「Yahoo news」 から転載。記事の所在は「東海アマ」ツィッターで知った。東海アマ氏は「馬鹿の極み政策」と批判しているが、私はそうは思わない。むしろ、「科学的去勢」などなまやさしい。本物の去勢をするべきだと考える。なあに、セックスができなくなれば、その分のエネルギーを他の有益な行動に使えるさ。競走馬には、ジョン・ヘンリーなど、偉大な去勢馬(騸馬)はたくさんいる。女はオカマの男が好きだから、オカマになって今以上にもてる可能性もある。もっとも、そういう状態で、もてても意味はないかもしれないが。
私が少し気になるのは、科学的去勢に用いる薬が、前立腺肥大の治療薬であるということだ。ということは、前立腺肥大を治療すれば、性的能力はゼロになるということか? そして、逆に言えば、前立腺肥大の原因は性的能力が現役であるからか? このあたりを明確にしてくれれば、男性の5割以上がなるという前立腺肥大を予防したり、治療したり、あるいは治療を拒否したりする前提的知識となるはずだが、医学界は、そういうことをまったく教えてくれないのである。あるいは知らないだけか。そして、人々が前立腺肥大になった後で治療をして金儲けをするだけだ。もちろん、高血圧やら何やらにならないためにはどういう生活が好ましいなどという情報は与えるが、それ以外の病気の予防情報が少なすぎるのだ。
(以下引用)
アジア初「化学的去勢」施行へ、児童性犯罪者を対象=韓国
サーチナ 7月23日(土)16時40分配信
韓国法務省は22日、16歳未満の未成年に性的暴行を加えた犯罪者のうち再犯の恐れがある犯罪者に対し、薬物治療いわゆる「化学的去勢」を24日から施行すると発表した。化学的去勢は米国の一部の州やデンマークが実施しているが、アジア地域では韓国が初めてとなる。複数の韓国メディアが伝えた。
同省によると、薬物治療の対象となるのは、児童性犯罪者の中でも異常な性的衝動や欲求で自身をコントロールできない19歳以上の性的倒錯者。韓国国会は、2010年7月に「性犯罪者の性衝動薬物治療関連法」を制定しており、1年後の24日に実施となる。
薬物治療命令は、精神科の専門医による診断に基づき裁判所に請求される。請求が認められると、裁判所が15年の範囲で期間を定め治療命令を下す。罰金刑や執行猶予は、該当しない。治療では「ルクリン」など前立腺がん治療に使用されている薬が使われる。
同省関係者は「児童を保護するためには避けられない措置」と話し、「児童や青少年が性犯罪の危険から脱し、明るく健康的に発育する社会環境作りの助けになる」を期待感を示した。
一方、韓国では化学的去勢をめぐり人権侵害論争が起きており、現在も一部の学会や市民団体が社会的合意に至っていないとして反対している。(編集担当:新川悠)
私が少し気になるのは、科学的去勢に用いる薬が、前立腺肥大の治療薬であるということだ。ということは、前立腺肥大を治療すれば、性的能力はゼロになるということか? そして、逆に言えば、前立腺肥大の原因は性的能力が現役であるからか? このあたりを明確にしてくれれば、男性の5割以上がなるという前立腺肥大を予防したり、治療したり、あるいは治療を拒否したりする前提的知識となるはずだが、医学界は、そういうことをまったく教えてくれないのである。あるいは知らないだけか。そして、人々が前立腺肥大になった後で治療をして金儲けをするだけだ。もちろん、高血圧やら何やらにならないためにはどういう生活が好ましいなどという情報は与えるが、それ以外の病気の予防情報が少なすぎるのだ。
(以下引用)
アジア初「化学的去勢」施行へ、児童性犯罪者を対象=韓国
サーチナ 7月23日(土)16時40分配信
韓国法務省は22日、16歳未満の未成年に性的暴行を加えた犯罪者のうち再犯の恐れがある犯罪者に対し、薬物治療いわゆる「化学的去勢」を24日から施行すると発表した。化学的去勢は米国の一部の州やデンマークが実施しているが、アジア地域では韓国が初めてとなる。複数の韓国メディアが伝えた。
同省によると、薬物治療の対象となるのは、児童性犯罪者の中でも異常な性的衝動や欲求で自身をコントロールできない19歳以上の性的倒錯者。韓国国会は、2010年7月に「性犯罪者の性衝動薬物治療関連法」を制定しており、1年後の24日に実施となる。
薬物治療命令は、精神科の専門医による診断に基づき裁判所に請求される。請求が認められると、裁判所が15年の範囲で期間を定め治療命令を下す。罰金刑や執行猶予は、該当しない。治療では「ルクリン」など前立腺がん治療に使用されている薬が使われる。
同省関係者は「児童を保護するためには避けられない措置」と話し、「児童や青少年が性犯罪の危険から脱し、明るく健康的に発育する社会環境作りの助けになる」を期待感を示した。
一方、韓国では化学的去勢をめぐり人権侵害論争が起きており、現在も一部の学会や市民団体が社会的合意に至っていないとして反対している。(編集担当:新川悠)
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