酔生夢人のブログ

「NEWSポストセブン」から転載。
私自身は、癌にかかったら医者には全く行かないつもりである。仕事にも毎日の生活にも大きな支障が出て、日常生活にも他人の手を患わすようになったら自分で死ぬ予定だが、まあ、その時にならないとどうなるかは分からない。
しかし、全国民のおよそ半数がほぼ確実に癌にかかるのならば、その「原因」がはっきり示され、予防法が周知徹底されなければならないはずだが、その辺のことがまったくスルーされて、「治療」ばかりが絶対に必要な事とされている感がある。私のように、癌になったらあきらめて死ぬ、というのも一つの選択肢だと思うのだが、そういう意見をマスコミ上で見ることはほとんど無い。せいぜい、近藤誠医師の「癌とは戦うな」という言葉くらいしか私の記憶には無いのだが、もちろん、これは癌治療が医学界と製薬業界の最大の金づるだからだろう。
で、癌の原因は実は明らかだと私は考えている。それも、ずっと前から医学界では知られているのではないか。
以前は、私は、癌は老化に伴って必然的に生じる「老化作用」の一つではないか、と考えていたのだが、全国民の半数「しか」癌にかからないのなら、そうとも言えないようだ。
最近、偶然にレイチェル・カーソンの古典的著作「沈黙の春」を流し読みしたのだが、その中に、癌の発生原因は「化学物質」と「放射性物質」だという趣旨のことが書いてあった。（ただし、流し読みなので、正確さは保証しない。）これは納得できる言葉であり、だからこそ近現代になって癌の発生率が異常に増えたのであり、また、逆に「化学物質」と「放射性物質」は癌治療にも有効（ただし、癌の根本治療にはならず、むしろ健康を悪化させる）なのだろう。毒になるものは薬にもなるということだ。
そして、癌の発生の原因が主に化学物質であるならば（放射性物質にさらされることは、普通の人間は滅多に無い。もちろん、福島原発事故以降はそうでもないが。）ほとんどすべての日常生活での消耗品や食品、身の周り品の生産に化学物質が関わっている現代生活において、癌の原因や発生のメカニズムについて産業界が「口封じ」をしているのは当然のことだろう。
つまり、ここには「全産業的コーポラティズム」というものがあるわけだ。
もっと簡単に言えば、「俺が金儲けをするためには、自分以外の人間がすべて死んでもかまわない」という思想が癌の世界的な広がりの根底にあるわけである。
あなたの食べている食品、あなたの使う消耗品は、実はあなたを日々、癌の危険性にさらしているかもしれない。いや、おそらくそうだろう。
普段は気づかないが、体力の弱っている時には、毎日平気で食べている食品が、異常に不快に感じられることがある。実は、以前に私は、胃が弱っていた時に、コンビニのうどん（買ったばかりのものだ）を食べて異様な不快感を感じたのだが、それは、おそらくうどんかうどんスープ（これは安物。名前も挙げるなら、イオンのいわゆるＴＶ商品だ）のどちらかに入っていた化学物質を、弱った胃が受け付けなかったのだろう。
うどんなどというと、むしろ弱った胃にも受け入れられ易そうだが、それでさえこんな具合だ。その他の食品にどんな化学物質が入っているのか、分かったもんではない。
つまり、我々は毎日毎日多量の化学物質を体内に取り込み、それが肝臓の浄化作用の限界を超えた時に、癌となって現れる、というのが癌発生の主なメカニズムだろう。これによって、年齢が高くなるほど癌が発生しやすいということの理由も分かる。
まあ、この程度のことはかなり前から言われているのかもしれないが、問題はその後だ。

我々は、これに対して、どのような対策を取ることも事実上不可能だ、

ということが最大の問題なのである。
近代文明生活と化学物質はシャム双生児のようなものであり、化学物質を日常生活から追放することはまったく不可能なのである。
ではどうするか。
せいぜいが、有機農法で自給自足生活をするとかいう案しか出ないが、それができるのはごく少数だし、また、食品だけが化学物質に汚染されているわけでもない。
結局は、最初に書いたように、「癌になったらあきらめる」しかないのではないか、と私は思っているわけである。



（以下引用）



がん患って依願退職・解雇　34.7％が離職せざるを得ぬ状況に
2013.03.30 07:00
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　がんは日本人の「国民病」ともいわれ、男性の54％、女性の41％が罹るといわれる。いつあなたやあなたの家族が冒されてもおかしくない病だが、がんが脅かすのは、私たちの命だけにとどまらない。
　検診で肺がんが見つかった40代の男性会社員・Aさん。幸いにも、がんがあまり進行していない「ステージ1」の段階で発見することができ、そのことを会社の人事や上司に相談すると、「会社を休め」と指示された。営業職のAさんは会社の配慮に感謝しつつ、休職して治療に専念した。
　それから3か月後、がんが癒えたAさんは仕事に復帰。ところが会社にはもう、Aさんの席はなかった。Aさんは就業規則に定めてある2週間の休職期間を過ぎても出社しなかったとして会社から「解雇」されていたのである――。
「私は全身がんなので、来年の仕事はお約束できない」
　女優・樹木希林（70）のがん告白が大きな波紋を呼んだのは記憶に新しいが、「がん闘病と仕事の両立」という問題は、今や私たちにとって極めて深刻な事態となっているのだ。
　厚生労働省研究班の調査によると、がんを患った勤労者のうち、それまで働いていた職場を「依願退職した」という人が30.5％、「解雇された」という人が4.2％。両者を合わせると34.7％、つまり3分の1以上の人が、がんを発病したために離職せざるを得なくなっていることになる。
　また、ソニー生命が2011年に実施した調査では、がんを患った人の42.0％が、発病後、「収入が減少した」とも回答している。
「日本企業の多くが業績を回復できていない現況をみると、がん患者をめぐる雇用の実態は、さらに悪化していると予想されます」（社会保険労務士）
　今やがん患者の「5年生存率」は5割を超え、長期入院をせずとも通院によって治療可能なケースも増えている。こうした医学の進歩で、仕事をしながらがん治療をしようと考えたり、がんが治ってから仕事に戻ろうとする人は多いだろう。しかし、現実は“職がない”という事態に陥りかねない厳しいものなのだ。
　がんになったうえに、もし仕事をも失うことになれば、精神的にも経済的にも追い込まれることは間違いない。
　iPS細胞の応用など、「がん特効薬」開発の研究が注目を浴びているが、多くのがん患者にとっては、治療代や日々の生活を支える職を失う「がん失業」が、切実な問題となっているのである。

※週刊ポスト2013年4月5日号