酔生夢人のブログ

ワクチン接種という、医療機関による犯罪行為

「原発問題」というサイトから転載。
今年もまたインフルエンザの季節が来て、ワクチン接種が世の中の強制的空気の中で実施されていくだろうから、あらかじめ、こうした警告記事を載せるわけである。インフルエンザワクチンだけでなく、今年はエボラ出血熱ワクチンまでも強制接種になる可能性すらあるし、子宮頸がんワクチンを小中学生に接種するということもまだ続いている。

（以下引用）

１９１８年のスペイン風邪の伝染は予防接種が原因だった！

2013-10-06 23:51:37 | 放射能汚染

１９１８年のスペイン風邪の伝染は予防接種が原因だった！

http://jphma.org/fukyu/overseas_090806_Spanish_grippe.html　より全転載

１９１８年のスペイン風邪の伝染は予防接種が原因だった！

私は１９１８年のスペイン風邪の流行の現場を目撃した。

１９１８年のスペイン風邪が流行したときに生きていた医師や一般の人々は、それが歴史上、世界中で起きた最も恐ろしい病気だと口を揃えて言っている。体力のある元気旺盛な男たちが、発病して、翌日には突然死亡していた。その流行病は黒死病(ペスト）の特徴に加え、チフス、ジプテリア、肺炎、天然痘、麻痺、および、第一世界大戦直後に人々に接種されたすべてのワクチンの病気の特徴をもち合わせていたのだ。実際に、人口に占めるほとんどの人たちが、１ダース（１２）以上の病気の「種を植え付けられた」予防接種を受け、または毒性の血清を体内に注射をされたのだ。そして、人々がそれらの当時の医者によって作られた病気を一斉に発症し始め、悲劇的な事態へと発展したのだ。

その流行病は、当時の医師たちが、症状を抑圧しようとしてさらに投与した有毒な薬物によって勢いが保たれ、２年間にわたって続きました。私が知り得た限りでは、予防接種を受けたことのある人しかそのスペイン風邪に罹らなかった。予防接種を拒んだ人たちは罹らなかった。私の家族はすべての予防接種を拒んだため、その流行病の間ずっと元気だった。私たちはグラハム、トレール、ティルデンらの健康についての教えから、体内を毒物で汚染することが必ずや病気につながっていくことを知っていたのだ。

そのスペイン風邪の流行がピークに達したとき、すべての店、学校、事業が閉鎖された。そして、医師たちや看護師たちもワクチンを接種うけており、そのスペイン風邪に罹っていたため、病院も閉鎖されていたのだ。街中の道路には人っ子一人いなかく、まるで廃墟の町のようだった。どうやら私の家族だけがその風邪に罹らなかった。当時医師の往診を受けることが不可能だったため、私の両親が家を一軒一軒回ってできる限り病人の世話をした。細菌、バクテリアや病原菌が病気を引き起こすことが可能だとしたら、一日何時間も病人と一緒に過ごしていた私の両親を襲う機会は山ほどあった。しかし、私の両親はスペイン風邪には罹らず、また私たち子供たちに悪影響を及ぼす細菌を家に持ち帰ることもなかった。当時は地面に雪が積もった冬でしたが、私の家族は誰一人もスペイン風邪に罹ることなく、鼻をグスグスすすることすらなかった。

近くでくしゃみしたり、咳をしたりしている人を不快に思って身をすくませている人をみると、私はその人がその病気－それがなんであろうとーに感染することはないことにいつ気づくのだろうと思ったりする。ある病気に罹る唯一の方法は、誤った食事、飲酒、喫煙、または、体内の中毒を引き起こし、活力を低下させる行為をすることでその病気を自ら発症することだからだ。すべての病気を予防することが可能であり、そのほとんどが－当時の医師に知られていない、また薬物を使用しない治療家の全員にも必ずしも知られていない―正しい方法を用いれば治癒できるのである。

１９１８年のスペイン風邪は世界中で２千万人の人々が死亡したとされている。しかし、実際には、彼らは、当時の医者による、未熟でひどい治療や、薬物によって亡くなったのだ。これは厳しい告発ですが、薬物を処方しない治療家と薬物を処方する当時の医師の成功率を比較すると、それが事実なのが明らかである。

当時の医師及び病院が抱えていたスペイン風邪患者の３３％の死亡率と比較して、薬物を処方しない、バトルクリーク、ケログやマクファデンの治療院では、水療法、入浴、浣腸、断食やその他のシンプルな治療方法の後に献立を綿密に工夫された自然食の食事によって１００％近い治癒率を達成していた。

