![読売新聞]({"default":"//img-s-msn-com.akamaized.net/tenant/amp/entityid/BB8HJQ.img?h=50&w=50&m=6&q=60&u=t&o=t&l=f&f=png"})
![読売新聞]({"default":"//img-s-msn-com.akamaized.net/tenant/amp/entityid/BB8pUN.img?h=24&w=24&m=6&q=60&u=t&o=t&l=f&f=png"}){kind=small}
鹿児島市・桜島（１１１７メートル）の昭和火口で１日午後３時３６分頃、爆発的噴火が起き、噴煙の高さは火口から約４１００メートルに達した。
噴煙が４０００メートルを超えたのは、昨年５月２１日以来約１１か月ぶり。鹿児島地方気象台によると、噴石が５合目付近（火口から５００～８００メートル）まで飛散した。桜島での爆発的噴火は今年４３回目。
おい、川内原発が大丈夫だと言っている連中、大丈夫じゃなかったら、責任取るんだろうな。
全員、死刑だよ。
（以下引用）
桜島が爆発的噴火…噴煙１１か月ぶりに４千ｍ超
（夢人追記）「逝きし世の面影」の、約半月前の記事である。
全員、死刑だよ。
（以下引用）
桜島が爆発的噴火…噴煙１１か月ぶりに４千ｍ超
東海北陸道で事故 1人死亡3人重軽傷
![阿蘇大橋の捜索現場の様子を調べる消防や警察の関係者＝１日午前８時３分、熊本県南阿蘇村、上田幸一撮影]({"default":"//img-s-msn-com.akamaized.net/tenant/amp/entityid/BBsu8R9.img?h=75&w=100&m=6&q=60&u=t&o=t&l=f&x=221&y=262"} "阿蘇大橋の捜索現場の様子を調べる消防や警察の関係者＝１日午前８時３分、熊本県南阿蘇村、上田幸一撮影 - 朝日新聞")
残された1人、陸上での捜索を中止
（夢人追記）「逝きし世の面影」の、約半月前の記事である。
羊たちの沈黙 最初の１４日熊本県地震は１５８０ガル、川内原発の耐震基準は1/3の６２０ガル
『熊本地震の本震、最大加速度が阪神大震災の２倍』2016年04月16日 読売新聞
１４日夜の熊本地震の本震の揺れは、震度７を観測した熊本県益城ましき町で最大加速度１５８０ガル、最大速度９２カインをそれぞれ記録、加速度は１９９５年の阪神大震災の８９１ガルを大きく上回ったことが防災科学技術研究所（茨城県つくば市）の地震波の解析でわかった。
加速度と速度はともに、地震の揺れの大きさを示す指標で、両方がそろって大きいほど地震の破壊力が強いとされる。加速度は速度の変化率で、地震のインパクトの強さを知る手がかりとなる。速度は自動車などのスピードと同じ単位で、建物の被害の程度と関係が深い。今回の揺れは両方とも大きく、家屋の倒壊などの被害拡大につながった可能性が高い。
阪神大震災の揺れは８９１ガルと１１２カイン、２００４年の新潟県中越地震は１７２２ガルと１４８カインだった。
今回の熊本地震の最大加速度は、阪神大震災の約２倍で、新潟県中越地震より少し小さかった
2016年04月16日 読売新聞
『巨大地震が連続する中でも「異常なし」と川内原発を稼働する九州電力』
原子力規制委員会の新基準に対する、平成２６年４月３０日、九州電力作成の『川内原子力発電所１，２号機の新基準への適合性確認のための許可申請に係る補正書の提出について』は４月１４日に起きた熊本地震の３分の１の６２０ガルしか想定していない。
１４日夜の直下型のマグニチュード６．５の熊本地震の揺れは熊本県益城ましき町では震度７を観測したが、営業運転中の鹿児島県の川内原発は震度が低かったとして稼働を続けている。
