すでに梅雨入りしたとみられる地域がある。日本列島は、雨期を迎えた。

　毎年のように、豪雨による災害が起きている。今年も悲劇が繰り返されないか、心配だ。

　記憶に残るのは、２０１８年７月に起きた西日本豪雨である。

　京都、滋賀を含む１４府県で、３００人以上が濁流にのまれたり、土砂崩れに巻き込まれたりして犠牲となった。

　この豪雨では、東海から九州にかけて、停滞した梅雨前線に多量の水蒸気が流れ込み、１５個もの「線状降水帯」が、できていたとされる。

　いつ、どこに現れるのか、あらかじめ分かっていれば、住民を早めに避難させるなどして、被災を避けやすくなる。

　今月から気象庁は、半日前予報を始めた。豪雨被害の低減につなげてもらいたい。

　線状降水帯は、積乱雲が線のように連なったもので、同じ地域に大量の雨を降らせる。台風よりも狭い地域で短時間にできるため、発生を予測するのが非常に難しい。

　西日本豪雨などを受けて気象庁は、予測体制の強化を図ってきた。

　予報は、発生が見込まれる約１２時間前～６時間前に、発表される。

　例えば、「近畿では、夜に線状降水帯が発生して、大雨災害の危険度が急激に高まる可能性がある」などと、やや大ざっぱな表現になる予定だ。

　住民の避難行動を５段階で示す「警戒レベル」とは、連動していない。

　発生の予想まで６時間を切っている場合は、高齢者らが避難する「警戒レベル３」相当の警報を出す。

　すでに線状降水帯ができていて、激しい雨が降り続くと、避難を指示するレベル４以上に当たる気象情報を発表する。

　あらためて警報などで注意を呼び掛けるのなら、予報を出さなくてもよいではないか、との見方があるかもしれない。

　しかし、半日前に発生が察知できれば、状況によっては、外が明るいうちに移動することが可能となる。高齢者らの避難には、大いに役立つだろう。

　災害リスクを少しでも減らすための情報だと受け止め、注意を払っていきたい。

　課題は、なんといっても予報精度の向上である。

　気象庁が、線状降水帯の発生時に発表する「顕著な大雨に関する情報」の基準に達した１９～２１年の事例を検証したところ、実際に予測した地域で発生した「当たり」は４回に１回程度で残りは「空振り」だった。

　ほかに、発生を予測できなかった「見逃し」が、３回に２回程度みられた。これでは、あまりに心もとない。

　気象庁は先月、全国の大学や研究機関と連携して、予報体制の改善に取り組むと表明した。

　人工衛星などを活用し、大気中の水蒸気の量や分布状況を調べる。データをスーパーコンピューターで解析して、新たな予測モデルを開発するという。

　着実に成果を積み重ね、半日前予報に対する国民の信頼を高めてほしい。