ある治療家は８年間で１人も患者が死亡することがなかった。薬物投与をしなかった治療家のうち、患者を治癒に導き、１人も死亡させることがなかった治療家の治療法について、本書の他の章で「有罪な予防接種」というタイトルで後に出版予定である。

もし薬物を使用する当時の医師たちが薬物を使用しない当時の治療家と同じぐらい進歩していたなら、当時のスペイン風邪によって２千万人も死亡者が出なかっただろう。

予防接種を受けていない市民と比較して、予防接種を受けている兵士の方が７倍も病気に罹っていた。私が、海外から１９１２年に帰国したある兵士から聞いた話によると、軍の病院が小児麻痺の症例でいっぱいになっていたとのことだった。その兵士は何故成人した男性が乳児のかかる病気に罹っているのかが不思議だと言っていた。このことにより、私は、それらの麻痺がワクチンによる中毒の後遺症だということが分かったのだ。戦争に行かず、家を守っていた人たちは、１９１８年の世界的な予防接種のキャンペーンの後に、初めて麻痺の症状を発症していったからである

原文は、ワクチン海外総合情報サイトで見ることができます。

（転載終了）

当時の医学界は、この大量殺人とも言える流感の原因が

予防接種であったことを隠すため、「スペイン風邪」などという

訳の分からない病名を付けてごまかしていた。

「ガンは治って当たり前」（明窓出版）著書　から抜粋引用　↓↓

２千万人の死者を出したスペイン風邪は今世紀初頭に大流行した。

この２千万という数字は、第一次世界大戦の戦死者の２倍に匹敵する。

公式にはスペイン風邪の原因は不明とされているが、

被害者と生存者には特有のパターンが見られる。

被害者は、強制的に予防接種を受けた若い人々であり、

その結果、軍事病院のベッドは戦争の負傷者ではなく、

ワクチンの被害者で埋まってしまった。

反面、賢くも予防接種を拒否した者は生き残った。

そして当時の医学界は、この大量殺人とも言える流感の原因が

予防接種であったことを隠すため、「スペイン風邪」などという

訳の分からない病名を付けてごまかしていた。

しかし大流行の原因が「予防」接種そのものであったのは

史実として認めざるを得ない。

★１９７９年以降の小児マヒは、全て『小児マヒワクチン』自体が

　引き起こしたものである（ワシントンポスト誌）

★小児マヒの強制予防接種が行われた地域では、

　小児マヒ発生率が、行われなかった地域に比較して７倍増加

「ガンは治って当たり前」（明窓出版）著書　から抜粋引用　↓↓

１９５０年代の後半、小児マヒの世界的流行に伴い、何千匹ものサルが

米国に輸出され、長い針で小児マヒのウィルスがサルの腎臓に注入された。

当然ながらサルは発病し、非常に苦しみ始めた。

その苦しみが最高潮に達した時点でサルは殺され、腎臓が摘出された。

その膿が分離・培養されて、めでたく小児マヒのワクチンが完成した。

確かにワクチン中、小児マヒのウィルスは死んでいるのだが、

シュヴァイツァー博士が最も恐れていた、サル特有のウィルスが

サルの腎臓からワクチンに紛れ込んでいた。

この恐るべき新ウィルスが混入している知る者はいたが、沈黙は守られた。

かくして製造されたワクチンを画期的発明であるとして誉めそやしたが、

宣伝の騒音に隠れて、子供たちの受難が始まった。

高熱、幻聴、幻覚、恐怖感、絶望感、体力減退、思考力減退、精神異常など。

やっとワクチンの異常に気づいた無責任な医学会は、今度は蒸留水の

「まやかしワクチン」を代わりに注射し続け、騒ぎの収まるのを待った。

人体に進入したサルのウィルスの特異点は、レトロウィルス、

つまりＲＮＡのウィルスであり、環境に応じて次々と変異する。

さらには宿り主の健康状態に応じて、何十年でも潜伏を続ける。

強制予防接種がおこなわれた地域では、小児マヒ発生率が、

行われなかった地域に比較して７倍という増加を示した。

１９８８年になってやっと報道されたワシントンポスト誌の記事によると、

１９７９年以降の小児マヒは全て小児マヒワクチン自体が

引き起こしたものであり、自然タイプのものは１９７９年以降、

１件も発生していない。

さらに米国の小児マヒは、ワクチンによるものである、とのことである。

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キーワード：: スペイン風邪ワシントンポストレトロウィルスバトルクリーク

