まあ、ユダ金(欧米支配層)が背後にいるというノーベル賞の性格から言って、マララ・ユスフザイの受賞は予想が簡単だったというわけだが、憲法九条が受賞できなかったのは、本当に残念である。安倍首相以下、ファシスト政権閣僚陣は胸を撫で下ろしたことだろう。安倍と麻生は憲法九条の受賞を恐れて、「ノーベル賞は政治的なものだからなあ」と事前に発言したことを後悔しているのではないか。今頃、その発言を彼らの親分たちから叱られていると思う。(笑)
なお、数年前に、確か彼女が国連でスピーチをした時だと思うが、私は自分のブログに、マララ・ユスフザイは将来ノーベル賞を与えられるだろう、と書いている。まあ、実に見やすい流れだったわけである。アウンサンスーチーやダライラマ同様、欧米マスコミやそれに追随する属国マスコミにヒーロー扱いされて書き立てられる後進国の政治的アイドルは99%、欧米支配層の傀儡である。
(以下引用)
世界の賞、支援者に「重荷」も=マララさん故郷ミンゴラ
時事通信 10月10日(金)19時18分配信
「全ての女性に教育を」。
その切なる願いを世界に発信した功績がマララ・ユスフザイさんのノーベル平和賞授賞につながった。ただ、世界的権威のある平和賞は伝統社会への欧米的価値観のさらなる流入とも受け止められ、イスラム教の保守的な思想の根強い故郷パキスタン北西部にさざ波を立てそうだ。
現地では、原理主義勢力タリバンだけではなく、一般市民も人権重視のマララさんについて「欧米化している」と距離を置く風潮もある。マララさんの活動を支援したいと意気込む友人らには、マララ派とみなされることが日常生活上の「重荷」になる恐れがある。
首都イスラマバードから車で約5時間。マララさんの故郷ミンゴラは、峠を越えた山間部にある。しかし、タリバンの襲撃を受けて重傷を負った事件からしばらくした後も、パキスタン軍治安要員がマララさんの通っていた学校前などに常駐。数年前までこの地を支配していたタリバンを警戒する異様な雰囲気と、自然ののどかさが対照的だった。
「地域住民はマララさんを本当に歓迎しているのか。答えはノーだ」。「彼女が世界的注目を浴びたことで、かえって自分たちの生活がタリバンに脅かされると考えている」。地元記者はこう話した。
2012年の襲撃時、現場に居合わせて負傷した友人シャジア・ラムザンさんは「(英国滞在中の)マララさんが帰国できなかったら彼女の意志を受け継ぐか」との質問に、「頑張ってみたい」と静かに語っていた。
ラムザンさんのように本音では女性の権利拡大を希望する女性はいる。しかし、伝統的なイスラム社会で声を大にすることは身を危険にさらすことも現実だ。マララさんに追随すれば「異端視」されかねないという重圧が、平和賞を機に一層高まる事態も懸念される。
(再掲載:10月4日記事「かなり皮肉が利いてます」)
ノーベル賞、すなわちユダ金機関(宣伝広告洗脳部門)であるから、大本命はユダ金広告塔のマララ・ユスフザイだろう、と私は予測しておく。何しろ、タリバンに頭を銃で撃たれて、すぐにロンドンの病院に搬送されて治療を受けたという少女だ。西側の広告塔でなければ、そういう扱いは受けないだろう。(本当に銃撃されたかどうかすら怪しい、と私は思っている。)もっとも、タリバンは今はあまり宣伝効果がないから、時期を見計らって彼女には受賞させるか。つまり、今回は見送り、となれば、大穴で「憲法9条(を有する日本国民)」というサプライズもあるかもしれない。安部政権下で、憲法9条がノーベル平和賞受賞、というのもなかなか愉快ではある。授賞式には代表として石破茂か稲田朋美でも送ればどうか。いっそ石原慎太郎という手もある。
(以下引用)
ノーベル平和賞予測、「憲法9条保持する日本国民」浮上
ロンドン=渡辺志帆
2014年10月4日00時20分
10日にノルウェー・オスロで発表される2014年のノーベル平和賞の受賞予測に、「憲法9条を保持する日本国民」が浮上した。受賞予測を毎年発表している民間研究機関、オスロ国際平和研究所(PRIO)が3日、ウェブサイト上の予測リストを更新し、それまで「欄外」だった「憲法9条」がトップに躍り出た。受賞への期待が高まりそうだ。
受賞予測リストは、①フランシスコ・ローマ法王②エドワード・スノーデン氏③「ノーバヤ・ガゼータ」(ロシアの新聞)④ドニ・ムクウェゲ氏(コンゴ民主共和国の医師)⑤マララ・ユスフザイ氏(パキスタン出身の女性の教育の権利提唱者)が挙がっていたが、3日付でリストが更新され、フランシスコ法王が「憲法9条」に差し替わった。他の4候補は順位が入れ替わっただけだった。
PRIOのハープウィケン所長(52)は3日、朝日新聞の取材に応じ、「中立や不可侵、平和主義につながる原則を掲げる憲法9条は、軍事的な紛争解決が多用される昨今において重要にもかかわらず、十分に光が当てられていない。領土問題などアジアがはらむ将来の紛争のおそれについても注目されるべきだ」と話した。