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ドル崩壊と政府発行電子通貨とどちらが先か

増田俊男の「時事直言」から転載。
まあ、情報は多いほどいいし、第三次世界大戦にならなくても、ドル崩壊から株式大暴落になるのは自明というか、既定路線だろう。だから、ユダ金はデジタル通貨(政府発行電子通貨)を世界的に成立させようと急いでいるのである。政府発行と言いながら、その権利は当然、ユダ金(DS)が握るわけだ。金(カネ)の発行権を世界的に持てば、株式大暴落も平気の平左だ。
とりあえず、欧米日政府(あるいは中国もか)自体がDSの手下である以上、表に出ているDSの手下、主にWEFの主要人物、クラウス・シュワッブやビル・ゲイツ、イーロン・マスク、あるいは日本なら河野小泉岸田その他、明らかなDSの子分の政治家その他を殺しまくるくらいしか対抗策はない。他の人間が出てきたら、そいつも殺す。そうしたモグラ叩きを半永久的に続けるしか、世界的な「奴隷解放」は起こせない。

(以下引用)



<時事直言>世界戦争と超大暴落が突然やってくる!


強い国に「窮鼠猫を噛む」に追い込まれた弱い国は強い国に先制攻撃をする。
1940年代日本はアメリカ主導の経済制裁を受け原油等エネルギーや資源を輸入することが出来なくなり、活路を中国、満州、南方に求めざるを得なくなった。
アメリカは日本を経済的、政治的窮地に追い込み、巧みに日本を真珠湾攻撃に誘導していた。(日本がいかに真珠湾攻撃に誘導されたかの事実はアメリカの公文書館で開示されている)
今日でも日本の「真珠湾攻撃は奇襲攻撃」と認識されているが、事実ルーズベルト大統領は日本海軍がハワイに向かうところから「新高山登れ」(大本営の真珠湾攻撃命令)に至るまで日本海軍の行動について逐一報告されていた。
真珠湾攻撃の事実はアメリカにとって「奇襲ではなく予定のコース」であった。
ウクライナ戦争もイスラエル・ハマス戦争も、攻撃される側にとってすべて「奇襲」でも「想定外」でもなく「百も承知」の事実であった。


東西両陣営の代表であるアメリカも中国もお互いに戦争は望まない。
米中両軍の間で不慮の衝突を回避する為のホットライン設置など米中間で戦争回避の努力がなされている。


しかしそう遠くない時期に米中の代理戦争ではなく米軍と人民解放軍の直接戦闘が避けられない事態が起きようとしている。


ロシアのウクライナ侵攻は表向き「まさか」であったし、ハマスのイスラエル大規模攻撃も「まさか」ということになっている。
表向き「まさか」の第三次世界大戦は想定外ではなく予定内である。
小冊子Vol.137で第三次世界大戦と超大暴落のスケジュールを詳しく述べることにしている。


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