１７歳！

香港の１７歳とアメリカの１７歳を同等には扱えない（香港の場合は背後に英米支配層の影があるが、アメリカの１７歳は、まったく自発的なもの。）だろうが、このアメリカの１７歳たちの行動はまったく見事なものだ。日本の１７歳、どころか、無気力無能無教養大学生たちに、彼らの爪の垢を煎じて飲ませたいものだ。もちろん、それ以前に、学校教師たちに。

（以下「村野瀬玲奈の秘書課広報室」より引用）

●Yahoo!ニュース - ニューズウィーク日本版
愛国歴史教育に対する「米高校生の異議申し立て」が勝利した日 - 冷泉彰彦プリンストン発日本／アメリカ新時代
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20141014-00136238-newsweek-int
ニューズウィーク日本版 2014年10月14日(火)12時3分配信

　最近の各国の保守主義の運動には「自国の歴史に誇りを持てるような教育」へと、歴史教育を改変するという志向があります。アメリカも例外ではありません。例えばブッシュ時代の「草の根保守」の復権を契機として、ハッキリとそうした運動が立ち上がっています。

　そのリーダー格といえば、リン・チェイニー氏です。チェイニー前副大統領の夫人ですが、歴史家というより文学者という立場で「愛国歴史教育」を推進していたのです。

　チェイニー氏はまず「建国の歴史」に関して「トーマス・ジェファーソンの理想主義とか、権力への牽制」といったエピソードではなく、「独立戦争の苦しい戦いを勝利に導いたワシントンの勇気」を前面に出して教えよとか、ベトナムや公民権の話ばかり教えるのはバランスを欠くなどという主張を「運動」にしたのです。

　更にチェイニー氏の前にフランシス・フィッツジェラルドというジャーナリストは79年に出した『アメリカ史の改善（America Revised）』という本で、「歴史教育では、紛争や対立のことを教えるのではなく、権威の尊重や、社会的合意の尊重を教えるべき」というまるで、日本の道徳教育論や中国の愛国教育のような主張をしていました。こうした考え方も現在の「保守的な歴史教育観」の中に引き継がれています。

　アメリカの場合は、全国統一の教科書検定という制度はなく、カリキュラムに関しては、連邦政府は「ナショナル・スタンダード」という緩やかなガイドラインを持っていますが、細かな教育内容に関しては学区に任されています。

　そこでこうした「保守運動」としては各学区をターゲットとすることになりました。アメリカの場合は、学区ごとに教育委員が公選され、その教育委員がプロである教育長を専任して、日々の教育活動はその教育長に委任するというシステムです。

　ですから、保守勢力としては堂々と「教育委員」に保守系候補を送り込んで、各学区の教委における多数派を獲得する作戦に出ることになります。そんな中で、コロラド州ジェファーソン郡（生徒総数８万5000人）では、昨年11月の選挙で保守派が教育委員会の多数を占めると、早速歴史教育の「変更」に着手しました。

　ターゲットになったのは、高校の「ＡＰアメリカ史」という科目でした。この「ＡＰアメリカ史」というのは、同じ高校のアメリカ史の科目の中でも一番難易度の高いコースです。基礎が「アメリカ史」で、その上に応用編として「アメリカ史オナーズ（上級）」というのがあり、更にその上にあるのが「ＡＰアメリカ史」です。

　この「ＡＰ（Advanced Placement）」という科目は、高校の高学年で履修する選択科目ですが、他の科目とは違って、１年間勉強した後で「カレッジボード」という非営利組織の主催する「ＡＰ試験」を受けて５点満点の４点もしくは５点を取ると、大学進学後に「大学の教養科目のアメリカ史」の単位になる（認定は各大学の判断による）というメリットがあります。また、高得点を持っていると、大学入試の際にも有利になります。

　そして「最上級クラス」ですから内容は専門的になります。保守主義者の好む「調和」とか「権威の尊重」では済まない話がゴロゴロあるわけです。

　それこそ、独立後の憲法制定のスッタモンダにしても、その後のポピュリズムとフェデラリストの対立、そして南北戦争と戦後の再建期において黒人の権利がウヤムヤになった闇の歴史、あるいはＫＫＫ運動など、とにかく真剣に、専門的にアメリカ史を勉強するということは、そうした「負の部分」と向かい合うことが必要です。しかしこのコロラド州の学区では、そうした内容を削除していったのです。

