調書にまですがる
　やはり「強制起訴」はムリがあったのではないか。もともと「無罪」が確実視されている「小沢裁判」で、検察官役の指定弁護士の立証方法に手詰まり感が出てきた。とうとう、証拠改ざんで逮捕された前田恒彦元検事が作成した供述調書まで証拠請求する事態になっているのだ。
　証拠請求されたのは、現在公判中の「陸山会事件」で作成された元公設第１秘書の大久保隆規被告の供述調書。検察が任意性や信用性に疑いありとみて、自ら証拠請求を撤回したシロモノである。
「陸山会裁判では、大久保秘書が前田検事の取り調べの様子を身ぶり手ぶり、詳細に証言しています。それによると、前田検事はロクに質問もせず、取調室に持ち込んだ私物パソコンを打ちながら、『いま作家の時間。司馬遼太郎みたい』と言って調書を作成。『ここで大久保さん登場！』などと奇声も上げていた。『村木事件』の時と同じように調書をデッチ上げていた可能性が高い。常識で考えれば、そんな調書を裁判所が証拠として認めるとは思えません」（司法ジャーナリスト）
　なぜ、指定弁護士は“玉砕”覚悟で大久保調書を請求したのか。名城大教授で、元検事の郷原信郎氏はこう言う。
「小沢氏を有罪に持ち込むための証拠が他にないからでしょう。あったら請求しませんよ。私は強制起訴が遅れた理由も、この大久保被告の調書の扱いをめぐって指定弁護士が逡巡したとみています。指定弁護士は検察官役としての『義務』と考えて証拠請求し、仮に同意されなくても仕方ない、と考えているのではないでしょうか」
　指定弁護士が裁判のよりどころにしている衆院議員、石川知裕被告の供述調書も今やグラグラだ。取り調べでは小沢に「報告、了承を得た」と話していたが、裁判ではこれを全面否定しているのだ。
「指定弁護士の“武器”である直接的な証拠は石川被告の調書しかありません。しかし、否定されたままでは検察審査会が断定した“小沢共謀”の立証は難しい。何よりおかしいのは、事件の動機です。指定弁護士は、小沢が衆院に提出した資産報告書の預貯金の記載が『なし』だったのに、『政治資金収支報告書』に土地の購入代金４億円を記載すると不自然さが目立つからだとしていますが、仮に資産報告書に書き忘れていても罰則規定はない。そもそも普通預貯金なら、何億円あろうが書く必要もありません。これが果たして動機になるのか。こうなるとイチャモンの類い。よほど厳しい状況なのでしょう」（前出の司法ジャーナリスト）
　公判前整理手続きは１６日から始まり、初公判は夏ごろ。長期化を懸念する声もあったが、争点が絞られているだけに年内判決は確実だ。小沢「完全復帰」も時間の問題になってきた。

nico氏の「書に触れ街に出よう」の過去記事から転載。
我々は世界の現実の姿を知らず、マスコミなどの報道のイメージで、知らず知らずのうちに幻想的世界像を作っている。どんなにマスコミの偏向や洗脳に注意していても、やはりステレオタイプの幻想を刷り込まれているのである。その洗脳の強力さは凄いものがある。
下記記事にある「共産党支配の牢獄国家」旧ソ連から資本主義ソ連への変化、そして「ＩＴ大国」インドの現実など、現地に行った人間の実感と、我々が持っているイメージとの違いの大きさを我々は考える必要がある。
自分自身が洗脳されていることに、まず気づかねばならないのである。



