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どこで線引きをするかはお役人次第

「阿修羅」記事から転載。
各地に拡散した放射能はとっくに規制値を超えているから、国民から文句が出ないようにするには規制値の基準を変えればよい、といういかにもお役人らしい発想だ。医療業界の需要を増やすためにメタボリックシンドロームの腹周りの基準を80センチメートルにしたり、高血圧基準をどんどん下げていったのと同じである。あれは病人が少ないなら健康の基準値を下げて病人を作れというものだったが、こんどは逆に基準値を上げて「健康に被害は無いです」と言うためのものである。笑うしかないが、それで騙される国民も結構いるのだろうと思うと、その笑いにも力がなくなる。
後で国際社会からの非難などを浴びたら、「国民のパニックを防ぐには仕方のない方法だった」とでも言うのだろう。


(以下引用)


<放射性物質>食品や飲料水、規制値緩和へ 食品安全委
http://www.asyura2.com/11/genpatu7/msg/778.html
投稿者 あややの夏 日時 2011 年 3 月 26 日 16:10:44: GkI4VuUIXLRAw


毎日新聞 3月25日(金)22時42分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110325-00000164-mai-soci

 食品や飲料水に含まれる放射性物質について、内閣府の食品安全委員会は25日、暫定規制値の根拠となっている健康への安全性の許容範囲を広げる方針を固めた。これを受け、厚生労働省は現在より緩やかな規制値を策定する見通し。暫定規制値は厚労省が17日に急きょ策定。原子力安全委員会の「飲食物摂取制限に関する指標」を用い、水や食品から1年間に摂取するヨウ素を50ミリシーベルト以下、セシウムを5ミリシーベルト以下としている。

【小島正美、中西拓司】

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惻隠の情は人類全体の共通感情

「マスコミに載らない海外記事」より、ロシアの新聞に載ったある主婦の発言だそうである。日本の被った災害に対して、ロシアはこの機会に北方四島を返そう、という意見だ。北方四島が日本の固有領土だからではなく、同じ人間として、他人の不幸に対する援助としてである。この記事に対する管理人の言葉もいい。長い文章なので、残念だが一部を割愛して掲載する。



(以下引用)



人類は、より多くの、実物の有形資産を貯め込むことを、その生存の主要目的にして、生きている。お金、土地、石油、ガス、全てだ。つかみ取って、しまい込み、両側に、見張りを立て、誰にも、何も、与えずに、“おれのものだ!”と低く唸り声をあげている。


だが、我々の運命とは、そういうものだろうか?そうした単純な課題を遂行するためならば、人間は人間である必要などない。他の動物を喰って生きている、原始的な仕組みの動物で充分なのだ。


だが、人間は、決して、そう原始的に作られてはいないのだ。人間は、我々の中で、何が、どのように機能しているのかを、我々自身が最後まで解明できないほど、複雑に作られている。一体なぜ、我々は、素晴らしい、全き“万物の霊長”なのだろう? 一体何のために?物をかき集めるためだろうか?


経済危機、地球温暖化、中東における革命、そして、制御不能状態となって、どうしたら良いのか、誰にもわからない、日本の原子力発電所での、この恐ろしい大事故等は、もう、詰め込むのを止めるべき頃合いだという兆しだ。政治家達の個人的野望、政治的、経済的狙いをもった、武力の誇示と使用、軍拡競争、物質的成功を目指した、全体的な競争。こうしたもの全て、過去の時代のものだ。ある国民の、他国民に対する支配の時代。人類が子供だった時代だ。


新時代は全く違う。より大人なのだ。より賢明なのだ。より人間的なのだ。そして、この新時代は既に発芽しているのだ。既に最初の新芽は現れている。インターネット、科学技術の急速な発展、信じられないほどの医療技術の進歩、生産のグローバル化、西も東も、社会主義も資本主義も、既存政治体制に対する広範な批判。


もし、ロシアが今日本に四島を返還すれば、ロシアは、古い世紀から新世紀という飛躍的進歩の先頭に立てる。これは、旧世紀から新世紀への移行の上で、政府レベル事業の第一歩となるだろう。あらゆるものを尻の下に貯め込む必要はないという、初めての例だ。人類は、そのために造り出されたわけではないのだから。人類には、より重要な仕事があるのだ。


ユリヤ・カリーニナ


記事原文のurl:www.mk.ru/politics/russia/article/2011/03/17/573539-kurilyi-nado-otdavat.html

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本当に普通の主婦なのだろうか?ロシア版クリス・ヘッジス?実現の有無は別として、掲載してくれるだけでも有り難い話。