　怒ったのは高校生たちでした。今年９月、新学期が始まって新しいカリキュラムが導入されると、まず９月22日に約100人の高校生がデモを始めました。やがて、デモの人数は増えていき、最終的には約1000人の高校生が「授業放棄をして」学区の教育委員会のオフィス前でデモをする事態になったのです。

　学生たちは「ボストン茶会事件以来、自由と人権を実現するためには、様々な紛争や対立を乗り越えてきたのがアメリカ史だ」として、「権威に従え」とか「服従が美徳」などという価値観で歴史を教えられては「たまったものではない」と主張しました。これには右傾化した教委に不満を持っていた教員たちも賛同したのです。

　それだけではありません。全米の２つの歴史学会（"The American Historical Association"と "The Organization of American Historians"）が彼等の主張を支持、更にはＡＰ試験を主宰しているカレッジボードも「ジェファーソン郡のカリキュラムは、このままではＡＰのカリキュラムとして認定できない」という決定を下しました。生徒たちの運動はここに「完全な勝利」を獲得するに至りました。

　生徒たちのリーダー格であるマギー・ラムソーさんという高校四年生は、「不正な秩序に挑戦することが正しいと教えるのは、何も無政府主義を推奨することにはならないのです。そうではなくて、政府というものが人民に奉仕するものであり、そのためには修正すべきところは修正すべきだという当たり前のことは、この国の制度設計にビルトインされているのです」と述べていました。

　実はアメリカの場合は、このラムソーさんのセリフこそが「正統」であり、例えばアイビー・リーグ加盟校などの名門大学は、このような運動でリーダーシップを発揮して結果を出した彼等の活動については、合否判定の中で「高評価」を与えるに相違ありません。

　そしていわゆる保守の運動は、このような「リベラルな思想をもったエスタブリッシュメント」に対する反抗として発生したという側面があるのも事実です。ですが、ダメなもの、間違ったものはやはりダメであり、そのように果敢に行動した高校生たちの存在は、社会に活力を与えることは間違いないでしょう。香港の17歳たちだけでなく、アメリカの17歳も元気だということです。

冷泉彰彦

幕末の政治の背後にある密貿易問題

「カマヤンの燻る日記」から転載。
薩摩長州の密貿易と明治維新の「鎖国→開国」「攘夷論→欧化政策」の関係は初めて聞く着眼点で、非常に面白い。
ある外国人が、倒幕派の「幕末の尊皇攘夷から明治維新後の開国政策」への転換を見事な変わり身だと評していたが、その背景にはこういう経済問題もあったのかもしれない。つまり、日本全体が長州の手の上で踊らされたということになるが、その背後にはもちろん英国政府や政商などの暗躍もある。

（以下引用）

2014-11-07

■[読書][安倍晋三]「幕末の攘夷論と開国論」 23:59

宮崎市定『古代大和朝廷』収録「幕末の攘夷論と開国論」に、こんなことが書いてあった。

1

問；なぜ長州藩と薩摩藩はあんなに攘夷論を熱心に説いたか、そして政権を獲った後開国に豹変したのはなぜか

答；幕末の長州と薩摩の藩財政を支えていたのは、薩摩の場合琉球を通じての密貿易、長州の場合対馬を通じての朝鮮・清との密貿易だった。

密貿易の利益は、鎖国政策が行なわれているからこそ得られる。幕府が開国したら僻地の密貿易港は完全に存在意義がなくなる。だから幕府の開国にあんなにも反対した。

幕府の開国政策を覆すために、長州薩摩は密貿易で得た金を思い切って自藩の脱走者だけでなく他藩の浮浪者にまで撒き尊王攘夷を説かせた。

討幕が成ると早々に天皇に「智識を世界に求め」と宣言させたのは、それで攘夷論をチャラにするためで、開国する利益を初めから知っていたから。

長州薩摩の地元民は、開国によって酷い不景気になった。散々苦労させられた結果、少数政治家を中央政府に送り込んだだけだった。

この不満と妥協して人為的に景気挽回を図ろうとしたのが西郷隆盛の征韓論だった。

以上メモする。

2

安倍晋三が今やっていることを連想した。長州が選挙区だし、半島との関係は父親の代から深いし。安倍晋三に煽られて排外主義している人は、俺らには見えにくい密貿易的利益のカモフラージュになっているんだろうなと、昔から思っているけど、さらにそう思う。

