気の赴くままにつれづれと。
『はらぺこあおむし』をめぐる騒動が起こる2日前、私は、
《大阪にある日本一の高層ビルは「あべのハルカス」という名前だったのだな。春も終わったことだし、そろそろ「あべのカス」に名称変更したらどうだろうか。午後1:05 - 2021年6月7日》
という不出来なパロディまがいを発信した。
これに対する反応がなかなかビビッドだった。
6月17日の正午現在で、直接の返信（リプライ）が268件、引用付きRTが398件届いている。ざっと見て、内容的には8割が単純罵倒だ。つまり、500件ほどの罵詈雑言が押し寄せた勘定になる。
興味深いのはそれらの返信の内容だ。
一番多いのは
「おもんない」
というごく単純な感想だ。
たぶん、これだけで6割くらいになる。
これに
「センスない」
「面白いつもりなのか？」
「こういうネタを書いて得意になってる自分がみじめにならないのか？」
といった感じのツッコミが続く。
ほかには、
「ハルカスは春ではない。晴れるの意味だぞ。知らないのか」
「春が終わったら夏やろ」
式の理詰めの指摘や、
「阿倍野への地域差別なので通報しました」
「全大阪人を敵にまわしたな」
「近鉄に訴えられろ」
「近鉄本社にスクショ送っといたで」
という感じの恫喝が合わせて3割ほどあった。
意外だったのは
「安倍さんに失礼じゃないか」
という反論がほぼ見当たらなかったことだ。
書き手が暗示したそのままの読解に従って反応するのは、狙い通りすぎて不愉快だということなのかもしれない。
印象深いのは、
「おもんない」
という方言が、この分野では標準の言い方になっていることだ。
もうひとつ、笑いについてやたらと
「センス」
という言葉を持ち出したがる人々の存在も強く感じた。
彼らにとって
「お笑い」
は、そんなにごたいそうなものなのだろうか。
結論を述べるなら、私の「あべのハルカス」ネタは、たいして出来の良いパロディではなかった。このことは、私自身、よくわかっている。
しかし、問題は、単体のネタの出来不出来ではない。
私が憂慮せずにいられないのは、風刺、パロディのみならず、批判的な言説一般が、ひとっからげに全否定されつつある21世紀のこの国の空気だ。
おそろしいことに、私たちが暮らしているこの国では、どんな対象へのどんなタイプの言説であれ、「批判的」なスタンスから発言される言葉が、批判的であるというそのことを理由に総攻撃の対象になっている。
というのも、誰かをケナしたり、何かを批判したりするものの言い方は、内容がどうあれ、人として発言する際のマナーとして、根本的に
「失礼」
で、
「下品」
であると、即断されて、二度と顧みられないからだ。
「あいちトリエンナーレ」への、集団リンチの帰趨を昨年からの時系列で振り返ってみれば明らかな通り、21世紀のインターネットは、モグラ叩きみたいな調子で特定の対象を攻撃する際の自在な足場として機能している。
ここで重要なのは、リンチの被害者が特定少数の個人である一方で、リンチを主導しそれに参加しているのが不特定多数の匿名の顔無しである点だ。
要するに、危険に晒されているのは、むしろ批判者の側なのだ。
オールドメディア経由で発信される批判的言説は、それをネットメディア経由で受け取る無料購読者によって袋叩きにされる。
一方、リアルな社会で暮らす特定の個人による実名での批判は、ネット上に蟠踞する不特定多数の匿名のネット民によるバーチャルな手段を通じたリンチの対象になる。
つまり2つの異なった次元において、「批判的言説」および「批評的知性」は無効化されつつあるわけだ。
このことは、上位者への批判としての「風刺」がリンチの対象となる一方で、下位者への攻撃である「イジり」が、「お笑い」として共有されている現状をそのまま反映しているのだと思っている。
不愉快な結論になった。
こういう時にこそ、パロディが必要なのだが、自己パロディほどみじめなものはないので自粛しておく。
来週はもう少し体調が良くなっていると思う。そうなればこっちのものだ。
また来週。
（文・イラスト／小田嶋 隆）
加藤勝信官房長官は17日午前の記者会見で、海外渡航者への新型コロナウイルスワクチンの接種証明書を7月中下旬から発行すると発表した。まずは紙で証明書を出し、デジタル方式の交付も検討する。