中日新聞記事「北方四島を日本へ返そう」ロシア大衆紙が異例で、北方四島は返却すべきだと、ロシアの新聞に載ったというのを読んだので、ロシア語を読める知人に、原文検索と翻訳を依頼した。文体は、確認の上、小生の調子に変えてある。


「トモダチ作戦」とやらのため華々しく出動した米空母ドナルド・レーガン、ヘリコプターで、ほんのお印に(乾パンだか何か知らないが)何箱か輸送した際、ヘリコプターが被爆し、危険だということで、遥か沖だか日本海だかに退避したという。そのあとパッタリ報道が途絶えている。なんとも高価についた支援物資。


小話を思い出す。熊と旅人(狩人というのもある)。Wikipediaにもある。


2人の男が旅をしていた。ある大きな森の中の道を歩いていると、目の前に1頭の熊が現れた。

1人の男はすぐに近くの大木によじ登ったが、もう1人の男は逃げ遅れ、仕方なく地面に倒れて死んだふりをした。熊はその男の耳元に口を当てていたが、しばらくすると森の奥に姿を消した。木の上の男は、安心したので降りてきた。

逃げ遅れた男に「熊は君の耳に何かささやいていたようだが、何て言っていたんだね?」と聞いたところ、男は答えた。「ああ、言っていた。危ない時に友達を捨て、自分だけ逃げるような薄情な相手とはもう別れろ、と」。


チェルノブイリで核汚染除去で活躍された、ニコライ・アンドレーエフ氏もいっておられる。

緊急事態対応には、独創力、ある種の想像力や臨機応変のようなものさえ必要なのです。

そこで小生も、無い想像力を働かせてみよう。北方四島の面積、6000平方キロだという。

一方、在日米軍基地の面積、なんと、324,696平方キロだという。(「情報公開法でとらえた在日米軍」梅林宏道著)そして一部基地では、家族が退避し、もはや人影もないという。


三陸から関東に至るまで、太平洋側海岸地帯は沈下、日本の面積、大幅に減った。


ここは、ロシアからは、お言葉通り、御厚意に甘えて、北方四島を頂きたいもの。

そして、アメリカ様には、全ての基地を返却していただこう。


宗主国は、終始「テロに対する戦いを支援しろ」と強要している。

これに呼応して、「中国が攻めてくる」「中国が尖閣諸島を取ってしまう」「北朝鮮が核ミサイルを撃ち込んでくる」等々、言い募る人々がおられる。

しかし、今回の大地震、大津波、原発災害で、日本が恐れるべきものは、大自然と、無謀な原発拡張政策であることが明白になったではないか。もはや「国防費」も大幅削減せざるを得まい。ミサイル防衛からは離脱する。イージス艦もAWACSも売却する。代わりに、急きょ、ブルドーザーや、高層ビルにコンクリートを流す装置や、放水車、放水艇などに振りかえる。今回も献身的活動をしておられる消防関係の皆様こそ、予算増加。原発がある地域の消防当局についても、予算を大幅に増強して、放水車等を強化していただく。もちろん、給与増強。さしあたり政党助成金全額、全て返還させて、原発被害対策・原発廃止・暴走対策に振り向ける。それで生きられない政治家、政党、今の日本に不要だ。


「日米安全保障条約」というものも、米空母が退避してしまったことでわかるように、いざという時には、熊と旅人そのままであることが、わかったではないか?助けにおいでになった時だけ、散々報道しておいて、退避されたことについては、全くしらばっくれている。知りたいことは知らせず、知りたくないことを、知らせてくれるのが、大本営報道部の仕事であることは、今回も証明された。


ここで、尊米愛国者の皆様は、涙を飲んで、「日米安全保障条約」を破棄させていただきたいと申し出てはどうだろう。熊と旅人そのままで「実は助けにならない」などという本当の失礼な理由ではなく、実際に、国民が住む場がないのだ。「背に腹は代えられないのです。ごめんなさい。お帰りください」とお願いするしかない。国民が難民になっているのに、広大なパラダイスのような米軍の基地や住宅が空っぽでは余りにもったいない。全ての基地を、無条件即時返還して頂き、そこに、自然災害である大津波と、金儲け主義の企業や為政者による人災、福島原発災害の被災者の方々用施設を建設するのだ。


人類は、金儲けのために造り出されたわけではないのだから。人類には、より重要な仕事があるのだ。


TPP論議も、日本が完全復興する時点、たとえば10年先まで、完全に棚上げ。とはいえ、「野菜や水が危険」というのは、「だから、アメリカの水と野菜を自由に入れられるようにすべくTPPに加盟する」口実に使われるだろう。「医療も、郵便局も、このままでは足らないので、アメリカの病院や、宅配便に、どんどん入っていただく」ことになるだろう。アメリカの医療産業、金持ちしか相手にしないことには触れない。

