酔生夢人のブログ

 「in deep」から記事の一部を転載。
中に出てくるビデオはわずか２分程度のビデオだが、素晴らしい出来である。イエスをガス室に送り、「just another jew」とうそぶくナチス将校。
私は、ユダ金とユダヤ民族は別だ、と繰り返し述べて来た。そして、ユダヤ人迫害の歴史的事実が、ユダ金が自分たちを被害者側の一部とすることで、狡猾に彼らの防御壁とされてきたと述べて来た。実際、ハリウッドでユダヤ人迫害の映画が延々と作られてきたのは、その意図によるものだ、と私は断定する。しかし、ユダヤ人一般とユダ金はまったく別であり、その意味ではユダ金を偽ユダヤと言う言い方も正しい。
そうは言っても、ユダヤという言葉が今の世界で新たな迫害や差別の原因になりつつあるなら、（たとえその淵源がユダヤ教自体にあるとしても）今後はユダ金という言葉を使うのも自粛したほうがいいかもしれない。
なお、ユダヤ人が差別されてきた理由の一つは、「奴らはイエスを殺した連中だ」というものである。つまり、（ローマから派遣されユダヤ総督をしていた）ピラトがイエスの裁判において民衆にイエスの処置を問うと、彼らが死刑を主張したためにイエスは殺された、つまりイエスはユダヤ人自体に殺された、ということだ。
だが、ナチス（ユダヤ差別者）の目から見ればイエスも「ユダヤ人の一人に過ぎん」というわけである。
このビデオが多くの非難を呼び、削除を余儀なくされたのであれば、これは憂うべき事態だろう。ウクライナでのネオナチの「活躍」を見ても、世界の動きには何か不穏なものがあり、新たな、そして理不尽な犠牲者が大量に出てきそうな気配がある。
現在のローマ法王がイスラエルとパレスチナの和解を呼びかけ、両者の会談を設定している、というニュースもある。だが、ユダヤ人という存在と、ユダヤ教、そしてユダ金との関係が根本から清算されない限り、世界中でユダヤ問題が解決されることは無いだろう。


（以下引用）




次もまたナチが絡んできます。



▲ 2014年5月19日のクリスチャン・トゥディより。


内容としては、

「イエスがナチスの強制収容所で死刑を宣告されてガス室で処刑された」という内容の短編の映画を作成したオーストラリアのユダヤ人が、その動画を YouTube にアップしたところ、世界中から非難と議論が巻き起こり、結局、その動画を削除した。

というニュースです。

その問題の動画は、時間的には２分ちょっとの短いものですので、字幕をつけて貼っておきます。
ただ、素人が作ったとは思えないほど、よくできた映像となっています。

That Jew Died For You （あのユダヤ人はあなたたちのために死んだ）




これが論争を巻き起こす「基本的な原理」が私にはあまりわからないのですが、それにしても、これは単にふざけて作ったレベルの映像ではないですので、そのユダヤ人の人は何らかの意図（たとえば、今回のような非難と議論を予測してアップした等）があって、製作してアップしたのだとは思いますけれど、その意味は不明としか言いようがないです。


次はイスラエルのメディアより。
これも、内容はナチとは関係ないのですが、ニュースの表紙の写真がネオナチとなっています。



▲ 20014年5月15日のタイムズ・オブ・イスラエルより。


内容は、アメリカ最大のユダヤ人団体で、反ユダヤ主義と合法的に対決することを目的としている「名誉毀損防止同盟（ ADL ）」の調査で、世界の 11億人が「反ユダヤの傾向を持つ」ということがわかったというような記事で、その理由や国別の分布が書かれています。

まあその・・・何だか、こういう羅列をしていてもうキリがないので、このあたりまでとしておきたいと思いますが、とにかく、最近、こういうような「ユダヤ」という文字がタイトルに躍る記事が非常に多いです。

そして、なにかこう・・・「何かと何かの対立」を引き起こそうとするような行為のように見えなくもない例があるように感じます。その「何かと何か」がそれぞれ何なのかは私にはわからないです。