株は上がるが社会は貧困化の一途

「ネットゲリラ」から転載。
前に何度か書いたことだが、経済学でよく使われる「合成の誤謬」という言葉は私の思考素（思考用具と言ってもいい）の一つで、それは「部分的には正しくても、それを集めた全体の解としては誤っていることがある」ということだが、これが社会問題ではよく起こる。
一企業が人件費削減のために正社員を派遣社員に替えていくことは、経済合理性からは正しい解だろうし、それで当座の企業収益は上がる。しかし、その結果、社会全体としては労働分配率が大きく低下し、国民全体の貧困化がどんどん進んでいくのである。
正社員を派遣社員に替えていくと、結果として会社の中に「技能」や「知識」の蓄積が生じなくなり会社自体も長期的には衰亡していくことになる。そもそも、派遣社員には会社への忠誠心など求めることは不可能だから、彼らが会社の知的財産を他の会社に売り渡す可能性を考慮したら、彼らに大事な仕事を任せることもできない。
労働者側から言えば、いつ首を切られるか分からない派遣労働者の身分では、怖くて結婚もできないし、家を買うこともできないだろう。つまり、社会の消費活動はどんどん低下するし、少子化も今よりもっと進んでいく。
これがアベノミクス（いや、小泉・竹中路線の新自由主義政策）の実態である。

今さら言うまでもないが、株が上がるのは米国の経済不安による外人買いと、政府資金によるものだ。日本の経済実態とは無関係な話である。株が上がったから景気がいい、などと考えている人間は、今では中学生にもほとんどいないだろう。

（以下引用）

このままだと来年あたりパニックになる

野次馬 (2014年11月 6日 22:15) | コメント(8)

世の中、急に人手不足になったと騒いでいるんだが、なに、完全に予想された事で、団塊世代が労働市場から去って行くので、その分が足りなくなる。前からおいらそう言ってる。問題は、去って行く団塊世代は仕事のベテランであり、辞めたからといって代わりに雇う連中は素人だ、という事です。しかも氷河期に、正社員を雇わず、派遣や非正規で賄って来たので、仕事の出来るベテランが育ってない。まぁ、そういう事だ。

■このままでは「人材倒産」に陥りかねない
人手不足の時代に入ったと言われている。帝国データバンクが、2013年12月から今年の1月にかけて行った1万社あまりの企業を対象にした調査でも、正社員について、不足感があると答えた企業が全体の約37％もある。また厚生労働省が6月中旬に発表した労働経済動向調査（平成26年第2四半期）でも、不足と答えた事業所の割合から過剰の割合を引いた、労働者過不足感DIは、消費増税による影響でほんの少し緩和されたものの、18と高止まりしている。
さらに業種や地域などによってはより強い人手不足感がある。上記のDIは、医療・福祉分野で43、運輸・郵便34、建設30などを示し、地方の中小企業などでも状況は厳しい。大阪商工会議所が6月中旬に発表した調査によると、大商の会員で、資本金10億円以下の企業に調査したところ、1700社強のうち約65％が不足感をもち、そのうち、9割程度が、このままでいくと「事業運営に支障がある」と考えている。
一部の小売企業でアルバイト店員不足を理由に、店舗の閉鎖や開店延期などが報道されている。

人間、マトモに働けるのは70歳くらいまでだと思う。それを越えると、身体が言う事を聞かない。頭脳労働だけだったら、もう少し保つかも知れない。会社の経営者クラスとか。それも、体力仕事の面もあるので、限界がある。よく田舎で、腰の曲がった年寄り婆さんが農業やってたりするが、とても一人前に働いているとは言えないです。ヒマツブシか、ボケ防止程度。

生野菜信仰

「ギャラリー酔いどれ」から転載。
武田邦彦の専門分野は医学ではないだろうが、医学そのものもずいぶんいい加減な「神話」を広めてきたから、素人の発言も「専門家」の発言も同じくらいの比重で扱い、判断されてしまうことになる。
ビタミンは加熱すると壊れる、（ビタミンCだけかもしれないが）ということは私も信じ込んできたし、信じてもいいのかもしれないが、無理に生野菜を食わなくてもいいか、とも思う。加熱調理した野菜の方が、衛生的には安全だろうし。（と言っても、電子レンジで加熱、というのは現段階では不安が大きい。）
まあ、生で食ってうまい野菜なら生で食えばいい、というだけだ。
お教えするが、レタスなど生でしか食べない人が多いと思うが、軽く塩コショウで炒めても、案外に美味いものである。いや、キュウリですら、同様の調理で美味く食える。（私は、時間が少し経って劣化した生野菜は、すべてそうしている。）逆に、ニンジンなどは生でスティック状にし、オーロラドレッシング（と言うと思う。ケチャップとマヨネーズを混ぜたものだ。）で食うと美味い。もっとも、その美味さの半分はドレッシングによるものだ。