（以下引用）




私が貧富の差の激しい途上国に住んでいる間に、日本も貧富の差の激しい国になってしまった。このままいくと、貧富の差というものは世界的な日常風景となるのかも知れない。 旧ソ連から独立した国に10年程前行ったことがある。市場には物があふれているのだが、活気がない。売り手ばかりで客が見当たらないのだ。奇妙な光景だなと思って歩いていると、英語の達者な中年女性が話しかけてきた。ジャーナリストだという。独立後共産主義から資本主義に移行したものの、一部の人たちだけが成功を収めていて、大多数の人々に仕事がなく現金収入が入らない。公務員の給料も数ヶ月支給が滞った状態で、その結果腐敗しているのだという。明らかに共産主義時代の方がみんなに仕事があってよかったというのである。日雇いの仕事を求めて人々が公園に集まっていたが、ごくわずかな人のみがマイクロバスに乗せられていた。市バスに乗ったが、信号で止まるたびにエンジンを切って、青になったら再びエンジンをかけていた。資本主義とは一体何なのかと考え込まざるをえなかった。 90年代後半、日本ではインドはＩＴ先進国だと言ってもてはやしていた。こういった経済記事を書く人たちは実際にインドに足を運んだことがあるのだろうか？　私はこの時期にインドを旅した。ムンバイの空港に着く間際、飛行機の窓から巨大なスラム街が見えた。どこに行ってもこじきが群がってくる。これがインドの現実であり日常風景である。厳然と存在するカーストが経済格差を固定化している。時々インターネットカフェに行ってＥメールをチェックするのだが、スピードは非常に遅い。極端な例だが1時間かけてやっとメールを1通開くことができたということもあった。街を歩き回るにつれ、日本で読んでいたインドに関する経済ニュースがハッタリに近いものであることを思い知らされた。バンガロールに半導体工場があるからインドはＩＴ先進国であるといった言い方は、トヨタが儲かっているから日本の景気はいいというような類の誤解に近い。ある国の産業の勃興する一分野のみに気を奪われては、その国の実像を見誤ることになりかねない。 インドの中で印象的な場所があった。南部にあるケーララ州だ。ケーララ州に入った途端、こじきを見かけなくなったのだ。これには驚いた。他の地域に比べ人も穏やかで、明らかに豊かであった。この理由は何だろうかと考えていたが、短いケーララ滞在中に3回も目撃した労働者のデモと無関係ではなさそうな気がする。彼らが持っていた旗には”Revolutionary Socialist Party”(革命社会党)と書かれていた。左翼運動が強い土地柄のようだった。私はインドをほぼ1周したが、このような場所は他になかった。 私は経済のことはわからないが、世界ではカネがあまっているのだそうだ。全世界のカネの7割から8割は投機市場というバーチャルリアリティのごとき世界で回り、実際の市場で回るのはごく一部なのだという。カネが実体経済の市場に回らないため各国の中央銀行はせっせと紙幣を印刷しているという。どこか狂ってはいないだろうか。共産主義が良いとは決して思わないものの、弱肉強食の資本主義が人々を幸せにするとは到底思えない。特に新自由主義と呼ばれるものは決して「新しい自由」などではなく、むしろ人から自由を奪うものであると言える。このような酷い資本主義はいずれ人の手で終焉させなければならないと思う。共産主義とも資本主義とも全体主義とも異なる、共生を基にした思想はすでに芽生えつつある。私はその可能性を信じたい。グローバルなことを考える上で、ローカルな事柄は重要なことを我々に教えてくれると思う。

「Rockway Express」より転載。私のブログで何度か書いてきた内容と同じなので特にコメントはしない。ただ「世界経済の終末」を避けるためには鎖国しかない、と言うのみである。石油が輸入できないと日本の産業は滅びる？　ならば今から石油に依存しないエネルギー政策を推進するべきだろう。つまり段階的鎖国計画を考えることだ。日本の生命を外国の手に委ねるやり方ではいつまでもこういう危うい状態が続くのである。ＴＰＰなど、最悪の政策であるが、おそらく悪魔的国際金融家の走狗である菅政権はそれを必ず実行するだろう。


（以下引用）


世界経済の崩壊が間近？

◆3月10日

　世界のどこを見ても、問題ばかりが目に付く。石油価格、食糧価格、水不足、そして経済・金融問題もその中の一つだ。
　よく言われるように、現代文明の行き詰まりである。これは机上の論だけではない。実際に全地球の人々の生活を強制的に変革させるような現実の問題となって迫ってきている。

　しかし正面切って問題を取り上げ始めると収拾がつかなくなるので、誰も識者と言われるような人々は取り上げようとしない。丁度、「日本沈没」という小松左京の小説に出てくる田所教授のように、言い始めれば気が狂ったかと言われるのが落ちだからだ。もっともこれから起きる事は日本沈没ではなく、世界沈没である。

　しかし、2008年に本格的な経済・金融崩壊の前兆を経験したから、次はもっとでかいのがやってくると知っている人々は一杯いる。あれは金融津波の第一波であり、これから第二波がやってくる。

