「徽宗皇帝のブログ」にも書いたように、私はネットへの投稿をしばらくやめることにする。直接の理由は個人的事情による引越しのためだが、「ネットゲリラ」の閉鎖など、世間の情勢が怪しげになってきたのも理由の一つだ。まあ、「風声鶴唳」（「唳」の字は本当は「大」ではなく「犬」だが）かもしれないが、君子ではなくとも危うきには近寄らないにこしたことはないだろう。
では、みなさん、またそのうちお会いしましょう。
最後に、一言。３月２０日頃に関東で異変があるかもしれないので、お気をつけて。
（以下「リチャード・コシミズ」ブログから転載。）
首都圏大地震煽り報道
ユダヤ人のご命令で記事を書く売国メディアが一斉に「首都圏地震がもうすぐやってきて大被害が出る」と合唱しだした。当然、ユダヤ電通の差し金であろうし、情報発信を担わされる官僚や専門家もグルである。
そんなに簡単に地震予知ができるなら、なぜ、３１１を全く予知できなかったのか？今まで予知できなかった地震が急に予知できるだけの技術革新でもあったのか？ふざけるな。
さて、金融ユダヤ人たちの目論見は？
１．海外投資家が地震被害を恐れて、対日投資をしなくなる。
２．海外の製造業が、日本からの部品調達が不安定になると見て第三国製に切り替える。
３．日本人の間に「地震恐怖症候群」を蔓延させ勤労意欲を低下させる。
４．首都圏の地価を押し下げて、金融ユダヤ人が底値で買い漁れる環境を作る。
５．日本企業の株価が下がり、金融ユダヤ人が買いやすくなる。
日本という国家の見掛け上の価値を押し下げるのが主たる目的か？（日米欧三極の同時不況化で第三次世界大戦への地ならし？日本だけ比較的健全では困る？）
６．日本企業が経済環境の悪さや地震の危険に嫌気が差して、工場を海外に移転してしまう。もしくは、企業自体を海外に移してしまう。
ということで、みなさんのご意見を。
●首都圏の地震３倍 東京湾北部 推定震度７、正式公表
産経新聞 3月8日(木)7時55分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120308-00000090-san-soci
東日本大震災で首都圏の地震活動が活発化し、地震の発生頻度は現在も大震災前の約３倍と高い状態になっていることが７日、文部科学省の特別プロジェクト研究で分かった。研究チームはマグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が「いつ発生しても不思議ではない」と指摘。首都直下の一つである東京湾北部地震の揺れは、従来想定の震度６強を上回る震度７との推定を正式に公表した
。
南関東で起きたＭ３以上の地震の数を大震災の前後半年間で比較したところ、大震災後は約７倍に増加。徐々に減少しているが、「地震災害発生リスクは現在も高い」とした。
国の中央防災会議は首都直下地震の発生確率を３０年以内に７０％としている。研究チームは大震災で確率がどの程度上昇したかは示していない。
一方、平成１９年度に開始した地殻構造調査で、南関東に沈み込むフィリピン海プレート（岩板）と陸のプレートの境界部が、東京湾北部付近で従来想定より約１０キロ浅いことが判明。両プレート境界を震源域とする東京湾北部地震が起きた場合、地盤が軟弱な東京２３区の湾岸部や多摩川河口付近で震度７を予想した。
これを受け中央防災会議は４月以降、新たなプレート構造モデルに基づき首都直下地震の被害想定の見直し作業を始める。現在の想定では東京湾北部地震の死者は約１万１千人、経済被害は約１１２兆円と試算している。
研究チームの平田直東大地震研究所教授は「首都圏では火災による大きな被害が予想され、木造住宅密集地域の一刻も早い解消が重要だ」と話した。
.
最終更新:3月8日(木)7時55分
では、みなさん、またそのうちお会いしましょう。
最後に、一言。３月２０日頃に関東で異変があるかもしれないので、お気をつけて。
（以下「リチャード・コシミズ」ブログから転載。）
首都圏大地震煽り報道
ユダヤ人のご命令で記事を書く売国メディアが一斉に「首都圏地震がもうすぐやってきて大被害が出る」と合唱しだした。当然、ユダヤ電通の差し金であろうし、情報発信を担わされる官僚や専門家もグルである。
そんなに簡単に地震予知ができるなら、なぜ、３１１を全く予知できなかったのか？今まで予知できなかった地震が急に予知できるだけの技術革新でもあったのか？ふざけるな。
さて、金融ユダヤ人たちの目論見は？
１．海外投資家が地震被害を恐れて、対日投資をしなくなる。
２．海外の製造業が、日本からの部品調達が不安定になると見て第三国製に切り替える。
３．日本人の間に「地震恐怖症候群」を蔓延させ勤労意欲を低下させる。
４．首都圏の地価を押し下げて、金融ユダヤ人が底値で買い漁れる環境を作る。
５．日本企業の株価が下がり、金融ユダヤ人が買いやすくなる。
日本という国家の見掛け上の価値を押し下げるのが主たる目的か？（日米欧三極の同時不況化で第三次世界大戦への地ならし？日本だけ比較的健全では困る？）
６．日本企業が経済環境の悪さや地震の危険に嫌気が差して、工場を海外に移転してしまう。もしくは、企業自体を海外に移してしまう。
ということで、みなさんのご意見を。
●首都圏の地震３倍 東京湾北部 推定震度７、正式公表
産経新聞 3月8日(木)7時55分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120308-00000090-san-soci
東日本大震災で首都圏の地震活動が活発化し、地震の発生頻度は現在も大震災前の約３倍と高い状態になっていることが７日、文部科学省の特別プロジェクト研究で分かった。研究チームはマグニチュード（Ｍ）７級の首都直下地震が「いつ発生しても不思議ではない」と指摘。首都直下の一つである東京湾北部地震の揺れは、従来想定の震度６強を上回る震度７との推定を正式に公表した
。
南関東で起きたＭ３以上の地震の数を大震災の前後半年間で比較したところ、大震災後は約７倍に増加。徐々に減少しているが、「地震災害発生リスクは現在も高い」とした。
国の中央防災会議は首都直下地震の発生確率を３０年以内に７０％としている。研究チームは大震災で確率がどの程度上昇したかは示していない。
一方、平成１９年度に開始した地殻構造調査で、南関東に沈み込むフィリピン海プレート（岩板）と陸のプレートの境界部が、東京湾北部付近で従来想定より約１０キロ浅いことが判明。両プレート境界を震源域とする東京湾北部地震が起きた場合、地盤が軟弱な東京２３区の湾岸部や多摩川河口付近で震度７を予想した。
これを受け中央防災会議は４月以降、新たなプレート構造モデルに基づき首都直下地震の被害想定の見直し作業を始める。現在の想定では東京湾北部地震の死者は約１万１千人、経済被害は約１１２兆円と試算している。
研究チームの平田直東大地震研究所教授は「首都圏では火災による大きな被害が予想され、木造住宅密集地域の一刻も早い解消が重要だ」と話した。
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最終更新:3月8日(木)7時55分
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