「ヘブライの館２」からの転載だが、私自身はロスチャイルドとロックフェラーが対立関係にあるとは思わない。財閥としてはライバルだろうが、「専門分野」が違うので、棲み分けできるのである。だが、教育（文化関係）やマスコミを支配するほうが、世論形成には有利なのは当然で、政治もロスチャイルドが優勢になるわけだろう。
そして、現在、アメリカが「製造業」を放棄したということは、ロックフェラー一族は凋落したと見るべきではないか。そもそも、金融を支配しているのはロスチャイルド一族だろう。無からカネを生み出せるのだから、勝負は最初から決まっていたわけだ。つまり、下の記事の根幹である「ロスチャイルド対ロックフェラー」という構図自体は、既にオワコンだと思うが、記事内容には多くの重要情報や重要知識があるので転載する。
（自動車製造業で失敗して石油原料製薬業界に逃げたロックフェラーの「新コロ詐欺」をマスコミが援助したのは、ロスチャとロックが真のライバルではなく仲間だという証拠だろう。ビル・ゲイツなどはロック一派の一人か）
（以下引用）
■“シオニスト派”が牙城をつくる ─ アメリカのマスメディア
ＮＢＣテレビはＧＥの小会社なので、保守的だが、他の二大ＴＶネットワークに比べて力が弱い、とシオニスト系の調査機関から言われている。一方、『ウォール・ストリート・ジャーナル』はアメリカを代表する日刊経済紙。『ウォール・ストリート・ジャーナル』を発行するダウ・ジョーンズ社にはユダヤ系の大株主もいるが、同紙自身は、米財界のフォーラム的機能を持っており、保守本流財界の立場に近い編集方針である。ニュース週刊誌のなかでは、日本であまり知られていない『ＵＳニューズ＆ワールド・リポート』が保守本流的編集方針で、情報の質もよい。
シオニスト系でも「タカ派＝保守派」の主張はありうるが、ここでシオニスト系として紹介したのは、いずれも《民主党＝リベラル》的なマスコミだ。ＡＢＣテレビもＣＢＳテレビも、リベラルでイスラエル支持（シオニスト）的論調は一貫している。
『ニューヨーク・タイムズ』はオークス家、ザルツバーガー家という２つのユダヤ系家族によってコントロールされているファミリー・ビジネスで、典型的な《民主党＝リベラル》的な編集方針である。『ワシントン・ポスト』は同様にグラハム家（ユージン・マイヤー家）のファミリー・ビジネスであり、同社の社主を長年務めたキャサリン・グラハム女史は、昨年引退した。
『ニューヨーク・タイムズ』紙は日刊発行部数約１００万部、『ワシントン・ポスト』紙は約８０万部と日本の大新聞（たとえば『読売新聞』は約１０００万部）に比べれば、小さな新聞であるが、インテリヘの影響力やテレビとの連携を通じて、きわめて大きな世論形成力を持っていると自負している。日本語版も発行されているニュース週刊誌『ニューズウィーク』は、『ワシントン・ポスト』の１００％子会社が発行している。
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アメリカ財界全体を見渡してみると、大雑把にいって、「保守本流派」は製造業に強く、「シオニスト派」はマスコミに強い（ただし、広告主は前者である）。ユダヤ人は伝統的に、金融・流通・知的職業（医師・弁護士・学者・芸術家など）には強かったが、農業や製造業には弱かった。ユダヤ人迫害があったときに、いつでも全財産を持って逃げ出せるような職業に就いたからである。農業や製造業を始めてしまったら、土地に縛りつけられてしまうことになる。
アメリカにおいても後発移民であったユダヤ系市民は、製造業の根幹に（研究者として以外は）ほとんど入り込めなかったし、入り込もうともしなかった。しかし、保守本流財界がそれほど重視していなかった、マスメディアの世界には早くから参入し、そこでユダヤ人の強みである語学能力や芸術的才能を、遺憾なく発揮した。映画や音楽も含めたマスコミは、シオニスト・ユダヤたちの圧倒的に強い領域となってしまった。
ユダヤ人は、キリスト教徒が主流のヨーロッパでもアメリカでも、宗教的かつ文化的にマイノリティー（少数派）だったから、当然マイノリティーの権利を重んずるリベラルで人権主義的な思想を鼓吹した。そして、各国の保守本流が伝統思想をがっちり守っていくような社会では、異教徒の自分たちが受け入れられないし、迫害されやすいので、自然と、コスモポリタン（世界市民）的で、アンチ伝統的なリベラルな思想を支持し、それを流布しようとした。
このため、アメリカでは、マスコミで主流となるオピニオンは、著しくユダヤ的＝シオニスト的であり、それは同時にリベラルである。またそれは、財界保守本流の保守的オピニオンとは、真っ向から対立することが多い。『ニューヨーク・タイムズ』や『ワシントン・ポスト』を読み、ＡＢＣテレビやＣＢＳテレビを見ていたのでは、アメリカ財界保守本流の考えは、まったくと言っていいほどわからないのである。
１９９２年のアメリカ大統領選挙においても、『ニューヨーク・タイムズ』や『ワシントン・ポスト』は、民主党のクリントンを支持すると公然と社説で明言した。しかし、選挙直前の段階で全米の大企業５００社のトップの約７割はブッシュ支持であったし、中小企業経営者の約３分の２もブッシュ支持であった。国益がどこにあるかはっきりとわかっていたのである。
振り返ってみれば、アングロ・サクソン的質実剛健な気質が製造業を支え、ユダヤ的な気質がマスコミ・文化方面で開花したとも言えようか。保守本流とシオニストの間の対立とは、究極的に、このような歴史的環境の隔たりから生じたものと言える。
財界保守本流の考えと、シオニストの影響力の強いマスコミの論調には、非常に大きな隔たりがある。この事実が分からないと、アメリカという国を大きく見誤ることになる。
以上、藤井昇（厳喜）著『ロックフェラー 対 ロスチャイルド』（徳間書店）より