　これと同時に食糧、水、石油（エネルギー）という基本的な資源に黄信号がともっているが、これが赤信号になる日もそう遠くない。日本人は、「水と安全はただで手に入る」、と考えている、と何十年も前に指摘した山本七平の本がベストセラーになったことがあった。あれから少しは日本人は用心深くなったのか？

　いずれにしても政府などはあまり頼りにならないから、個人的に今から準備できるものは準備しておかねばならない。出来るかどうかはわからないが、やるっきゃないだろう。
　　
　世は、今や、キリスト教的に言えば、「終末」であり、仏教的に言えば「末法の時代」であり、スピリチュアル系の人々は「アセンションの時代」、日月神示や伊勢白山道的には、「弥勒の世」がやって来る時代なのだ。しかし弥勒の世がやって来る前に、大激変がまずやってくる。

　要するに、人間の人生に対する姿勢が改まることが必要な時代であり、かつほぼ強制的に新たにさせられる時代でもあるようだ。ようするに、今までの人間の経済中心の欲得的生き方は、この時代までで終了する、ということ。金と欲の時代は終わり、ということなのだ。この後の時代は、人間の霊性中心の、もっと愛他的な精神を持った「人間だけ」が生きられる時代になりそうだ。


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●世界の人々よ：経済崩壊に備えよ
http://theeconomiccollapseblog.com/archives/people-of-earth-prepare-for-economic-disaster
【3月9日　The Economic Collapse】

　経済崩壊に向かっているのはアメリカだけでない。真実は、世界全体が大規模な経済メルトダウンに向かっているのであり、世界の人々はこの迫り来る世界的経済崩壊に備えることが必要となっている。現在の世界の金融システムは負債を基礎としている。そして巨大な世界の負債はまもなく破裂するところに来ている。これに加えて、世界の主要経済が依存しているキーとなる資源の価格が急速に上昇している。我々の進化した技術があるにも係わらず、実際は、現代文明は石油と食糧なしに機能することはない。しかし、石油と食糧価格は両者とも劇的な上昇をみせている。大陸間の運送に更なるコストが掛かるようになるとすれば、いかに現在の世界経済がこのまま順調に機能するであろうか？　食糧価格がこれから更に30％、40％と上昇すれば今日食べるのがやっとの何百万人もの人々がどのように生きていくことが出来るであろうか？　何十年も世界の主要な経済大国は、莫大な安い石油とか安い食料品があるということを当然と考えてきたのだが、そのパラダイムが変わるとなれば、どうなるであろうか？

　最近の調査では、アメリカの原油価格は1バーレル104ドルであり、ブレント原油価格は1バーレル115ドルだ。多くのアナリストはリビアの危機的状況が悪化すれば、あるいは中東の混乱状況が拡大すれば、1バレル147ドルという最高値が年内にも破られるのではないかと恐れている。それは、世界経済にとって間違いなくひどい影響を及ぼすようになるだろう。

　しかし石油価格の上昇をもたらしているのは、中東の混乱だけではない。実際は、何ヶ月も石油は上昇し続けている。中東の最近の革命騒ぎはこのトレンドに拍車を掛けているだけである。

　サウジアラビアでこのところ叫ばれている「怒りの日」は、他の中東諸国で見たような完全な革命にはならない、ということを願うとしよう。サウジは自国の民衆に対して極めて厳しい統制措置を取っているが、この点では何がおきてもおかしくないのだ。サウジアラビアで真の革命が起きれば、石油価格は即座にかつてない高値になるかもしれない。

　しかし、中東でのこういった混乱が無いとしても、世界は既に石油危機に向かっていた。世界の石油需要は非常に強い勢いで上昇している。例えば、昨年中国での需要増加量は、約100万バーレル/日に増大している。これは実に唖然とする量である。今や中国人は毎年アメリカ人以上に多く新車を購入しているから、石油に対する需要は増大するばかりである。石油の供給に対してなせることは数多くあるだろうが、わが政治家と主要石油メジャーの重役達はなにもしようとしない。どうも彼らは石油の価格が上昇するのを望んでいるようだ。