１５日には少し小さいマグニチュード６．４、震度６弱の余震が起きたが、１６日未明にはマグニチュード７．３の最大の地震が発生する。
マグニチュード７．３という地震の規模は、２１年前の阪神・淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震と同じ規模の大地震。１４日の熊本地震のマグニチュードは６．５（最大加速度１５８０ガル）で、今回の地震は地震のエネルギーに換算すると熊本地震のおよそ１６倍。
現在はまだ１６日未明のマグニチュード７．３の熊本地震の最大加速度の発表が行われていないが、１４日の１５８０ガルと同程度か大きく超えることが予想されている。
気象庁記者会見（4月16日午前10時 青木元地震津波監視課長）は4月14日午後9時26分以降に発生した震度6弱以上を観測した地震は6回。
孫崎 享 @magosaki_ukeru 4月15日
熊本地震であらためて、日本に原発を置くことの危険性を示す.今次地震は１５８０ガル。中越地震は２５１５．最大の地震予測し設計建築される川内原発は６２０ガル。あまりに危険
別に孫崎 享が指摘するまでも無く、震源地に極めて近い鹿児島県の川内原発の営業運転は誰が考えても余りにも危ないでしょう。ところが、日本の主要なマスコミは御用報道機関のNHKを筆頭に朝日も毎日も読売も産経も（日本共産党機関紙赤旗まで）誰も彼も同じで、巨大地震が連続して発生している中での原発の稼働の危険性を言い出さない不思議、まさに日本版ホラー・サスペンス『羊たちの沈黙』である。
（九州電力の川内原子力発電所がある鹿児島県も今回の熊本地震では震度５弱の強い揺れを記録している）
（１６日付け朝日記事に添付した地図には震源の活断層の延長線上にはっきりと川内原発が書き込まれている）
『「震源、じわじわと東に」 別の活断層に影響の可能性』2016年4月16日朝日新聞
今後の地震活動について、専門家はさらに別の活断層が動く可能性を指摘する。九州を東西に横断する別府・島原地溝帯沿いには多数の活断層が存在し、四国や紀伊半島を通る中央構造線断層帯に連なる。
川崎一朗・京都大名誉教授（地震学）は「震源はじわじわと東に移動している。断層が動くと、その延長線上の断層も動きやすくなる」と話す。地震が発生すると、周囲の断層への力のかかり方が変化して、地震を起こしやすくなることがあるからだ。
地震予知連絡会会長の平原和朗・京都大教授（地震学）も「大分の地震は震源地から１００キロ近く離れており、余震とは考えにくい。大分県の別府―万年山（はねやま）断層帯が誘発されて動いた可能性もある。今後、何が起こるかは正直わからない。仮に中央構造線断層帯がどこかで動けば、長期的には南海トラフ巨大地震に影響を与える可能性があるかもしれない」と話す。
東北大の遠田晋次教授（地震地質学）は「地震活動が南へ拡大する可能性も忘れてはいけない。日奈久断層帯は北部で地震が発生したが、南への延長部分では地震が起きておらず、注意が必要だ」と話す。
2016年4月16日朝日新聞
日本列島を真横に縦断する中央構造線上に震源地が連なって、今回の巨大地震が連続して発生しているが、もしも『震源はじわじわと移動している。断層が動くと、その延長線上の断層も動きやすくなる』との川崎一朗・京都大名誉教授（地震学）の指摘が正しいなら、間違いなく大分県熊本県と続いるのですから、その次は鹿児島県の川内原発付近の活断層が動く可能性が極めて高いことになる。（最新の気象庁は『西南方向に動いている』と発表している）
朝日新聞の１６日付記事には、九州電力による原発再稼働の危険性への言及とか熊本県地震と川内原発の距離的近さには見出しにも記事にも一行も触れていない。ところが、当該記事に添付した地図にははっきりと鹿児島県の川内原発が書き込まれていた。