「さてはてメモ帳」から転載。
ロシアと中国の経済連帯が密接になっており、あるいはこの両国間ではドル以外の決済方法を取るかもしれない。つまり、ドル基軸通貨体制への大きな挑戦がロシアによって行われるという見通しもあるようだ。さらに、下記記事を見れば、ロシアが西洋グローバリズム（ＮＷＯ）に対して経済面だけでなく、食糧面でも自国防衛体制に入っていることが分かる。
欧米がロシアを叩けば叩くほど、ロシアはグローバリズムの罠から離れ、強力かつ健全な国家になっていくようだ。これは今の日本にとって有益な示唆を与える事実ではないだろうか。
なお、日本は、その気になれば簡単に食糧自給率１００％になれる国だ、と私は見ている。それは、何よりも世界にも稀な豊かな水資源のためである。土地の狭さなど、解決する手段は、現代の科学力ならいくらでもあるだろう。（私がかつて書いた、「屋内農場」あるいは「農業工場」という考えは、かなり実現しているらしい。現在は野菜中心のようだが、将来は穀物も屋内で作る時代が来ると私は見ている。それによって無農薬、無化学肥料に近い農法も実現が容易になる、というのが私の予測だ。）




（以下引用）




ロシア、GMOと有機農業の地政学　Ulson Gunnar

http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/05/gmo-e300.html　2014年5月17日 (土)　より




ロシア、GMOと有機農業の地政学　Ulson Gunnar　2014年5月2日　New Eastern Outlook

ロシアのRTは、“ロシアはGMO産品は輸入しない - メドベージェフ首相”と題する記事で、“ロシアはGMO産品を輸入しないと、ロシアのドミトリー・メドベージェフ首相は語り、ロシアには自然食品を生産するのに十分な面積と資源があるとも述べた”と報じたが、記事は、ロシア首相が、具体的に、“もしアメリカ人がGMO産品を食べたいのであれば、彼等はそれを食べれば良い。我々はそうする必要はない。我が国には、自然食品を生産するのに十分な土地と機会がある”と述べたことも引用した。

記事は、そうした慣行に大衆の反対が着実に高まりつつあるのに、遺伝子組み換え製品に対する表示が不要なアメリカの法律とは対照的に、ロシアでは、0.9%以上の遺伝子組み換え原料を含む製品は、内容を表示しなければならないことも書いている。

GMOに対するロシアの姿勢は、つい最近モンサントのGMトウモロコシが禁止されたフランス、アメリカGMトウモロコシ輸入が禁止された中国を含め、他でも見ることができる。益々情報に通じつつある国民の間での、健康上と環境上の正しい懸念ゆえに、GMOに対する逆風がかなり広がっている。しかし、ロシアや中国等の国々が、GMOに強く抵抗する動機には、地政学的な要因もある。


軍隊は胃に向けて行進する

それによって遺伝子組み換え生物が生み出されているバイオテクノロジーは、現在欧米を中心とする一握りの極めて強力な多国籍企業によって独占されている。この独占形態は(部分的に)欧米の覇権権力の基盤だ。アフガニスタンで見られる様に、モンサントの様な巨大アグリ独占企業は、南アジア国家の大企業による植民地化を企む上で、極めて重要な役割を演じた。企業権益とテクノロジーは、欧米の支援機関とあいまって、またNATOの軍事力に裏付けられて、伝統的作物を組織的に汚染し、遺伝子組み換え大豆で置き換え(それまで、アフガニスタン農業や料理に無縁だった作物)アフガニスタンの農業風景を変えることを支援してきた。

モンサントがアフガニスタンに下ろした根は、深く永続的となろう。特許権を有する遺伝子組み換え大豆に依存する農民は、モンサントや他の欧米のバイオテク/巨大アグリ企業に永久に依存することになり、日々の暮らしで、そうした農民に依存する人々も同じことになる。独立国家としてのアフガニスタンは、主権そのものが、最も基本的、根源的なレベルで浸食され、国の食料安全保障は、今や外国人の手中に握られている。

だから、ロシアや中国の様な国々や他の国は、GMO産品による健康や環境上の影響に関して、国民の間で増しつつある懸念だけでなく、この独占技術が、それぞれの国家の食糧供給に対し、結果的にその主権に与える脅威に、対応しているのは明らかだ。