最強の友人だと、オバマ大統領もおっしゃっておられる。まさかの友は真の友。

弱った政治・経済につけこむ火事場泥棒など決してしない宗主国であって欲しいもの。

困ったことに、あのベストセラー「エコノミック・ヒットマン」の著者ジョン・パーキンスが書いた「The Secret History of the American Empire」には、全く逆の例が書いてある。例えば、第一部アジア篇の8章はTsunami Profiteering。2004年のスマトラ島沖地震津波災害につけこむ金儲けの様相が描かれている。是非、各自お読み頂きたい。

大地震から一年後のハイチを見ても、全く同じ繰り返し。より詳細については、藤永茂先生の『私の闇の奥』を是非お読み頂きたい。そういう御国が、日本だけ例外扱いをして下さるとは、凡人の小生には、どうしても想像できない。

阪神大震災の後、アメリカ産建材の日本への輸出を可能とすべく、アメリカの命令で、建築基準が緩和(強化ではない)されたことも、マスコミは決して報じない。『拒否できない日本』には書かれている。この関係、宗主国・属国関係といわずして、どのように表現するのだろう。

ユリヤ・カリーニナさんの配慮、益々神々しく感じられてくる。

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御用学者の犯罪性

「東海アマ」ツィッターから転載。
今回の大震災・原発事故でもっとも目立ったのは御用学者という奴である。東大を頂点とするアカデミズムは、本来の学問よりも日常的な政治力と政府へのゴマすりで上にのぼった人間が大多数を占めている。そういう連中が政府や大企業の都合がいいように実験データを解釈し、あるいは捻じ曲げて国民を洗脳する活動をしてきたわけだ。学会に反原発の学者がほとんどいないのはそのためだ。
そういう連中がテレビに出て、いまだに国民洗脳発言をしているわけだが、原発事故に関しては、これは大量殺人に等しい行為である。
さて、事件が一段落した時に、こうした学者たちが死刑にされるかどうか楽しみである。もし法律が死刑にできなければ、国民がリンチにして当然の連中だろう。


(以下引用)

東大病院中川チームの見解では、乳児が300BQ水を1トン飲んでも何の健康被害も起きないと断言。公衆被曝許容量は100ミリシーベルトと吹聴。そんな規定はどこ探してもない。だが放射線障害防止法に完全違反!告発すべき捏造。胎児被曝致死閾値が100mSvと明記されてる。これは殺人に等しい
about 23 hours ago webから .医療法施行規則第30条の27に定められてる年間最大許容被曝線量は50ミリシーベルト、服や靴に10マイクロシーベルト/時間の放射性物質が付着している、大気中や地面に10マイクロシーベルト/時間の放射性物質がある環境で生活 10マイクロシーベルト/時間では5000時間で医療法規則超過
about 23 hours ago webから .「電離放射線障害防止規則」 放射線作業従事者は5年間100ミリシーベルトを超えないこと。50ミリシーベルトを超える年があってもダメ。女性は3か月あたり5ミリシーベルトを超えてはならず妊娠期間中は1ミリシーベルトを超えてもならない 東大病院チーム中川はどっから100ミリ許容量出した
about 23 hours ago webから

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お役所仕事が人命を失わせる

私は赤かぶ氏は嫌いなので、彼の投稿を転載するのはいやなのだが、この記事は転載する価値があると思う。
現在の被災地への支援物資遅滞は意図的な「官僚サボタージュ」の可能性もあるし、あるいは官僚組織・公務員組織の動脈硬化によるものかもしれない。いずれにしても、被災地の人々を見殺しにする犯罪的行為であることは確かだ。


(以下「阿修羅」より引用)



米「タイム」が指摘 日本の支援は途上国以下(日刊ゲンダイ)「官僚機構が救援を遅らせているのか?」
http://www.asyura2.com/11/senkyo110/msg/528.html
投稿者 赤かぶ 日時 2011 年 3 月 24 日 17:06:14: igsppGRN/E9PQ


米「タイム」が指摘 日本の支援は途上国以下
http://gendai.net/articles/view/syakai/129570
2011年3月24日 掲載 :日刊ゲンダイ