朝日新聞の記者も編集部も同じで、今回の熊本県地震でも原発の営業運転を止めない電力会社や日本政府の暴走を密かに心配しいるのだろうが、表だって新聞に書くだけの勇気が無い。
(気象庁による火山の噴火や地震の予知は極めて困難で的中率は２割以下にとどまっている。しかも今回のように短期間に震度６弱以上の巨大地震が連続して起きた前例が無く今後の展開は一切不明。これから何が起きるかは誰にも分からない）
『専門家が警告 震源地至近の阿蘇山「破局噴火」の可能性も』2016年4月16日 日刊ゲンダイ
今回の地震は活断層の活動による横ずれ断層型。東日本大震災のようなプレートの境界で発生する海溝型地震とは異なる。震度７の巨大な揺れをもたらした地震の規模はＭ６．５。震源の深さは１１キロと、比較的浅かったため、局所的に大きく揺れたとみられる。
「眠れる巨大断層がついに動きだしました」と、武蔵野学院大特任教授の島村英紀氏（地震学）はこう続けた。
「今回の震源地は日本最大にして最長の活断層『中央構造線』のライン上にあります。長野県伊那地方から鹿児島県の薩摩半島まで１０００キロ以上を走る断層で、長野から愛知県豊川市をかすめ、紀伊半島から淡路島、四国を横断し、愛媛県の伊方原発付近から豊後水道を渡り、大分、熊本へと延びる。日本列島に私たちの祖先が住みだしてから、中央構造線上でこれだけ巨大な地震が発生したのは初めて。名古屋や大阪など巨大都市のすぐそばを走る活断層だけに、今後も注意が必要です」
甚大な被害を受けた益城町から阿蘇山までの距離は約２０キロと極めて近い。昨年夏から噴火を繰り返しているだけに不安が募る。
「今回の地殻変動で刺激されたマグマだまりが地下から一気に上昇し、巨大噴火を起こすことは十分に考えられます。恐ろしいのはカルデラ破局噴火です。阿蘇山は３０万年前から９万年前の間に、４度も破局噴火を起こしています。最後の噴火では東京ドームの１０万倍分のマグマが噴き出し、火砕流が北九州全域をのみ込み、瀬戸内海を越えて中国地方に及んだとされます。
日本列島で破局噴火は約６０００年周期で起きていますが、最後の発生は約７３００年前。いつ起きてもおかしくありません」（島村英紀氏）
地震列島で生きていくにはそれなりの覚悟が必要だ。
2016年4月16日 日刊ゲンダイ
『以前は「何でもあり」だったのに、なぜか安全パイだけになった無難な日刊ゲンダイの最近の記事』
３月末に安倍晋三首相は政府当局による目に余るマスコミの言論統制について国会で追及され、『日刊ゲンダイを読めば言論統制などが無いことが分かる』と言い放ったが、実はこの安倍答弁以後の日刊ゲンダイの報道姿勢が微妙に違っている。政府が本当に困る最重要記事を書かなくなっているのである。
今回も川内原発の危険性の方は他の主要マスコミと横並びで一言も触れていない。阿蘇山のカルデラ噴火の危険性ですが、最後の発生は約７３００年前の縄文時代であり周期の誤差はプラスマイナス１０００年程度。目の前の差し迫った川内原発の危険性に比べれば問題ともならない低すぎる確率である。
１４日夜の熊本地震の本震の揺れは、震度７を観測した熊本県益城ましき町で最大加速度１５８０ガル、最大速度９２カインをそれぞれ記録、加速度は１９９５年の阪神大震災の８９１ガルを大きく上回ったことが防災科学技術研究所（茨城県つくば市）の地震波の解析でわかった。
加速度と速度はともに、地震の揺れの大きさを示す指標で、両方がそろって大きいほど地震の破壊力が強いとされる。加速度は速度の変化率で、地震のインパクトの強さを知る手がかりとなる。速度は自動車などのスピードと同じ単位で、建物の被害の程度と関係が深い。今回の揺れは両方とも大きく、家屋の倒壊などの被害拡大につながった可能性が高い。
阪神大震災の揺れは８９１ガルと１１２カイン、２００４年の新潟県中越地震は１７２２ガルと１４８カインだった。