　従って、石油価格は今後も上昇し、それはガソリン価格の高騰として跳ね返ってくる。　

　ABCニュースは既に、レギュラー・ガソリンはフロリダ州オークランドで1ガロン5.29ドルになったと報じている。

　アメリカ経済はとりわけ、石油価格の上昇には脆弱さを露にする。それはわが国の全経済システムが安いガソリンというものを前提として成り立っているからだ。もしも１ガロンのガソリン価格が5ないし6ドルに上昇しそのあたりに留まるとすると、アメリカ経済は壊滅的な影響を受けることになる。

　2008年に何が起きたのか思い出す事だ。石油価格は歴史的高値となった１バレル147ドルを記録した。その数ヵ月後、全金融システムが大きなメルトダウン現象を起こしたのだ。

　石油価格が上昇することで、世界金融システムに再度不均衡状態をもたらすことになるだろう。これは、正に我々全てが警戒する状況である。

　しかし、世界経済崩壊をもたらすのは、石油価格だけではない。

　世界の食糧価格は潜在的にもっと懸念すべきものである。世界には約30億人が２ドル/日かそれ以下で生きている。このような人々は食糧価格の上昇についていけないことになる。しかし世界の食糧価格は上昇している。国連によれば、世界食糧価格は8ヶ月連続で上昇しているという。先月、世界食糧価格は歴史的高値をつけた。多くの人々が、我々は実際は大規模な世界食糧危機の初期段階に入っているのではないか、と恐れている。

　主要農産物価格は前年期間を通して確かに上昇しているのだ・・・

●とうもろこし価格は、この6ヶ月間で2倍になった
●小麦の価格は、昨年2倍以上になった
●大豆価格は昨年6月から50％上昇した
●綿花価格は昨年2倍以上になった
●オレンジジュースの商品価格は2009年以来２倍になった
●砂糖の価格はこの30年間で最高値となった

　残念ながら、世界の殆どの国での食糧生産は石油に大きく依存しているので、石油価格が上昇する中、食糧危機を更に悪化させる要因となる。

　更に、水となると世界は非常に厳しい現実に直面している。グローバル・エリートの貪欲さのために、充分な真水が行き渡っていない。以下は世界の水事情についての非常に困った事実を示している。

●前世紀では世界の真水需要は3倍となった。そして21年毎に2倍になっている
●USAID（米国国際開発庁）によれば、人類の１/３は、2025年までに厳しいあるいは慢性的水不足に見舞われるという
●世界の都市の6千万人の人々が、なんらの汚物処理施設のない貧民窟やスラム街に住んでいる
●インドの地表水の75％は、人的及び農業の廃棄物で汚染されていると見られている
●国連の調査によれば、汚物処理問題に関してインド人は、トイレを使用できる環境にいる人の数より携帯電話を持つ人の数の方が多い、という
●中国の北方地域では、地下水面が汲み出し過ぎのために毎年１メートルずつ下がっている

　今日、よく言われることは、「水は21世紀の石油」という言い方である。しかし残念ながらそれは完璧に正確な言い方ではない。清潔な真水は我々が必要とするものであるが、今や世界の供給は厳しくなっている。

　我々の政治家とグローバル・エリートたちは、この問題に対して望めば何かすることが出来るはずだが、今のところ、彼らは今の状況に満足しているようである。

　公的債務危機は以前に比べて事態は更に悪化している。

　世界の主要な中央銀行はこの危機を取り繕うとして紙幣の増刷を夢中で行ってきたが、それでは解決しない。殆どのアメリカ人は、ヨーロッパ大陸は金融不能地帯となっていることを理解していない。ギリシャとアイルランドは救済されなければ破裂してたところだったし、今やポルトガルが崩壊の瀬戸際にある。ポルトガルの10年物国債の金利は7％となって3週間になる。殆どのアナリストはポルトガルが救済を要請するのは時間の問題と見ている。

　悲しいかな、世界経済が上昇する石油価格のために落ち込んでいるのならば、ヨーロッパの半分の諸国が救済がなされねば、負債のためにデフォルトになるのを見るかもしれなかった。