隣国ウクライナにおける政権転覆を強化することを欧米が目指す中での最近のロシアを狙った経済制裁は、欧米巨大アグリ企業への絶対的依存が、どれほど潜在的危険となりうるかを完璧に表している。　ロシア農業が、欧米のGMOにより依存していたならば、そして欧米の経済制裁が、イランのような国に対するように、より広範な、あるいは全面的なものであれば、ロシア国民の生存可能性が危険にさらされていた可能性があり、ロシア政府を脅迫することが可能な外国に支援された政治的不安定も容易に実現されていたろう。


それぞれの国が城砦

対イラン経済制裁は、食料生産、技術研究・開発や、武器開発を含む広範な社会経済活動において、自足自給となるようイランに強いた。欧米のイラン経済制裁は、国家レベルで行われる現代式の攻囲戦として、国家を弱体化させ、究極的に国家の崩壊に貢献するよう機能するよう設計されているが、彼等はそうではなく、イランを一層回復力に富む国にした。

イランは、包囲をどこかの場所で破ってしのぎ、他の国境内の場所における、自給自足経済活動によって、包囲を弱体化させる、ことわざの“城砦”に似たものと化した。ロシアや中国のような国々は、欧米が特定の同盟と戦略(それぞれ、NATOと“アジアへの回帰”)とによって、あからさまに企んでいる包囲に直接直面しており、同様に、独立と、食料安全保障の様な基本的な必需品を最優先にして、広範な社会経済活動にわたる自給自足を確保しなければならない。

メドベージェフ首相が示唆したような、現代テクノロジーによって強化された有機農業は、ロシアの食料安全保障を、現在そして将来にわたって確保する力がある。より健康な、GMO成分を含まない食品に対する需要が世界的に増えつつあり、有機農業に傾斜した国家政策は、最終的に、ロシア国境を越え、経済上の優位性にもなり得よう。世界中の他の国々、コミュニティーや、実際、個人も、自国の食糧供給を確保するこの基本的第一歩を良く見て、国家、地方、個人の主権にとって、また経済見通しを良くする手段としても、それが、どれほど重要か理解すべきなのだ。

欧米の巨大農業独占企業は、世界中で、国全体の食糧供給に潜入、侵略しようとしており、地政学的に、影響力を与えたり、支配したりすることを狙っている相手国に対し、打撃の大きい経済制裁を狙っている。欧米超巨大農業独占企業に依存させられるようになった国家は、万一既存の政治秩序を弱体化し、打倒する為の、経済制裁や、他の手段の標的にされた場合、攻撃にきわめて脆弱になるだろう。だから、有機農業を進めることは、国の国民の健康を維持し、一層生産的にするだけの手段ではなく、国家主権を守る根本的な手段でもある。

超巨大農業独占企業からの見返りという近視眼的な利点では、世界中の政府にとって、今日は、そそられるものかもしれないが、明日には、そうした政府の有用性が尽きたと欧米が感じて、新指導部か必要だと思った際には、欧米が、その政府を絶滅させるのに利用する「てこ」になりかねない。GMOの利点を信じる国々では、外国による食糧供給がもたらす外国による支配の様々な危険に機先を制して、国民は、そのようなテクノロジーは、国家独自に開発され、導入され、規制され、監視されるよう要求すべきだ。

Ulson Gunnarは、ニューヨークを本拠とする地政学専門家で、特にオンライン誌“New Eastern Outlook”ライターである。

記事原文

Russia, GMO and the Geopolitics of Organic
http://journal-neo.org/2014/05/02/russia-gmo-and-the-geopolitics-of-organic/

・・・この国では、財界トップが先導して、GMO作物を積極導入し、わざわざ農業を弱体化し、家族経営小規模農業を破壊し、農協を破壊して、収益第一の新自由主義農業に転換すべく、着々と永久植民地化の手段を講じている。・・・


関連

世界を支配しようとする組織　モンサントとベクテル
http://satehate.exblog.jp/20765985/

他国の食料自給潰し略奪　アメリカ多国籍企業　日本にＴＰＰ参加迫る黒幕　長周新聞　＋
http://satehate.exblog.jp/21035913/

どのように遺伝的に操作された食品が我々の種の生存を脅かすか　by David Rothscum
http://satehate.exblog.jp/14381968/