今回の熊本地震の最大加速度は、阪神大震災の約２倍で、新潟県中越地震より少し小さかった
2016年04月16日 読売新聞
『巨大地震が連続する中でも「異常なし」と川内原発を稼働する九州電力』
原子力規制委員会の新基準に対する、平成２６年４月３０日、九州電力作成の『川内原子力発電所１，２号機の新基準への適合性確認のための許可申請に係る補正書の提出について』は４月１４日に起きた熊本地震の３分の１の６２０ガルしか想定していない。
１４日夜の直下型のマグニチュード６．５の熊本地震の揺れは熊本県益城ましき町では震度７を観測したが、営業運転中の鹿児島県の川内原発は震度が低かったとして稼働を続けている。
１５日には少し小さいマグニチュード６．４、震度６弱の余震が起きたが、１６日未明にはマグニチュード７．３の最大の地震が発生する。
マグニチュード７．３という地震の規模は、２１年前の阪神・淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震と同じ規模の大地震。１４日の熊本地震のマグニチュードは６．５（最大加速度１５８０ガル）で、今回の地震は地震のエネルギーに換算すると熊本地震のおよそ１６倍。
現在はまだ１６日未明のマグニチュード７．３の熊本地震の最大加速度の発表が行われていないが、１４日の１５８０ガルと同程度か大きく超えることが予想されている。
気象庁記者会見（4月16日午前10時 青木元地震津波監視課長）は4月14日午後9時26分以降に発生した震度6弱以上を観測した地震は6回。
孫崎 享 @magosaki_ukeru 4月15日 熊本地震であらためて、日本に原発を置くことの危険性を示す.今次地震は１５８０ガル。中越地震は２５１５．最大の地震予測し設計建築される川内原発は６２０ガル。あまりに危険
別に孫崎 享が指摘するまでも無く、震源地に極めて近い鹿児島県の川内原発の営業運転は誰が考えても余りにも危ないでしょう。ところが、日本の主要なマスコミは御用報道機関のNHKを筆頭に朝日も毎日も読売も産経も（日本共産党機関紙赤旗まで）誰も彼も同じで、巨大地震が連続して発生している中での原発の稼働の危険性を言い出さない不思議、まさに日本版ホラー・サスペンス『羊たちの沈黙』である。
（九州電力の川内原子力発電所がある鹿児島県も今回の熊本地震では震度５弱の強い揺れを記録している）
（１６日付け朝日記事に添付した地図には震源の活断層の延長線上にはっきりと川内原発が書き込まれている）
『「震源、じわじわと東に」 別の活断層に影響の可能性』2016年4月16日朝日新聞
今後の地震活動について、専門家はさらに別の活断層が動く可能性を指摘する。九州を東西に横断する別府・島原地溝帯沿いには多数の活断層が存在し、四国や紀伊半島を通る中央構造線断層帯に連なる。
川崎一朗・京都大名誉教授（地震学）は「震源はじわじわと東に移動している。断層が動くと、その延長線上の断層も動きやすくなる」と話す。地震が発生すると、周囲の断層への力のかかり方が変化して、地震を起こしやすくなることがあるからだ。
地震予知連絡会会長の平原和朗・京都大教授（地震学）も「大分の地震は震源地から１００キロ近く離れており、余震とは考えにくい。大分県の別府―万年山（はねやま）断層帯が誘発されて動いた可能性もある。今後、何が起こるかは正直わからない。仮に中央構造線断層帯がどこかで動けば、長期的には南海トラフ巨大地震に影響を与える可能性があるかもしれない」と話す。
東北大の遠田晋次教授（地震地質学）は「地震活動が南へ拡大する可能性も忘れてはいけない。日奈久断層帯は北部で地震が発生したが、南への延長部分では地震が起きておらず、注意が必要だ」と話す。
2016年4月16日朝日新聞
