以下に、まえがき、目次、あとがきを掲載する。参考にして、是非手に取ってお読みください。

（貼り付けはじめ）
まえがき　副島隆彦（そえじまたかひこ）

アメリカでトランプが勝利して、革命が再び起きた。この革命はどのようにして達成されたか。この本がその真実を伝える。
この本はベンジャミン・フルフォード氏と私との３冊目の対談本である。フルフォード氏は、今も私たちに精力的に真実の世界情報を伝え続けることで、日本人が真の改革運動、即ち革レヴォルーション命を起こすことを願っている。
だが、私たちはまだじっとして動かない。
世界の動乱がもうすぐ押し寄せて来る。そのとき私たちも動き始める。

トランプたちが実は用意周到に大統領選に準備して勝利したのである（11月６日）。アメリカ国民の圧倒的な支持、即すなわち投票数の９割を取った。フルフォード氏も言っている。即ちトランプが１・３億票、カマラ・ハリスはたったの２０００万票である。しかし、この真実は今も世界に伝わらない。
大きな真実は、この書の書名のとおり、宇宙通信戦争 Space IT War（スぺイス・アイティ・ウォー） だったのである。このことをフルフォード氏と私が、本書の冒頭から勢い込んで皆さんに教える。
即ち、敵ディープステイトが仕掛けていた不正選挙 rigged election（リグド・エレクション） 用の軍事用（ミリタリー）の通信衛星（コミュニケイション・サテライト）である「フチーノ・タワー」Fucchino Towerを、イーロン・マスクのスペースＸ社のスターリンク Starlink の衛星群が、１１月３日から攻撃して通信不能にした。これで５０００万票の大量の票（ヴォウト）の違法な移し替え（フリップ）が大（だい）失敗した。
これにはトランプに忠誠を誓っている米宇宙軍（スペイス・フォース Space Force）と、空軍（エアフォース）の対テロ特殊通信部隊が加わっている。

フルフォード氏とそれから西森マリー氏の２人だけが、現地アメリカの真の内部情報を持っていた。即ち「米軍の良心派」（フルフォード氏の言葉）とずっと連絡を取り合っていたので、お２人は真実を知っていた。だからトランプが必ず勝つ、と。ただしこの真実も、まだ日本国内の公おおやけ（ public[パブリック] 、人々のいる処）に伝わらない。
だから本書の刊行は、世界レベルの最（さい）高級の重要な知識、情報を日本国に最初に到達させるという意義を持つ。
私は、ドナルド・トランプが選挙の最終段階の投票日に、自分のＳＮＳの Truth Social トルース・ソウシアルで、盛んに、「（投票所の）列（れつ）から離れるな。Stay line（ステイ・ライン）, Stay line.　我慢して並んで投票しなさい」と必死で発信していたことでピンと来た。とくに職を失っている白人労働者たちに熱心に呼びかけていた。「あいつらはまた選挙不正をやるぞ」と。
これらのことの意味が、私はトランプ当選のあとで分かった。ザブーンとものすごい数の労働者が投票所に押しかけてトランプへの大量信任となった。
もうディープステイト側はグウの音（ね）も出ない。一般投票（ポピュラー・ヴォウト）でも自分たちの大敗であることを自覚した。そしてこれから、がトランプ革命の正念場である。アメリカン・デモクラシーの行方を私たちは目を皿さらにして追いかける。

２０２０年度から２３年度の４年間に補正予算に計上された歳出予算は１５４兆円。

そのすべては国債発行で賄われた。

２０２０年度から２３年度の４年間に補正予算に計上された歳出予算は１５４兆円。

そのすべては国債発行で賄われた。

豆腐を買う感覚で１兆、２兆の血税が散財されてきた。

ロケットを上げる補助金には１兆円のお金がばら撒かれる。

半導体の工場を作る補助金には３兆円のお金がばら撒かれる。

コロナの病床確保の名目で国公立病院には６兆円ものお金がばら撒かれた。

「百害あって一利なし」と言われるワクチンに４．７兆円もの血税がばら撒かれた。

しかし、能登の復興に注ぐ公費はない。

能登半島は本年夏に大水害にも襲われた。

土砂の撤去作業には人力が必要だが、政府は「ボランティアが足りない」と叫ぶ。

ボランティアは「自発的」に行われる善意の産物。

国が「強要」するものでない。

国が責任をもって人々の最低限度の生活を保障することは憲法が規定する国家の責任ではないか。

私たちが暮らす日本とは、このような寒々しい国である。

巨大な資金を税金で巻き上げておきながら、国民のためにその血税を使わない。

国民から巻き上げた血税は一部の人々が自分たちのお金にしてしまっている。

言語道断の放漫財政を実行しておきながら、「お金が足りない」と言っては国民全般に対する財政支出を切り込み、庶民に増税の負担を押し付ける。

３年間で国民税負担が１１．３兆円も増えたのに、税負担を減らす話になると減った分の穴埋めを求める。

財務省の本性が露わになっている。

この財務省にひれ伏す「ザイム真理教政治」が横行している。

２０２５年、日本は敗戦から８０年の節目を迎える。

この節目に際して一番大切なことは「平和憲法を守ること」。

そして、国民全体を苦しめる政治を排除して、国民のための政治、国民のための政府を打ち立てることだ。

１９４７年、新しい憲法が制定された。

制定の経緯を踏まえて、自分たちの手で憲法を作り直すという主張が示された時期もあったが、誰が制定に関与しようが、「良い憲法は良い憲法」であるし、「悪い憲法は悪い憲法」だ。

