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世界的食糧生産削減という奇怪なアジェンダの「論理的根拠」

「大摩邇」所載の「あかいひぐま」氏の記事の一部で、私自身はその記事を斜め読みしただけだが、この部分には、私が疑問に思っていたことへの答えがあるように思う。「徽宗皇帝のブログ」に載せてもいい、政治経済的に重要な記事だとは思うが、裏付けの困難な「思索のヒント」にとどまる内容なので、このブログに載せておく。

要するに、私はDSが一枚岩だと考えていたが、NWOとは、実はロスチャイルドとロックフェラーのふたつの家族が、衰退していく西側経済の中で自己防衛のために推進しているだけのものだ、という考えである。で、世界の食糧生産削減という、怪奇極まるアジェンダの意味も、「世界経済規模を縮小させることで、両家族の世界経済への相対的権力を増加する」、というアクロバットである、ということである。なるほど、世界人口の大規模削減同様、悪魔的だが、ある意味論理的でもある。

(以下引用)

エネルギーとグリーン・アジェンダ

このアジェンダは、自称ダボスのエリートたちによって考案されたもので、ロックフェラーの弟子であるモーリス・ストロングによって1992年に構想された。ロックフェラーの弟子であるモーリス・ストロングが1992年までさかのぼる。このアジェンダに組み込まれた夢は、グレート・リセット(無意味な炭素ゼロのグリーン・アジェンダ)を実施することだ。ロックフェラー一族の目的は、この詐欺を使って世界経済を脱工業化することだ。


石油、ガス、石炭、原子力といったエネルギー生産の増加は、労働者一人当たりの生産性を向上させ、余剰を生み出す。逆もまた真である。エネルギーを削減すれば、経済は停滞し、衰退する。つまり、産業活動と生産性を低下させ、ウォール街の政策を優先させ、生産を破壊することは、家族にとって利益となるのだ。生産されないものを食べることはできない。


西側が衰退し、東側が台頭しているため、西側を支配する2つのファミリーは、衰退しつつある世界的な権力にしがみつこうと懸命になっている。


同様に、南半球における食糧生産も同様だ。アメリカの巨大農業企業に有利な土地改革を含む新たな政策が、これらの国々のほとんどに強要された。食料、エネルギー、金融がロックフェラーの支配下にあるため、これらの国々はワシントンの政策に従うか、飢餓に陥るか、制裁を受けるか、侵略されるかのいずれかである。


経済、金融、軍事、イデオロギー、メディア支配など、2つのファミリーを支えてきた主なベクトルは、すべて衰退の一途をたどっている。もうひとつの側面は、グローバル・サウスにおける天然資源の略奪である。

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