来日した外国人医師は診療できず…

日本の救援体制は開発途上国以下――。22日、米誌「タイム」(電子版)がこんな批判的な記事を掲載した。
「官僚機構が救援を遅らせているのか?」というテーマで、「日本よりはるかにインフラ整備が遅れている開発途上国でさえ、災害発生から4日もたてば援助物資が被災民の手に届く。だが東北では10万人の自衛隊が救援活動を行っているにもかかわらず、援助物資が届くのに恐ろしいほど時間がかかっている」と指摘した。
 同誌は日本の入り組んだ官僚機構に問題があり、規制好きな国民性が“合法的な壁”として立ちふさがっているとして、以下の実話を挙げている。
 日本の船会社が湾岸地域に救援に向かうコンテナ船をヘリの着陸用に提供すると申し出たが、政府は船会社に正式な資格がないことからこの提案を断った。
 来日した外国人医師団が患者の診察を申し出ても、日本の医師免許がないという理由で門前払い。医師らは医療行為ともいえない最小限の援助活動をするしかなかった。政府は地震から6日後の17日になって外国人医師の医療行為を認める方針を打ち出したが、遅きに失したといわざるを得ない。
 また、海外から高齢の被災者のために薬品が寄付されたが、日本の行政当局が承認していないという理由で現地に届けることができなかった。
 輸送業者は許認可特権を持つ官僚ににらまれるのを恐れて表立っては口にしないが、不満タラタラで物資を運ぶ許可を待っている。寄付された物資は地震と津波の数時間後には東京に届いたのに、いまも倉庫に眠っているというからバカげた話だ。
 もちろん、政治家がその気になれば、こうした規制を取っ払うことができる。官僚機構と政治の怠慢が被災者を見殺しにしたといえそうだ。

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東北太平洋沿岸の全放棄

「竹熊メモ」から転載。
大前研一は原発推進派だと思うが、津波対策についてのこの意見は大胆な提言であり、正しい考えだと思う。要するに、津波には対策は無いということだ。いつ来るか分からない津波のために低地を永遠に遊休地にしておくことは経済至上主義者には不合理そのものと思われるだろうが、そういう「確率的安全性」のために今回の大惨事は起こったのである。
わずかな家屋や土地所有権も含め、津波の起こった土地の利権を持っている人間には辛いことだが、土地放棄しかあるまい。もちろん土地放棄に際して、ある程度の政府による保証があるべきだが、津波災害を受けた土地は、もともと人間が生活してはいけない場所だったのだ。
リアス海岸的な地形を改良して津波被害を低下させることも考えられるが、焼け石に水的な手段にしかならないだろう。


(以下引用)



このビデオは必見。QT @egawauemon: 大前研一が「津波が襲った地域は復興してはいけない」と言っている。…実は明治29年と昭和8年に大津波を経験した被災地の祖先も、全く同じことを言っていた。「ここより下に家を建てるな」 http://t.co/0Jo3dUe


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節電されては困る人たち

素朴な疑問なんだが……
電力会社は電気を売って利益を出すわけだ。
今、節電を呼び掛けるポスターが貼られたり、テレビで節電を呼びかけたりしているわけだが……

あれって、電力会社から営業妨害で訴えられないのだろうか。







まあ、節電で営業ダメージを受けた分、そのうち料金値上げをして取り戻すか。



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命の値段は日給1万円(ピンハネあり?)

「ネットゲリラ」で拾った投稿。
参考資料として保存しておく。まあ、命の値段も安いものである。東電社長の給料っていくらだろう。まあ、東電社長は緊急入院して、自殺の噂もあるが、ああいう恥知らずな人間が自殺することはまずなさそうだ。


(以下引用)


急募です。
株式会社高山総業
http://jobcolle.com/job/2966297.html

募集職種 作業員(福島第1・第2原発)
業務内容
*原子力発電所内の定期検査
・機械・電気・鍛冶溶接及び足場作業
勤務地 福島県双葉郡楢葉町
福島県双葉郡大熊町
雇用形態 正社員
給与 9,000円~11,000円
勤務時間 1)08:00~17:00
休日 土 日 祝 、週休二日:毎週
募集年齢 不問
応募資格 不問
学歴 不問
特徴 各種社保完 未経験者歓迎

掲載開始日 2011-02-03
掲載終了予定日 2011-04-30
情報元 相双公共職業安定所(整理番号:07120-00584811)

企業情報企業名 株式会社高山総業
本拠地 福島県南相馬市
業種 建設業
事業内容 発電所関係の建設及び設備メンテナンス業務並び
に一般建築業務、土木工事業務と農業代行請負等


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HN:
酔生夢人
性別:
男性
職業:
仙人
趣味:
考えること
自己紹介:
空を眺め、雲が往くのを眺め、風が吹くのを感じれば、
それだけで人生は生きるに値します。

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