山上を精神鑑定するらしいのですが、
麻原のときと同じようなことになるのではないかと危惧してします。
麻原は「すべて弟子が勝手にやったことだ」と証言していましたが、
マスコミがそれを「わらいもの」にし、長引く裁判のなか、
彼は独房生活で心身喪失状態になり、そして…
いつのまにか、サティアンなどの物証もウヤムヤに廃棄され、真相は「闇の中」となりました。
麻原と同じように、妙なクスリを施され、マトモに証言できないからだにされるのではないでしょうか？
歴史をみれば、『２・２６事件』しかり、『張作霖爆殺事件』しかりで…
日本は立派な『陰謀国家』であり、伝説の「イルミナティー」そのものなのです。
工作員が、「ロシアが～」、「中国が～」などと似非愛国者に言わせていますが、
日本は決して中露、米英に負けていない「鬼畜のなかの鬼畜」の国ですから…
…でなければ、起こるはずのない大災害や事件が世情を賑わせるわけがないのです。
どうやら、公安側と医師側で、銃創に関する知見が一致しておらず、
山上以外の誰かが、あべに致命傷を与えた疑いが残るということです。
このことを、読売などの戦争犯罪新聞らが、同じく岸田戦争犯罪内閣が共謀して、
これから真実を隠蔽していくのです。
国連は、こういう連中こそ「人道に対する罪」で裁くべきなのです。
この、プーチンの１０倍１００倍残酷で危険な連中に投票した日本国民、
その片棒を、いまなお担いで単純な「ロシア悪玉論」を唱えている知識人には、
相応の報いが、いずれ必ずあるということを覚えておくべきです。
天網恢恢疎にして漏らさず
あべを本当に殺したのは、だれなのか？…
まあ、岸田とマスコミは、共謀関係にあるのは明白なので、すぐにガサ入れすべきなのですが…
公安警察も一枚噛んでいますから、もういまから真相はウヤムヤになることが約束されています。
これは、つまり、「国家の秘密」、「国家機密」に絡んでいるかもしれない事件ということです。
そういう場合は、だいたいＣ Ｉ Ａ なんだろうなと思っておけば、相応の説明がつきます。
そういうこともあって、前回の記事のタイトルも
「ウクライナの二の舞にならないために」と警鐘を鳴らしたのです。
当ブログでも、憲法改正が、なぜマズイのか、核武装が、なぜダメなのか解説してきました。
ちゃんと理解してほしい…（どうでもいいけど…）
プーチンは、ウクライナのＮＡＴＯ加入を許さなかった。
つまり、ウクライナの核武装を阻止するために動いたのでした。
だから、日本でも同じなのです。
核武装しようとする日本は、
隣国、あるいは同盟国の、中露および米国の国益に反するのです。
あべはとくに、米国による核抑止力を信用していませんでした。
だから、自前の核戦力を持とうとし、その延長で憲法改正を目指したのです。
しかし、
日本より先に独自の軍隊を持つことができたドイツはどうなっていますか？
ＮＡＴＯ加入で、核武装をしようとしたウクライナは、どうなっていますか？
そして、地政学で考えた場合、
十分な抑止力を持った核関連基地を置く場所が日本にない。
なのに核武装路線を続行すれば…
核基地らしきものを置こうとした時点で、相手側からの攻撃対象になってしまいますし、
核技術の維持のために、原発を地震多発の国土に維持しなければいけなくなる。
中国が原発をいくつも作り、それがいつか大災害を起こすでしょうから、
風下にいる日本は、ある程度の核技術を維持しておく必要がありますが…
将来にわたって、核武装が現実的ではない国土である以上、規模などを考え直すべきです。
電力は、地熱と石炭火力を中軸にして、盤石にしておくべきです。
電気料金値上げで問題が解決するなんて言っている痴呆な知識人は無視すべきです。
欧米の連中によって、ウクライナがどうなったか、よく観察してください。
そして、なぜ日本でのウクライナ報道が、世界で一番デタラメなのかを考えてください。
ふつうに考えれば…
次のターゲットが日本だから…です。
攻撃の前には、相手の目と耳を潰すというのは常道です。
デタラメなうわさを流して、相手を混乱させる…（かの諸葛孔明ですら、その手にやられています）
周辺国から問題ありとみなされている人物の「名誉回復」などと称して、
歴史の改竄運動をする…のみならず、それを「真実の歴史」などと吹聴し、「ヘイト」に結びつけ…
国民の分断を目指す…
歴史なんて、いろんな歴史観を銘々が愉しむものでしょう？なんで、それでケンカせにゃならん？
「ジェンダー」なんてのも、国民の分断が本当の目的で流布されているのですよ。
こんなものを広めている連中は、「侵略者」なのであり、正真正銘の国賊なのです。
欧米の連中は、「オレンジ革命」などともてはやして、ウクライナの分断運動を後押ししましたね？
そうして内戦になったら、今度はそれを「もっとやれ、もっとやれ」と（うわべは別の顔）煽り立て、
ついに、プーチンが侵攻してきたら、これまたゼレンスキーをもてはやして戦争を扇動しているのです。
「民主主義」だの「女性の権利」だの、すべては分断扇動のための口実であり、
その先に待っているのが、今回のような『ウクライナの悲劇』なのです。
日本国民は、人の心配なんかしている場合ではないのです。