ほか


Tomoya Inyaku　May 18 at 10:39am ·

　ロシアで ‪#‎遺伝子組み換え‬ に関わる行動はテロリストの行動として取り締まる法案が提出された。すでにロシア政府は遺伝子組み換え作物の植え付け許可を3年間凍結（実質的な禁止）に踏み出しており、この法案はさらに遺伝子組み換えを法律で禁止しようというものだが、その法案の有効性に対しては懐疑的な見方もあるようだ。

　ロシアはかつてソ連時代に集団農場化に踏み出すが、その失敗もあって、実は家庭農園が支える割合がひじょうに高い世界的な有機農業大国でもある。しかしWTO加盟と共に遺伝子組み換え作物の輸入は年々高まっており、WTOに対して国内での遺伝子組み換え耕作許可を行う期限としていた6月前に、遺伝子組み換え作物の安全を保つインフラ整備が遅れているという口実で3年間承認を遅らせるという発表を行った。

　遺伝子組み換えを禁止することはWTOの禁止する貿易障壁と見なされる可能性があり、3年間のモラトリアムはその法的整合性の下で追求された実際的な禁止策であったようだが、このGM=テロリスト法はWTO問題をどうくぐり抜けようとするものなのか、わからない。

　遺伝子組み換え耕作を禁止するGMOフリーゾーンは世界で増え続けており、国として遺伝子組み換えのモラトリアムを行っている国もある（ペルー、フランス、イタリアなど）。しかし、それを塞ぎ込もうとする体制がいつの間にか整備されているわけだ。

　その中でのロシアの動きは注目に値する。
http://rt.com/news/159580-russia-anti-gmo-activists/
http://voiceofrussia.com/news/2014_05_15/GMO-related-activities-to-be-considered-as-terrorist-acts-in-Russia-9062/

　いずれにしても自由貿易体制がさらに固められていくことで、遺伝子組み換えに反対することがより困難になることは明確。

中村隆市氏の「風の便り」というブログから転載。
チェルノブイリという重要な参考事例がはっきりと存在しているのだから、福島やその近辺の住人はそれを参考にすればいいと思うのだが、そういう意識を持っている人はあまりに少ない。逆に、『美味しんぼ』の鼻血の話を「風評被害を起こす」と息巻いている。つまり「俺たちの経済活動を邪魔している」ということである。いったい、子供たちの命と金が引き換えにできるのか。まあ、そういう大人たちは引き換えにできると考えているのだろう。チェルノブイリ近郊にコロステニという土地があるようだが、福島県も「（子供）殺すてに県」と改名すればいい。「殺す」と「棄て」が平気で横行する県である。いや、日本全体が、人間を殺し、棄てる国か。



（以下引用）

低線量長期被ばくの影響 「チェルノブイリ ２８年目の子どもたち」

「マドモワゼル愛」のブログから転載。
私は現実生活では真面目そのものの人間であり、たまに冗談を言ってもそれが冗談と受け取ってもらえないような男である。まあ、単に冗談が下手なだけだが、周囲とは冗談やユーモアの感覚が違うとも言える。そもそも筒井康隆を好むような人間の冗談が普通の世界で受け入れられるわけがない。だから、あえて真面目を装っているという部分もある。
たとえば、こんなジョーク（いわゆるシック・ジョーク、あるいはブラック・ジョークだ。）を人前で話したら、とんでもない人でなしだと思われるのは請け合いだ。


（ここで「セカンドベース」というジョークを書いたのだが、やはりあまりにひどいジョークなので消してしまった。障害者差別ジョークというよりは、「人間そのものを物のレベルに引きずり下ろして笑う」というスラップスティック的な笑いなのだが、そういう笑いを嫌う人は多いだろうから、あえて地雷を踏むことはしないでおく。臆病者と笑わば笑え。）


