しかし、新しい研究によれば、ビル・ゲイツの合成食肉製品は重篤な心臓病と早死にのリスクを高めるという。

サンパウロ大学とインペリアル・カレッジ・ロンドンの研究者が、英国に住む40歳から69歳までの11万8000人以上の食生活を調査した。

月曜日にLancet Regional Health誌に発表されたこの研究では、ビル・ゲイツの偽肉製品を食べた人たちは、数ヶ月のうちに深刻な病気になり、病気にかかりやすくなることがわかった。

研究者たちは、植物性食品が10％増えるごとに、心臓病による死亡リスクが20％低下することを発見した。

しかし、ビル・ゲイツの超加工された植物性食肉によって植物性食品が増加した場合、心臓病に関連した死亡が12％増加した。

ビル・ゲイツのような邪悪な天才だけが、果物や野菜をサイレントキラーに変える方法を見つけることができたのだ。

この研究の共著者であるエスター・ヴァモス博士[Dr. Eszter Vamos]は、植物性食品が健康的であるという欺瞞的なマーケティングと一般の認識を指摘している。

「超加工食品は健康食品として販売されることが多いが、この大規模な研究は、植物ベースの超加工食品には健康を保護する効果はなく、悪い健康転帰につながることを示唆している」と、彼女は述べた。

どちらかといえば、ゲイツの偽肉製品を摂取している人々にとって、「悪い健康転帰」は控えめな表現である。

ゲイツの植物性食肉が心臓病で死なないとしても、ゲイツの実験室で作られた食肉は、ほぼ間違いなく攻撃的ながんを引き起こすだろう。

ゲイツの実験室で作られた肉は、その製造に使われた不死化細胞株を介してがんを引き起こすことが示されている。　（蛇足：がん遺伝子が入っていますよネ。動物のがんの部位を食べたい人は誰でしょうか？）

ショーン・ベイカー博士[Dr. Shawn Baker]が親切にも説明してくれたように、実験室で作られた肉は基本的に「食べられるがん」である。

実験的な製品であるにもかかわらず、FDAはビル・ゲイツの製品をアメリカの消費者に販売する許可を出した。

しかし、さらに悪いことがある。あなたが気づかないうちに、フランケンフードをあなたの食品に忍び込ませようとしているのだ。

ジョー・ローガン[Joe Rogan]はイベルメクチンについて正しく、ビル・ゲイツの偽植物性肉についても正しい。

ローガンが説明したように、グローバリストが押し付けている不味い超加工製品は、土地にとって最悪であり、人間が摂取するには有毒である。

自然界のどこにも「植物性の肉」は存在しないという事実が、すべてを物語っている。

唯一の利点は、避けるのが簡単だということだ。　FDAが表示不要と裁定した後では、ビル・ゲイツが実験室で育てた鶏肉や牛肉は、残念ながらそうとは言えない。

残念な@Hellmanns・・・長続きしている間は素晴らしい関係だった。

「バイオテクノロジー食品」に屈したのはとても残念だ。#TruthInMedicine #BioEngineered #GMO pic.twitter.com/zOEQbEbWL6

— DR JANE RUBY (@RealDrJaneRuby) April 30, 2023

私たちの食品に無断で密輸されているのは昆虫だけではない。それは食用ガンとして知られる実験室育ちの牛肉や、mRNAである。

ゲイツが何百万頭もの家畜にmRNAを注入し、食卓に並べることを自慢している様子を見てほしい。

ビル・ゲイツは神のふりをするのが大好きで、人類を実験台にできると考えている。

食料として与えられた動物を大切にする代わりに、ゲイツとエリートたちは絶えず研究室で動物を再現しようとしている。

その結果はフランケンシュタインのようなもので、もし政府の思い通りになれば、私たちは毎食それを食べることになる。

主流メディアは、ジョー・ローガンやイベルメクチンについて真実を語る人物を潰そうと躍起になっていた。そして今、彼らはゲイツの実験室育ちの食肉開発を熱狂的に支持している。

しかし、その製品に高い発がん性があることが明らかになった時、国民は目覚めつつあり、各国政府はビル・ゲイツとその取り巻きが培養肉を大衆に押し付けることを拒否している。

イタリアは、自国の領土から合成肉を禁止した最初の国になった。

ここアメリカでは、フロリダ州がこれに続いている、デ・サンティス[De Santis]州知事は、人類を昆虫と偽物の肉食に移行させるというWEFのアジェンダを禁止するために動き出した。

「フロリダ州は、実験室で作られた肉や昆虫を食べることを世界に強制するという世界経済フォーラムの目標を阻止するために行動を起こす」と、知事のウェブサイトは発表した。

ダボス会議のエリートたちが好む世界経済フォーラムのアジェンダは、フロリダに到着するや否や立ち消えとなる。pic.twitter.com/wN2sxLttPm

— Ron DeSantis (@GovRonDeSantis) May 2, 2024

「今日、フロリダ州は、権威主義的な目標を達成するために、シャーレで育てた肉や虫を食べさせようとするグローバル・エリートの計画に反撃している」と、デサンティスはニュースリリースで述べた。

「私たちの政権は、地元の農家や牧場主への投資に重点を置き続け、牛肉を守ります。」

デ・サンティスのプレスリリースは、ビル・ゲイツとその取り巻きのグローバリストにとって、ひとつの大きな問題があることを証明している。私たちのメッセージは広く行き渡り、今やアメリカの主要州の知事たちによって実行されつつある。

間違いなく、私たちは勝っている。

常にそう感じられるとは限らないし、我々にはまだ多くの敵や批評家を倒さなければならない。しかし、人々は目覚めつつあり、あなたのようにエリートの真の意図について広めてくれる人々のおかげで、グローバリストの計画は端からほころび始めている。