　今のところ、ドイツは弱い諸国を救済することを良しとしているが、それは永遠に続くわけではない。

　決算の日がヨーロッパにやってくるが、それが来た時の反響音が地球全体に鳴り響くことになるだろう。ユーロは既に非常に不安定になっており、来る危機に対して持ちこたえるかどうか誰もわからないでいる。
　
　勿論、アジアにもいくつかの非常に懸念すべき材料がある。日本の国家負債はGDPの200％以上になっている。そしてこの問題に対して誰も解決策を持っているようには見えない。この時点までは、日本は極端に低い金利で自国民から大量の借金をしてくることができたが、それが永遠に続くということはないだろう。

　負債問題で最大の問題はアメリカである。バラック・オバマは連邦政府の財政赤字はこの年度で1兆6500億ドルという空前の額になると見ている。アメリカの財政赤字額は今年の会計年度末には15兆ドルになると予想されている。

　そうなったら何らかのお祭りでもすべきじゃないのか？
　15兆ドルとはたいしたものである。

　殆どのアメリカ人はそれほどの負債というものを思い描くことはできない。もしも連邦政府がこの時点で、この財政赤字を１秒に１ドルずつ返却し始めたら、支払い終えるには44万年掛かる計算になるのだ。　

　しかしアメリカ合衆国だけではない。実際は、どこを見てもこの惑星上では赤字だらけである。

　現在の世界金融システムは全面的に負債に基礎を置いている。負債総額が継続的に拡大しなければ、このシステムはクラッシュしてしまう。何らかの方法で、このシステムを永続的に保持する方法が見つかったとして（実際はありえないが）、世界の負債総額は永遠に増大し続けることになるだろう。

　今や、世界経済フォーラムは、彼らが願う世界の経済成長を維持するために、次の10年間で100兆ドルの負債を増大させる必要があると言っている。

　世界金融システムは巨大なねずみ講である。全ての人が永遠の負債の奴隷となるようにデザインされているのである。なんらかの意味のある方法で、ある点で負債スパイラルが途絶えたら、我々は2008年に起きた金融崩壊が日曜日のピクニックのように見える、経済的惨事を目撃することになろう。

　現在の世界経済状況を調査すればするほど、我々の未来は破滅に瀕するということが明瞭になってくる。

　だから、世界の人々よ、準備をしておいた方がいいのだ。
　
　経済的惨事はやってくる。

ＴＰＰについてはもう耳タコ状態だろうが、ＴＰＰの問題点についてわかりやすく書いた記事があるので、紹介する。元記事は「長周新聞」というもので、政治的ミニコミ誌、あるいはブログかと思われる。堂々たる政府批判の記事を載せることが多い、ということは信頼できるメディアである。
ＴＰＰの最大の問題は、それが日本の産業を破壊し、日本の貧困化を加速度的に進めるということなのである。



（以下引用）


全分野で動く日本解体計画　ＴＰＰ　製造・農林漁業、医療、保育　
全分野で動く日本解体計画 ＴＰＰ　製造・農林漁業、医療、保育　　長周新聞　　２０１１年２月１８日付