どうでもいい話が長くなった。下記記事で言う「真面目病」の人というのは、現実生活では周囲とよく協調し、お互い冗談なども言ったりするが、実は生活の大半が「仮面」の維持に費やされていて、その生活のストレスを心の中に溜め込み過ぎて鬱病になるというタイプだ。実際、鬱病になる人間はかなり多いらしいし、鬱病予備軍は膨大な数に上るだろう。そういう人には、それが「真面目病」だ、と教えれば、それだけで治るのではないか。
もっとも、真面目病は社会で成功する要因の一つでもあり、社会全体が維持される要因でもあるから、それを「完治」させるのはまた問題かもしれない。真面目病の完治とは、いい加減人間の出来上がり、なのだから。（というわけで、昨日の「『いい加減』は『良い加減』」へと話がつながるわけだ。）
私自身のストレス対策は単純で、「対世間」の時間とプライベートな時間を完全に分けること、そしてプライベートな時間ではあくまで怠惰に、気楽に過ごすことである。いやまあ、ストレス対策と言うよりはただの怠け者の自己弁護なのだが。（念のために言うが、これでも若い頃は「生きるべきか死すべきか」で毎日のように悩んだ真面目人間でもあったのだ。ある意味、真面目病を克服してただのゴクツブシ・駄目人間になったとも言える。まあ、他人に迷惑さえかけなければ、人間、どう生きようがいいのである。）


（以下引用）



2014-05-23 23:36:15

真面目病

テーマ：ブログ

「東海アマ」ツィッターから転載。
私には、一瞬これが白骨の山、頭蓋骨の山に見えた。
実際、それだけの死体をフクシマはこれから生み出すはずである。


（以下引用）


             アマちゃんださんがリツイート




(追記）同じく「東海アマ」ツイッターより。




             アマちゃんださんがリツイート

「in deep」の最新記事に次のような感慨が書かれていたが、「いい加減に生きる」というのは非常に大事なことだと思う。後になると、その時の「いい加減」が、実はその人にとっては「良い加減」であったことが分かったりするものだ。（言うまでも無いが、これは根が真面目な人に関しての話である。）
「大事な決断は簡単にやれ」という言葉もある。大事な決断は、あまりに考察要素が多く、場合によっては問題が紛糾していて、そのすべてを考えていては「ムカデが自分の足をどう動かしてどう歩くべきか考えて歩けなくなる」ようなことにもなりかねない。そこで、大事な決断は軽くやるのである。結婚とかね。（笑）ただし、「責任はすべて自分で引き受ける」意志で行うことが大事だろう。
私の父から教えられた言葉がある。と言うより、その遺した備忘録の中にあった昔の人の言葉なのだが、（フランスの詩人ヴィーニーとやらの言葉らしい。）

うめくも、泣くも、祈るも、
同じく卑怯。
運命がお前を招いた道で
長く苦しいお前の務めを
逞しく果せ。
その後で俺のように物言わず
苦しんで死ね。


という言葉は、人生の嫌なことから常に逃げてきた私にはなかなか厳しい叱責だが、「人生に過剰な期待をするな」という一点では私自身の人生訓の一つにもなってきたようだ。要するに、人生の精神的苦痛とは、予定していたもの（妄想的期待）と受け取るもの（現実）との落差から来るものがほとんどだ、と私は考えているのである。昔の農民や農奴の生活を考えれば、今の平凡な暮らしも天国のようなものだ、と私は思っている。私が政治に不満を言うのは、政治が人々の暮らしをより悪化させる方向に動いているからにすぎないのである。



（以下引用）



私などはもう 50代ですし、すでに遅い感じはありますが、ただ、ひとつだけ救いがあるとすれば、私は「自分の理想に沿った理念のもとで生きてくることができた」という意味では、比較的幸せな部分が多かったといえる部分があるということがあります。

その理念の具体的なところは、気分を害される方もあるかしれないですので、曖昧にしておきますけれど、傍から見れば、「単にいい加減な生き方」と言われて当然な生き方ですし、そう言われても怒るどころか、「そう言われることを目指していたので嬉しいです」と言ってしまいかねない部分もあるのですが、ここまでの人生はともかく、これから年齢を重ねて、１日１日と「死」へと近づいていく中で、

「生と死のそれぞれの本当の意味」

をもう少しきちんと知りたく、そして、知るだけでなく、「意識してみたい」、あるいは「体感してみたい」ということがあります。

どれだけ健康に気をつけようと、80歳、90歳、100歳、あるいはもうちょい位までには確実に人は「生」を終えます。

それでまあ・・・もしかすると、薔薇十字的な学問、あるいはそれを書いているシュタイナー的な概念というものを勉強することによって、「自分が死ぬことに対しての恐怖がなくなる」ということも生じるかもしれないですが、それ以上に、