（以下引用）

過ぎたるはなんとやらです、意外な落とし穴、

◆http://takedanet.com/2014/11/post_30f9.html
武田邦彦　（平成26年11月3日）
◎健康食品シリーズ　生野菜はなぜ健康に良いのか？

☆http://takedanet.com/files/namayasai20141102822.mp3

生野菜も食べなれると　なんとか食べることができるけれど、
なんで生野菜が体に良いのか、わたしは理解することができない。

生野菜を食べることができるようになったのは、
「農薬と化学肥料」が使われるようになってからで、日本では40年ほど前からだ。

それまでに生野菜を食べたらたちまち回虫などに苦しむことになった。

中華料理が火を通すことは多くの人が知っているが、
医食同源を強調する文化で　生を食べる　ということはかなり危険だと認識されていた。

人間は細菌、ウィルス、小さな虫などと一緒に暮らしているが、
それが口の中に入ると問題が起きる。

それに加えて現在では、農薬、化学肥料、着色剤、放射性セシウムなどがある。

できるだけ、避けたいものだ。

それでは「なぜ、野菜は生でなければならないのか？」ということになる。

少なくとも40年より昔の人は　生野菜を食べずに生きていたし、
戦争や結核でなくなる人もいたので　平均的な寿命は短かったが、
長寿の人もいくらでもおられた。

だから、まずは生野菜が人間にとって必須のものではないことがわかる。

ところで「生野菜を食べなければならない理由」として、
水溶性ビタミンと熱に弱いビタミンが登場する。

水溶性ビタミンはビタミンBとCで、熱に弱いとされる（ウソ）ビタミンはビタミンCだ。

わたしは化学物質の熱分解を長く研究してきたが、
ビタミンの構造を見ると、これがちょっとの水で溶けたり、熱でやられる感じがしない。

どうせ野菜は水洗いをしなければならないし、生野菜は特に農薬などを心配してよく洗う。

また味噌汁に入れたり、炒め物にするなら仮に水に溶けても食べるものの中に入っている。

栄養学のデータを見てみると、調理で失われることはあってもせいぜい2割ぐらいで、
大半は残っている。

まして生野菜は食べられる野菜の種類が限定され、農薬の危険があり、
さらにドレッシングをかけるので健康にはそれほど良くないと思う。

また、私たち人間はビタミンCの合成能力を失った生物だが、
それは普通に食べていると　適当に野菜も果物も食べるし、
尿酸がビタミンCの代わりもできるので、合成能力を失ったとも言える。

またもちろんビタミンの摂り過ぎは障害が起きる。

「生野菜が健康に良い」と錯覚して一所懸命、食べている若い女性を見ると、
噂に引きずられて可愛そうだと思う。

野菜は食べれば食べる方が良いということもなく、適切な量をとる
というのが大切なのは言うまでもなく、
その量は今、言われている量よりかなり少ないと考えられる。

英語の中の「数の名称」の異常性

「逝きし世の面影」から転載。
私自身、日本語は優秀な言語だと思うのだが、その煩瑣な部分（敬語法とか、物の数え方がやたらに複雑なこととか）は、もっと整理していけばいいとは思っている。日本語の欠点はそういう、「どうでもいい部分」（まあ、敬語法は絶対的に必要だという論者も多いだろうが、あれは人間を常に上下関係に追い込む、非民主的語法である。かと言って、子供が大人にタメ口をきく社会もどうかとは思うが、それは限度の問題だろう。）であり、日本語はまず「漢字かな混じりという絶対的な長所がある。それによって、文章の内容が異常な速度で大観できる。つまり、漢字やカタカナ部分を概観すれば、それがどういう内容、どういう思想の文章か、だいたいは分かるから、「読む必要の無い文章」はその段階でカットできる。これこそ、日本語の最大の長所だろう。英語のようなアルファベットのみの言語ではそうはいかない。全体が平坦で、文章紙面に立体性が無いのである。せいぜいが、イタリック体で強調する程度だ。
ただ、日本語の中には、無用なカタカナ語があまりに増えていること、学問世界ではたとえば英文法用語など、意味不明の翻訳学術用語が多すぎることなどが欠点だが、それは今後簡単に改善できる問題だ。
下記記事で取り上げられている、言語と算数の問題は、まさに言われている通りだろう。日本人は数学が強いとは思わないが、算数には強い。庶民レベルの算数運用能力は世界最高かもしれないが、それは日本語という言語のせいもあるだろう。詳しくは書かないが、英語の欠点はこればかりではない。その先端文明が世界をリードしている英米社会が「底辺文化」は最低だ、というのは英語という言語にも理由の一つがありそうだ。