日本人が主導して制定したら「良い憲法」にならなかった可能性が高い。

せっかく「良い憲法」が制定されたのだから、「良い憲法」は守る必要がある。

「良い憲法」を守り、「悪い政府」を作り変える。

これが敗戦から８０年を迎える２０２５年の大きな課題になる。

そして、なにより…何度も言ってきているように…

「支配」とは、「される側が受け入れる」ことで成立する。

「日本国民が支配を受け入れている」ことが最大の問題なのである。

その本質は、きょうはさておき…三橋氏の議論を補っておきたい。

ズバリ、支配のメカニズムの中核を述べる…

…とするならば、それは…「自由貿易」である。

悪魔勢力は、「自由」と「平等」を旗頭に「支配」と「家畜化」を進めてくる。

現在、実現しているのは「人間の自由と平等」ではない。

「企業（または大株主）の自由（＝支配）」と「奴隷の平等」である。

「支配」される側は、モノとして、あるいはどうぶつとして「平等に」扱われる。

日本人の食や医は、犬や家畜と同じである。

抗生物質投与⇒虚弱化⇒さらなる「衛生管理」＝ワクチン投与、薬物投与。

「食当たり」でも起こそうものなら、店に「指導」が入る。

当たり前のように思うかもしれないが、海外に出れば「水が変わった」だけで体調を壊す。

それは「衛生環境が悪い」というより、「体質のちがい」、「獲得免疫のちがい」である。

「やりすぎ」も「的外れ」も、問題を解決などしない。さらに、こじらせることになる。

このサイクルに入ってしまっていることが、非常に「ヤバい」。

しかし、それにしても「自由貿易」だけで、なぜ、ここまで「支配」されてしまうのか？

要因は、ふたつある。

植民地支配に都合のよい「仕組み」が作られている。「経済成長」という口実でだ。

植民地支配の仕組み・その①

関税と消費税

まさに、国賊メディアがこぞって宣伝し、推進してきたものである。

「関税自主権」は「国家自立」の要諦であるが、これが「自由貿易協定」で潰される。

これにより、育てたい国内産業は潰されて、外国の巨大資本の支配下に置かれる。

ボクシングや柔道でも「階級制」になっており、「ハンデ」がつけられる。

これを無制限に「無差別」にしたら、どうなるか？

「関税撤廃」は、ボクシングも柔道も「無差別級オンリー」ということである。

いやいや、相撲でも、あれは「無差別」のようであって「決まり」がある。

「無差別級オンリー」でスポーツ競技は発展するだろうか？

それは、きわめて限られた条件でのみ許されることであろう。

現に、アメリカはTPPに加入しない。「貿易自主権」を維持したいからである。

さらに「消費税」だが、これには「益税」がある。

輸出産業には、「税還付」というかたちの事実上の補助金が支払われる。

当ブログは、

「消費税の本質は、マイナス関税」だと唯一指摘したのだが？

こうやって、現在の「自由貿易」は、

グローバル企業を「税金で支える」仕組みになっている。

消費税撤廃と関税自主権復活は、植民地支配脱却に必要不可欠の政策である。

植民地支配の仕組み・その②

TPP等の「自由貿易協定」

現在、国際条約が各国の憲法に優先する仕組みになっている。

日本国憲法の問題も、日米安保条約の下位法になっていることにその本質がある。

もしも、９条を変えてしまえば、事実上、自衛隊は米軍になってしまう。

それで、どうしても国内法で自衛隊を統治するために

「自衛隊は軍隊ではない」ことにしておく必要があるのだ。

それと今回の「コロナ禍」で観察された諸事実だが…

自動PCR検査機がなかなか国内に供給されず、「人海戦術」を強いられたが、

これは当ブログでも取り上げたが、フランスへの供給を優先させた結果である。

なぜか？

そういう契約になっていたからだ。

国内法や国内事情に企業契約が優先する。

グローバル経営にかかるリスクを軽減するための「条約」なのだが、

「コロナ禍」のような場合には特にその問題点が顕現化する。

国内の人名や国民の健康よりも、外国企業の利益が優先されるのである。

よって、ワクチンについても重要情報が積極的には開示、広報されなかった。

おそらく、「損害賠償」とかを請求されることになるからだろう。

したがって。こうした「問題の構造」を見ずして、ただただ…

「ワクチンが～」「ワクチンが～」と騒ぐことの非生産性を理解することだ。