接種証明書はビジネス関係者の海外往来を円滑にするため、主要国で発行する動きが相次ぐ。日本も経済界が導入を求めており、政府は加藤氏のもとで制度設計を進めている。加藤氏は「7月中下旬をめどに書面での交付が可能となるよう準備したい」と述べた。
接種記録を管理する市区町村が発行し、来週にも自治体向けの説明会を実施すると説明した。
河野太郎規制改革相も17日午前、日本商工会議所の三村明夫会頭とのオンライン懇談で「早く発行するため当初は紙になる」と語った。
河野氏は政府が掲げる1日100万回接種の目標について「今週中に達成されるのではないか」と話した。
政府のワクチン接種記録システム（VRS）への入力が1日60万回程度になっていると紹介。「自治体によってはまとめて次の日とか1週間以内に入力するところがある」と指摘し、現状で1日100万回に近い接種数になっているとの認識を示した。
21日から本格的に始まる企業などでの職場接種について、138社の中小企業が個別で申請したと明らかにした。このほか複数の中小企業が集まって申請したケースが54団体あると言明した。
新聞を購読する人が年々減っている。だからこそ、こんなビジネスが生まれているのだろうか――。
アマゾンなどのネットショップでは、数年前からキロ単位にまとめられた新聞紙が「緩衝材」や「犬用トイレシート」などとして売られている。その中身は、新聞販売店で発生する残紙（広義の「押し紙」）とみられる。
残紙とは、販売店で過剰になった新聞のこと。販売店は、ノルマとして押し売りされた部数というニュアンスで「押し紙」と呼ぶ。
これに対して新聞社は、販売店が営業用にみずから購入した部数という主張に基づいて、「予備紙」あるいは「積み紙」と呼ぶ。これらをニュートラルに表現した言葉が「残紙」である。
ちなみにかつて新聞業界は、内部ルールで「予備紙」の割合を、搬入部数の2％と決めていたが、2009年ごろに撤廃した。現在は、「搬入部数－実配部数＝予備紙」となっている。そのためたとえ搬入部数の50％が残紙であっても、すべて営業のための予備紙という解釈になっている。残紙問題が深刻になった原因である。
廃品回収された古紙を二次的に使用するのは良いとして、手垢が付いていない残紙の一次使用は紙資源の浪費だという批判がある。資源問題にほかならない。筆者は、その中身を調査するために、残紙15キログラム（1551円）をアマゾンで注文することにした。（ジャーナリスト・黒薮哲哉）
あの事故は、文也君にとって何だったのか。取材に対し、15歳になったばかりの彼はこう言った。
「先生たちに対して怒る部分もあるけど、裏切られたという気持ちもあって、複雑な気持ちのままきました。僕が使っていたトーチは、もともと先生が使っていたんです。先生が使うということは大人用じゃないですか。しっかり対応していれば、リスクは減ったのではないでしょうか」
冷静でしっかりした受け答えだった。そして母の加奈子さんはこう話す。
「未来ある子どもたちのために、学校は健全で偽りのない教育環境をつくってほしいと思います」
日本スポーツ振興センターによると、全国の学校事故は直近の2019年度に95万9714件発生した。このうち児童・生徒がけがをした件数は約88万件。全体の9割にも達する。
小学校では約半数が休憩時間に起きているほか、授業などでの跳び箱の事故が1万5000件を超えた。中学・高校はともに運動系のクラブ活動での事故が5割を占めた。特にバスケットボールやサッカーなどの球技で目立つ。
近年では、兵庫県宝塚市立中学校で2019年6月、2年生の女子生徒が吹奏楽部の活動中に校舎から転落して重傷を負う事故があった。今年4月には、宮城県白石市立小学校で、校庭に設置された防球ネットの木製支柱が根元から折れ、6年の児童2人が死傷する事故もあった。
学校事故は起こり続けている。日本スポーツ振興センターのデータベースで学校の事故例を検索すると、以下のような事例が次々に出てくる。
「発生場所」や「発生状況」の内容を読むにつれ、「未然に防止できたのではないか」と思えるものも少なからずある。
しかも事故の「その後」に苦しんでいるのは、文也君やその両親だけではない。「けが88万件」という数字の向こうでは、大勢の人が長い苦しさの中にある。次回（6月15日配信予定）はさらに「その後」を報告する。
取材：林 和（はやし・なごみ）＝フロントラインプレス(FrontlinePress）所属