・むしろ死を心待ちにする時

ということにまで行き着いたりするのかもしれないですし。

「春と修羅☆」から転載。
この判決を下した福井地裁の裁判官の名前は知らないが、歴史的な名判決だろう。そして、この判決文要旨は、日本では原発そのものの存在が許されるべきではないことを詳細かつ論理的かつ明瞭に示している。まさに永久保存版の文章である。


（以下引用）



宝石緑関西電力大飯原発３、４号機の運転差し止めを命じた２１日の福井地裁

の判決要旨は次の通り。素晴らしい判決文ですこれは保存版だと。

【主文】

　大飯原発３、４号機を運転してはならない。

　【福島原発事故】

　原子力委員会委員長は福島第１原発から２５０キロ圏内に居住する
住民に避難を勧告する可能性を検討し、チェルノブイリ事故でも同様
の規模に及んだ。２５０キロは緊急時に想定された数字だが過大と判断できない。

　【求められる安全性】

原発の稼働は法的には電気を生み出す一手段である
経済活動の自由に属し、憲法上は
人格権の中核部分よりも劣位に置かれるべきだ。

自然災害や戦争以外で、この根源的な権利が極めて広範に
奪われる事態を招く可能性があるのは原発事故以外に
想定しにくい。

具体的危険性が万が一でもあれば、差し止めが認められるのは当然だ。

　【原発の特性】

　原子力発電技術で発生するエネルギーは極めて膨大で、
運転停止後も電気と水で原子炉の冷却を継続しなければならない。

その間、何時間か電源が失われるだけで事故につながり、
事故は時の経過に従って拡大する。これは原子力発電に
内在する本質的な危険である。

　施設の損傷に結びつく地震が起きた場合、
止める、冷やす、閉じ込めるという三つの要請がそろって初めて原発
の安全性が保たれる。

福島原発事故では冷やすことができず放射性物質が外部に放出された。

　【大飯原発の欠陥】

　地震の際の冷やす機能と閉じ込める構造に欠陥がある。

１２６０ガルを超える地震では冷却システムが崩壊し、
メルトダウンに結びつくことは被告も認めている。

わが国の地震学会は大規模な地震の発生を一度も予知できていない。

頼るべき過去のデータは限られ、大飯原発に１２６０ガルを超える
地震が来ないとの科学的な根拠に基づく想定は本来的に不可能だ。

　被告は、７００ガルを超えるが１２６０ガルに至らない地震へ
の対応策があり、大事故に至らないと主張する。

しかし事態が深刻であるほど、混乱と焦燥の中で従業員に適切、
迅速な措置を取ることは求めることができない。

地震は従業員が少なくなる夜も昼と同じ確率で起き、
人員の数や指揮命令系統の中心の所長がいるかいないかが
大きな意味を持つことは明白だ。

　また対応策を取るには、どんな事態が起きているか把握
することが前提だが、その把握は困難だ。

福島原発事故でも地震がどんな損傷をもたらしたかの確定には
至っていない。現場に立ち入ることができず、原因は確定できない可能性が高い。

　仮にいかなる事態が起きているか把握できたとしても、
全交流電源喪失から炉心損傷開始までは５時間余りで、
そこからメルトダウン開始まで２時間もないなど残された時間は限られている。

　地震で複数の設備が同時にあるいは相前後して使えなくなったり、
故障したりすることも当然考えられ、防御設備が複数あることは
安全性を大きく高めるものではない。

　原発に通ずる道路は限られ、施設外部からの支援も期待できない。

　【冷却機能の維持】

　被告は周辺の活断層の状況から、７００ガルを超える地震が
到来することは考えられないと主張するが、２００５年以降、
全国の四つの原発で５回にわたり想定の地震動を超える
地震が到来している事実を重視すべきだ。