　菅内閣の行政刷新会議、規制・制度改革に関する分科会は１月２６日、ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）参加を進めるために必要な規制緩和や制度見直し、合計２４９項目を列挙する「中間とりまとめ」を公表した。その膨大な内容の全体を見て明らかなことは、ＴＰＰというものが個別の産業の利害をこえて、一切の規制を撤廃させて外資が日本市場に殴り込み、日本民族を存亡の淵に立たせる大問題をはらんでいるということである。
　同分科会は、①グリーンイノベーション（風力や地熱発電など新エネルギーのための技術革新）、②ライフイノベーション（医療・介護・保育の改革）、③農林・地域活性化、また④アジア経済戦略として人材、物流・運輸、金融、ＩＴ、住宅・土地の５つの分野の提言を網羅している。
　今、日本では働く者に職がない。それは企業のグローバル競争のためのコスト削減といって非正規雇用を増やし、もうからないと首を切り、安い労働力を求めて工場を海外移転させ国内を空洞化させているからだ。こうして産業振興・雇用確保が切実な要求となっているとき「中間とりまとめ」がアジア経済戦略として第一にあげているのが「外国人材の活用」「そのための在留資格の緩和」、つまり低賃金の外国人労働者を日本にどんどん連れてきて、日本を移民国家にすることである。
　これまで日本は、フィリピン、インドネシアとＥＰＡ（経済連携協定）を結び、看護師や介護福祉士の受け入れを進めてきた。それを今後はＥＰＡ締結国以外にも広げるとしている。すでに昨年１１月には、外国人の歯科医師や看護師に対して就労年数の制限を撤廃している。
　菅内閣の「新成長戦略」は、新幹線や高速道路、原発などの建設とその後の管理・運営をパックにした「パッケージ型インフラ」をアジアに輸出してもうけようとしているが、そのさい現地下請企業から外国人を日本に連れてきて技術研修させることを可能にする法整備もあげている。また、外資の日本への投資を促進させるための措置も盛り込んでいる。
　次に「世界的なヒト・モノの流れの阻害要因となっている物流・運輸分野の規制を大幅に見直す」として、航空と内航海運におけるカボタージュ規制の見直しを明記している。カボタージュ制とは、国の沿岸や河川を走る内航船舶、国内航空路線の航空機は自国籍、自国乗員に限るとするもので、国益を守る制度として国際的にも確立している。国際法上、戦時や大震災などの非常時に外国人乗務員は任務を拒否できると認められているからだ。その規制を緩和し、外国人乗組員だらけにすることは「主権国家としての自殺行為」だといわれている。
　さらに航空分野では、国の空港整備特別会計を廃止し、成田国際空港をはじめ空港・管制の独立採算化・民営化をおこなうこと、空港発着枠を競争入札によって配分すること、国内航空運賃の自由化、空港発着回数や滑走路使用時間の規制緩和、そして外資規制の撤廃が盛り込まれている。現在、世界では投資ファンドなどが民間空港ビジネスを展開しており、滑走路や管制などの航空系施設とターミナルビルなどの商業系施設との一体的経営をおこない、もうけ第一のコスト削減競争にしのぎを削っている。
　こうしたことが進むなら、日本のさらなる産業空洞化と大量失業は目に見えており、空や海の安全性も脅かされ、大惨事すら危惧（ぐ）される事態となる。

以下続く。

「ダイヤモンド・オンライン」の記事の一部を転載。
特に目新しい意見ではないが、今後の世界と日本を考える上では重要な視点である。これから世界的なインフレが起こり、穀物資源や燃料資源の争奪戦が行われるだろう。そしてやがては水資源もターゲットになるだろう。「民営化」という名の「私物化」によって各種資源を囲い込んだ大企業によって世界各国の国民はその生命を手中に握られることになるのだ。
今のうちから日本は産業を第一次産業にシフトするとともに、海外勢力の魔手から日本国民を守るために「関税自主権」を守らねばならない。ＴＰＰなどという「関税自主権の放棄条約」など、どこの馬鹿が受け入れようというのか。


（以下引用）



もはや従来の「資源ナショナリズム」ではない？
流通過程でも起き始めた原油や穀物の“囲い込み”


　世界的に見ると、穀物や鉱物などの資源の産出は、特定の国や地域に限られるケースが多い。

　重要な穀物である小麦は、中国、インド、米国、ロシア、フランスの5ヵ国で、世界の産出量の半分以上を生産しているという。また、原油の主要産出国は、サウジアラビアをはじめ中東地域に集中している。

　それらの穀物や資源は、基本的に国内で消費される分を除いて、輸出に回される。ところが、当該品の生産国や地域自身の需要が拡大すると、当然輸出に回る分量は減ることになる。

　さらに、世界的に当該品の需要が拡大すると、国がリーダーシップを取って、当該品の国内向け利用を優先し、時には輸出を全面的に禁止する措置を取ることも考えられる。そうしたケースは、一般的に「ナショナリゼーション」と呼ばれる。

　ただ、最近の傾向を見ていると、ナショナリズムよりももう少し大きな範囲の変化が起きている。穀物や資源の生産段階、あるいは、流通の段階で「寡占化＝囲い込み」の動きが鮮明になっていることだ。

　つまり、国に代わって民間企業が、自己のベネフィットを増大するために、穀物などの生産、流通に大きな支配力を発揮することを目指して、企業規模を拡大しているのである。

　そうした動きが顕在化すると、次第に供給サイドの少数の企業が価格決定のプロセスで強い発言力を持つことになる。さらに、穀物や資源の希少性が高まると、供給する相手を特定することも考えられる。

　それは、今までの囲い込みよりも一歩進んだ、企業主導の囲い込みということができるだろう。

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