（以下引用）

日本語、中国語、韓国語、トルコ語は英語よりも数学学習に適している

2014年11月04日 | 政治

国際教育到評価学会（IEA）が毎年行ている小中学生を対象とした国際数学・理科教育調査（ＴＩＭＳＳ）では東アジアのシンガポール、韓国、香港、台湾、日本などが上位を独占していて、アメリカ、イギリスなど英語圏諸国よりも常に成績が上回ている。

2014年9月10日付けウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）紙によると、英語に比べて、数字に関する語彙がより少ない日本語や中国語は数学を学ぶのにより適しているという。
ＷＳＪ紙によると有名大学が結成した研究グループが長期間にわたり、数学の観点から中国語と英語の違いを研究したところ、中国語や日本語、韓国語、トルコ語などは数字について簡単な言葉を使うため、数学の概念表現がよりクリアで、低年齢の児童の数学学習により適しているという。
基本語彙が１２進法的な英語では数字を表す言葉は24以上あるが、対して日本語中国語では１０以内なので十進法の理解が容易なのです。
欧米の子供達の数学の落ちこぼれの発生ですが最初に十進法の位取りで躓くことが原因であり、１２進法的なその言語構造にこそ問題点が潜んでいるとＷＳＪ紙は指摘している。

アメリカの雇用市場では数学的技能が重視され、米求人情報サイトのキャリアキャスト・ドットコムが発表した2014年版「ベスト・ジョブ」ランキングでは、最も良い職業は数学者だった。逆にランキング最下位は木材伐採者、新聞記者、下士官兵、タクシー運転手。数学のスキルがあれば就職の機会は大きく広がるが、逆に計算できない従業員はいずれ「永久解雇通知」を手にするかもしれないという。

９月１０日のＷＳＪ紙の記事によると、英語圏の子供達は１１をeleven（１２はtwelve）と別々の名称で呼ぶが、日本語や中国語ではteenーoneと表現するので、１１の数が１０プラス１であることが理解しやすい。
英語では１２をtwelveと呼ぶことで、子供対に余分な負担がかかっているのです。（日本語表記のように１０プラス２であることが瞬間的に理解でき難いので１２以上の数字で、英語表現では逆さまなので位取りが判り難い）
英語の１７はseventeenなので、十の位が1であることを表すteenがsevenの先に来る。この為に多くの子供達がは位取りを間違い７０と混同する。（中国語や日本語表現で１７はteenーsevenであり、位取りと言語とが一致している）
位取りと言語表現の不一致のために、英語圏の子供達は二桁の足し算引き算の場合に、二桁の数字が１０の倍数と１の倍数とからなっていることが理解することに苦労する。
一番最初の小学校１年生の時に英語が原因して数学でつまずいてしまい、結果的に英語圏では大量の数学の落ちこぼれを生むので格差拡大の要因ともなっている。
『初等教育の数学では英語よりも日本語中国語の方が優れている』（英語では落ちこぼれが生まれる）との９月１０日のＷＳＪ紙の記事は韓国の朝鮮日報が１２日に、中国の環球時報が１４日に関連（紹介）記事を書いている。

『何故か、朝鮮日報に感情的に噛み付いた大槻義彦名誉教授』

９月１０日のＷＳＪ紙の記事は米国の教育学者などの研究成果を記事にしたものだが、『日韓中の生徒が数学ができるのは言語のせい、か？』と題して、

『いつものことながら、韓国メディアの『我田引水』記事にはうんざりする。まずここでは『算数』と『数学』の混同が見られる。たとえば２次方程式を解く数学の能力に言語が関係していることなどあるはずがないではないか。
そんなに韓国など漢字圏の数学教育が成功しているならば何故ノーベル物理学賞の理論物理学の分野で韓国、中国に受賞者が出ないのだ？さらに超弦理論の国際学会の招待演者に韓国の物理学者がいないのだ？！
韓国、中国、日本の子供が『数学オリンピック』などで上位にあるのは単に受験競争で煽られているためだ。WSJ紙もバカ、CHOSUN ONLINEもバカ。算数の成績と言語の問題に悩むより、自分たち自身の合理的判断能力の欠如に悩め。』と、いつもながらのことですが、突然意味不明な感情的な罵倒を大槻義彦が行っている。