　過去に原発が基準地震動を超える地震に耐えられたとの事実
があっても、今後大飯原発の施設が損傷しないことを根拠づけ
るものではない。

基準地震動の７００ガルを下回る地震でも外部電源が断たれたり、
ポンプ破損で主給水が断たれたりする恐れがある。

その場合、実際には取るのが難しい手段が功を奏さない限り大事故になる。

　地震大国日本で、基準地震動を超える地震が大飯原発に
到来しないというのは根拠のない楽観的見通しだ。

それに満たない地震でも冷却機能喪失による重大な事故が生じうるなら
、危険性は現実的で切迫した危険と評価できる。

このような施設の在り方は、原発が有する本質的な危険性に
ついてあまりに楽観的だ。

　【使用済み核燃料】

　使用済み核燃料は原子炉格納容器の外の建屋内にある使用済み
核燃料プールと呼ばれる水槽内に置かれている。

本数は千本を超えるが、プールから放射性物質が漏れた時、
敷地外部に放出されることを防御する原子炉格納容器のような
堅固な設備は存在しない。

　福島原発事故で、４号機のプールに納められた使用済み核燃料
が危機的状態に陥り、この危険性ゆえ避難計画が検討された。

原子力委員会委員長の被害想定で、最も重大な被害を及ぼすと
想定されたのはプールからの放射能汚染だ。

使用済み核燃料は外部からの不測の事態に対し、堅固に
防御を固めて初めて万全の措置といえる。

　大飯原発では、全交流電源喪失から３日たたずしてプールの
冠水状態を維持できなくなる危機的状況に陥る。

国民の安全が優先されるべきであるとの見識に立たず、
深刻な事故はめったに起きないだろうという見通しで対応が成り立っている。

　人格権を放射性物質の危険から守るとの観点からみると、
安全技術と設備は、確たる根拠のない楽観的な見通しの下に
初めて成り立つ脆弱（ぜいじゃく）なものと認めざるを得ない。

　【国富の損失】

　被告は原発稼働が電力供給の安定性、コストの低減につながる
と主張するが、多数の人の生存そのものに関わる権利と電気代
の高い低いという問題を並べて論じるような議論に加わり、
議論の当否を判断すること自体、法的には許されない。

原発停止で多額の貿易赤字が出るとしても、豊かな国土に
国民が根を下ろして生活していることが国富であり、
これを取り戻すことができなくなることが国富の損失だ。

　被告は、原発稼働がＣＯ２（二酸化炭素）排出削減に資すると
主張するが、福島原発事故はわが国始まって以来最大の
環境汚染であり、原発の運転継続の根拠とすることは甚だしく筋違いだ。




（追記）「阿修羅」より転載。裁判長は樋口英明という人らしい。この硬骨の裁判官の名前は覚えておきたい。




大飯原発の運転差し止め命じる　福井地裁が判決
福井新聞ＯＮＬＩＮＥ 5月21日(水)15時8分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140521-00010002-fukui-l18

大飯原発3、4号機の差し止め判決で喜び沸く原告団＝21日、福井地裁前

　安全性が保証されないまま関西電力大飯原発3、4号機（福井県おおい町）を再稼働させたとして、福井県などの住民189人が関電に運転差し止めを求めた訴訟の判決言い渡しが21日、福井地裁であり、樋口英明裁判長は関電側に運転差し止めを命じた。

　全国の原発訴訟で住民側が勝訴したのは、高速増殖炉原型炉もんじゅ（福井県敦賀市）の設置許可を無効とした2003年1月の名古屋高裁金沢支部判決と、北陸電力志賀原発2号機（石川県）の運転差し止めを命じた06年3月の金沢地裁判決（いずれも上級審で住民側の敗訴が確定）に続き3例目。

　大飯3、4号機は昨年9月に定期検査のため運転を停止。関電は再稼働に向け原子力規制委員会に審査を申請し、新規制基準に基づく審査が続いている。

　審理では、関電が想定した「基準地震動」（耐震設計の目安となる地震の揺れ）より大きい地震が発生する可能性や、外部電源が喪失するなど過酷事故に至ったときに放射能漏れが生じないかなどが争点となった。

　大飯原発3、4号機をめぐっては、近畿の住民らが再稼働させないよう求めた仮処分の申し立てで、大阪高裁が9日、「原子力規制委員会の結論より前に、裁判所が稼働を差し止める判断を出すのは相当ではない」などとして却下していた。

　脱原発弁護団全国連絡会（事務局・東京）などによると2011年3月の東京電力福島第1原発事故後、全国で住民側が提訴した原発の運転差し止め訴訟は少なくとも16件あり、福井訴訟が事故後初めての判決となった。

福井新聞社