日本列島を真横に縦断する中央構造線上に震源地が連なって、今回の巨大地震が連続して発生しているが、もしも『震源はじわじわと移動している。断層が動くと、その延長線上の断層も動きやすくなる』との川崎一朗・京都大名誉教授（地震学）の指摘が正しいなら、間違いなく大分県熊本県と続いるのですから、その次は鹿児島県の川内原発付近の活断層が動く可能性が極めて高いことになる。（最新の気象庁は『西南方向に動いている』と発表している）
朝日新聞の１６日付記事には、九州電力による原発再稼働の危険性への言及とか熊本県地震と川内原発の距離的近さには見出しにも記事にも一行も触れていない。ところが、当該記事に添付した地図にははっきりと鹿児島県の川内原発が書き込まれていた。
朝日新聞の記者も編集部も同じで、今回の熊本県地震でも原発の営業運転を止めない電力会社や日本政府の暴走を密かに心配しいるのだろうが、表だって新聞に書くだけの勇気が無い。
(気象庁による火山の噴火や地震の予知は極めて困難で的中率は２割以下にとどまっている。しかも今回のように短期間に震度６弱以上の巨大地震が連続して起きた前例が無く今後の展開は一切不明。これから何が起きるかは誰にも分からない）
『専門家が警告 震源地至近の阿蘇山「破局噴火」の可能性も』2016年4月16日 日刊ゲンダイ
今回の地震は活断層の活動による横ずれ断層型。東日本大震災のようなプレートの境界で発生する海溝型地震とは異なる。震度７の巨大な揺れをもたらした地震の規模はＭ６．５。震源の深さは１１キロと、比較的浅かったため、局所的に大きく揺れたとみられる。
「眠れる巨大断層がついに動きだしました」と、武蔵野学院大特任教授の島村英紀氏（地震学）はこう続けた。
「今回の震源地は日本最大にして最長の活断層『中央構造線』のライン上にあります。長野県伊那地方から鹿児島県の薩摩半島まで１０００キロ以上を走る断層で、長野から愛知県豊川市をかすめ、紀伊半島から淡路島、四国を横断し、愛媛県の伊方原発付近から豊後水道を渡り、大分、熊本へと延びる。日本列島に私たちの祖先が住みだしてから、中央構造線上でこれだけ巨大な地震が発生したのは初めて。名古屋や大阪など巨大都市のすぐそばを走る活断層だけに、今後も注意が必要です」
甚大な被害を受けた益城町から阿蘇山までの距離は約２０キロと極めて近い。昨年夏から噴火を繰り返しているだけに不安が募る。
「今回の地殻変動で刺激されたマグマだまりが地下から一気に上昇し、巨大噴火を起こすことは十分に考えられます。恐ろしいのはカルデラ破局噴火です。阿蘇山は３０万年前から９万年前の間に、４度も破局噴火を起こしています。最後の噴火では東京ドームの１０万倍分のマグマが噴き出し、火砕流が北九州全域をのみ込み、瀬戸内海を越えて中国地方に及んだとされます。
日本列島で破局噴火は約６０００年周期で起きていますが、最後の発生は約７３００年前。いつ起きてもおかしくありません」（島村英紀氏）
地震列島で生きていくにはそれなりの覚悟が必要だ。
2016年4月16日 日刊ゲンダイ
『以前は「何でもあり」だったのに、なぜか安全パイだけになった無難な日刊ゲンダイの最近の記事』
３月末に安倍晋三首相は政府当局による目に余るマスコミの言論統制について国会で追及され、『日刊ゲンダイを読めば言論統制などが無いことが分かる』と言い放ったが、実はこの安倍答弁以後の日刊ゲンダイの報道姿勢が微妙に違っている。政府が本当に困る最重要記事を書かなくなっているのである。
今回も川内原発の危険性の方は他の主要マスコミと横並びで一言も触れていない。阿蘇山のカルデラ噴火の危険性ですが、最後の発生は約７３００年前の縄文時代であり周期の誤差はプラスマイナス１０００年程度。目の前の差し迫った川内原発の危険性に比べれば問題ともならない低すぎる確率である。
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