そもそもＷＳＪの記事は高等数学を扱う物理学の話では無くて、初等教育の数学での落ちこぼれの原因をアメリカの研究者が科学的に指摘したものですよ。（頂点ではなく、底辺の話）
少しでも冷静に考えれば、幼い子供達の数字の認識で、桁取りが逆に出来ている英語に大きな欠陥がある（勘違いを起こさせる）ことは明らかな客観的事実なのです。
（この場合には、『なにをして、唐突に大槻義彦は怒りの発作に襲われたのか！』と考察すると、実に面白い。超大国アメリカに対する敗戦国民の日本人が持つ歪んだ深層心理まで浮かび上がってくるから愉快である）
『大槻義彦が叫ぶ』の９月１９日のお馬鹿記事以外にも、その後９月２４日にも、

『さきに本欄で韓国CHOSUN　ONLINEの記事を引用して批判した。それは韓国などが数学オリンピックでいつもトップクラスになり、アメリカは３０位以下なのは子供の数学能力が劣っているからで、これは使う言葉（英語）の数の数え方がおかしいからだ、というものだった。
今回のWSJ紙の上の記事でこの韓国の報道がお笑い草だったことが証明された。私の論評のとおりだったではないか。
そもそもその子供が使っている言語の種類で数学能力に差が出る、などとはまったくのお笑い草だ。それよりももっとも大事なことはこのような高い能力を早期に発掘してそれを思いっきり伸ばしてゆく体制が必要なのだ。
そのためには画一的な受験戦争は百害あって一利なしなのだ。韓国、日本、中国は数学オリンピックで上位に入ることを誇るな。
いやいや、そもそも数学オリンピックなどむしろ有害である。数学オリンピックで上位であることをはずかしいと思う感覚のほうがより健全である。』
と、駄目を押している。
その後も１０月２４日、１０月３９日と繰り返し英語の数字の表記が初等教育の弊害である事実を指摘した朝鮮日報を攻撃しているのですが、その執拗さには呆れ返って言葉も無い。
まったく筋違いの大槻義彦のお馬鹿すぎる罵倒を一つだけ擁護すると、『さすが、日本のメディアでは、私の知る限り、このようなおかしな、非論理的な論評は見当たらない。』と、今回もっとも重要な、恐ろしい事実に気がついている。
我が日本国のマスメディアではアメリカのＷＳＪ紙が書いている『英語には欠陥がある』事実を金輪際、誰一人報道し無いのですが、この事実に唯一大槻義彦だけが気がついているのである。（天晴れ。さすが科学者で、見上げたものである。だから大槻義彦は見過ごしには出来ない）

４７都道府県の放射性ヨウ素降下地図

関東近辺での若者や年少者の甲状腺癌や甲状腺異常の増加に関して、その原因と思われる放射性ヨウ素が２０１１年３月から５月にかけてどこにどのくらい降ったかを示す地図が、「福島原発事故後の日本を生きる」サイトにあるので、長い記事のその部分だけ転載しておく。
福島原発事故の直後、しばらくの間だけでも家族ぐるみで関東を脱出しているか、年少者や若者だけでも脱出させておけばよかったと思っている家庭は多いだろう。今からできるのは、放射能由来の病気について国と東電を提訴して補償金を得ることくらいだが、裁判所も政府の一部である以上、勝訴するのは難しいかもしれないし、それ以前に、提訴を受理しない可能性すらある。弁護士自体が、政府と戦うことに及び腰になるだろう。
さて、家畜国民、奴隷国民がこうした状態から立ち上がることはあり得るのだろうか。

（以下引用）引用部分の最後にあるように、実は放射性降下物のピークは、この測定以前であり、実際には下の地図で「放射性降下物無し」の白い部分も、それ以前に（関東地方ほどではなくても）汚染されていた可能性は高いことを注意しておく。

■47都道府県の放射性ヨウ素日間降下物

まずは月間降下物と同じように…放射性ヨウ素が、どこに？どのくらい？降ったのかをマクロな視点で全体的に把握するため2011年3月～5月の日間降下物の合計を47都道府県別の日本地図にしました。見やすくするために降下量が1ケタ変わるごとに色を変えてあります。

ヨウ素日間降下物合計2011年3～5月分