「（出身は）福建省。十数年前に日本に来た。（来日の目的は）生活と中学校で勉強するためです」

　拘置所で彼女はこう身の上を明かし、偽造を始めた経緯について以下のように話した。

日給1万7000円

「（マイナカードの偽造を行っていたのは）捕まるまでの4カ月間ぐらい。日本にいる中国人の友達が、中国にいるボスを紹介してくれた。会ったことはないですが、ボスは中国人の男。声の感じから、年齢はたぶん20代だと思う」

　そして、手口をこう説明する。

「中国から届くカードに、パソコンとプリンターを使って、データで送られてきた（生年月日や氏名などの）文字と顔写真を印刷するだけですよ。（偽造に使用する）パソコンとプリンターは特殊なものではなく、市販のものでした」（同）

　ずいぶんお手軽に犯罪は実行されていたようなのだ。

「（作業は）大阪（市の自宅）で、夜10時から午前3時まで。ボスの指示でその時間に仕事していた。ボスから電話やチャットで指示があるので、それに従って作業していました」

　指定された作業時間は深夜帯。指示役の警戒心がうかがえよう。報酬については、

「日給制だった。最初は1日600元（約1万3000円）。（中国のIT大手テンセントが開発したモバイル決済サービスの）WeChat Payで受け取っていました。仕事を始めて2カ月したころに辞めたいと相談したら、1日700元（約1万5000円）に上がった。その翌月も、また辞めたいと話したら1日800元（約1万7000円）になりました」

「毎月600～1800枚偽造」

　加えて、彼女はマイナカードの偽造以外にも「危ない仕事」を行っていた。

「在留カードも作っていました。割合で言うと、マイナカードよりも在留カード（の偽造）が多かった。在留カードはベトナム人のものが多くて、フィリピン人、タイ人、インドネシア人、中国人が少し。ビザが切れていたり、働くビザがない人が買っていた。マイナカード（の購入者）は、ほとんどが日本人。携帯電話を契約するのに使っていると聞きました」

　社会部デスクが言う。

「彼女はマイナカードや在留カードを、毎月600～1800枚偽造。5カ月間で200万円ほどの稼ぎがあった。また、中国国内の組織はそうしたカードを“顧客”に1枚約1万円で販売。少なくとも、3000万円ほどの売り上げがあったものとみられています」

ICチップを読み取れば本人確認は厳格化できるが…

　このようにして偽造されたマイナカードを通じて、前編で紹介した都議や市議は不正を働かれていたわけだ。

　河野デジタル相は先月14日の記者会見で、

「ICチップを読み取っていただくと、本人確認が厳格にできます。カードリーダーは1台5000円程度。そんなに難しい話ではないのだろうと思います」

　などと発言。事業者側がマイナカードを目視で確認するだけでは不十分だとの考えを示した。

　ITジャーナリストの三上洋氏が補足する。

「基本的にマイナカードで偽造できるのは券面の文字と画像データだけ。ICチップの中の情報は暗号化されており、複製はほぼ不可能。つまり、ICチップを読み取ることで、本人確認が厳格化できるわけです」

　もっとも、情報通信技術（ICT）先進国のエストニアのICT事情に詳しい、日本・エストニアEUデジタルソサエティ推進協議会理事の牟田学氏は、

「これまで、政府は積極的にICチップを用いて真贋確認をしてくださいとは言ってこなかった。マイナカードの利用者を増やそうという動きばかりが目立っていたように思います」

　そう苦言を呈するのだが、

「政府は病院や薬局向けに、窓口でマイナ保険証の利用を勧める『台本』まで用意して、マイナ保険証の導入に躍起になっています」（前出・デスク）

健康被害も

　しかし、である。そのマイナ保険証のせいで、“健康被害”が生じる恐れすらあるのだという。

「マイナ保険証導入による受付業務の負担増などの懸念に加えて、私が心配しているのは、それによって起こる健康被害です」

　と言うのは、竹田智雄・全国保険医団体連合会会長だ。現在、現場ではマイナカードに健康保険証の情報ひも付けられていない等の問題が頻発しているといい、

「50代の女性が朝から急にろれつが回らず言葉を発しにくいことに気付き、私の病院に来られたことがありました。どう見ても、脳梗塞の初期症状でした。女性はマイナ保険証を持参したのですが、（不具合で）被保険者の資格が確認できなかったため帰ろうとされました。その人の場合は、家族が慌てて紙の保険証を届けに来てくれたので診療が可能になり、大きな病院でMRI検査もできた。結果、脳梗塞だと診断されたのです」（同）

　患者は速やかに血栓溶解療法を施されてことなきを得たというが、

「そのまま帰ってしまっていたら、半身不随など最悪の事態につながりかねないケースでした」（同）

「こんな便利なものを廃止するなんて」

　著書に『マイナ保険証の罠』がある経済ジャーナリストの荻原博子氏は、

「そもそもマイナカード発行は任意だったはず。政府はそれを普及させんがために保険証を廃止しようとしている。ですが、保険証だけは絶対に廃止してはいけません。どこでも誰でも安い料金で医療を受けることができて、更新手続きをしなくても、新しい保険証が届く。こんな便利なものを廃止するなんて、どうかしています」

　憤るのも無理はない。

　残りわずか半年で、政府が問題山積のこの状況を是正できるはずもあるまい。改めて提言しよう。保険証廃止はやめた方がいい。

　前編では、実際にマイナカード偽造によるスマホ乗っ取りを経験した2名の議員に取材。乗っ取りが発覚した際に取るべき対応や被害額などについて報じている。

「週刊新潮」2024年6月13日号 掲載