「鬼ぃちゃんのお嫁さん」は実在した

「この世界」の原作漫画を読んでいない人には伝わらない話だが、知っている人は大笑いである。あのワニは実在したのか。この色っぽい目つき！
アニメでは「鬼ぃちゃん」のエピソードは割愛されているのだが、怖い鬼ぃちゃんを、自分の漫画でからかっているところに、すずの、なかなかあなどれない芯の強さが出ているわけで、そうしたエピソードもすべて入れてテレビシリーズ化してほしいものである。

ゆうきまさみさんがリツイート

‏@dankogai

鬼ぃちゃんのお嫁さんhttps://twitter.com/saitamakita/status/776705346714742784 …

さいたま寒冷地仕様 @saitamakita

アマゾンでオシャンティーなワニが発見される

http://www.thisiscolossal.com/2016/09/a-caiman-covered-in-butterflies-photographed-by-mark-cowan/ … ワニのちょっと誘うような目つきがなんとも･･･チョ…

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これからのアニメは老人も中年も観客層になる

上のリツィートは、「この世界」が、アニメの観客層を変えた歴史的作品になったことの記録として、下のものは、単に写真が面白いからwww

（以下転載）

弓月　光さんがリツイート

赤井孝美 Akai Takami ‏@akai_takami 6時間前
広島で「この世界の片隅に」を観て来た知人によると、劇場は満席でお客さんは概ね60代前後だったとのこと。朝の時間帯だったとはいえ、凄い事態じゃないですか。
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弓月　光さんがリツイート
ℱじゃんぱっぷ jump-up✞ ‏@jump_up_ 2016年1月12日

全国の農家の方へお願い「かかしを気合入れて作るのはやめて下さいm(_ _)m」pic.twitter.com/vu77Ia8a3t

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他者の目を借りて世界を観る

巨神兵が日本製だったというのは知らなかった。これは漫画のほうの「ナウシカ」だろうが、作者も微妙なイタズラをするものだ。それに気づく読者も凄い。日本語が「古代文字」になっている世界www

他は、雪の中の京都風景で、寒い思いをして現実の美景を見るより、暖かい部屋の中で、こうした写真を見ているほうが楽だwww　

脳内現実は脳外の現実と等価だ、というのが私の基本思想のひとつ。と言うより、脳外の現実は脳内現実となって初めて意味がある。脳に認識されない外界は存在しないのと同じ。また、外界の認識の仕方は個別的である。下の写真のような世界を切り取れる人間が存在してこそ、それが他者にとっても現実化されるのである。同じ風景を見ても、見ているものはそれぞれ違う。

小説や評論を読むことも、他者の頭脳を借りて世界を観ることである。

このようなことを荀子は「物に仮る（借りる）」と言っている。ひとりの人間の力など知れたものである。物に仮ることで人間は巨大な存在になり、豊かな生を生きられる。

（以下転載）

fromdusktildawnさんがリツイート

taiseiko :) ‏@taiseiko 1月16日
今朝の金閣寺です。後光がさす輝きを撮れました。我ながらまぁまぁスゴイと思う。pic.twitter.com/fhAW0MY7dn
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fromdusktildawnさんがリツイート
メディシス ‏@Medicis1917 1月13日
割と有名な話だけど、巨神兵って日本製なんだよね。歯に「東亜工廠」って商標が刻まれてる。 #風の谷のナウシカpic.twitter.com/2uWrMKR50K
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1. fromdusktildawnさんがリツイート
2. Bob（Ｇ） ‏@haikyo07 1月15日
3. 京都の雪景色を撮影していたら、渡り鳥が飛び交う迫力シーンに巡り合いました^_^pic.twitter.com/xgP7ZjL4ZN
6. 2件の返信 434件のリツイート 661 いいね

fromdusktildawnさんがリツイート
かずー✴︎ ‏@isdmmpic 1月15日

雪の古都今期一番の寒波よりもたらされた雪により、本日の京都は大変幻想的な雰囲気でしたpic.twitter.com/HY75zJDeOX

48件の返信 13,721件のリツイート 24,107 いいね

「ＨＯＧＯ　ＮＡＭＥＮＮＡ」とはどういう意味か

「HOGO NAMENNA」という言葉は主語も目的語も不明確であるから、誰が誰をなめるのか、あるいは誰が誰に対して「なめるな」、と威嚇しているのか不明だが、「生活保護の不正受給（者）はクズ」という英文の内容からすると、「生活保護受給者よ、生活保護担当職員をなめんなよ」という意味かと思われる。つまり、「喧嘩を売っている」のが見え見えであり、実に幼稚なふるまいだと思う。
その原因となった「切りつけ事件」については市職員に同情するが、こうした対応に生活保護の受給者全員がどういう感情を持つか、分からないはずはないし、あえてそうした感情を逆なですることに何の意義があるというのか。要するに、「生活保護担当職員」と「生活保護受給者」は敵だ、という宣戦布告以外の意味は無いではないか。程度の低い小学生かＤＱＮのふるまいである。これを提案した担当係長の頭は、かなり問題だろう。その職にも地位にもふさわしくない人物だと思う。職員たちが自費でそのジャンパーを作ることに同意し、かりに自発的にそういうジャンパーを着ていたのなら、この職場全員がクズだ、と思う。ネトウヨ的な上役の下に、同類の職員が集まっているのではないか。

（以下「産経ニュース」から引用）

記事詳細

「不正受給はクズ」…生活保護担当らが自費でジャンパー作り着用、受給者宅にも　神奈川・小田原

2017.1.17 20:11更新

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　神奈川県小田原市で平成１９年以降、生活保護受給者の自立支援を担当する市職員ら６４人が、英語で「不正受給はクズだ」などと背面にプリントされたジャンパーをそれぞれ自費で作り、勤務中に着用していたことが分かった。市が１７日発表した。ジャンパーの左胸部分には「ＨＯＧＯ　ＮＡＭＥＮＮＡ」、保護なめんなと読めるエンブレムが付いており、一部の職員はジャンパーを着たまま受給者宅を訪れていた。

　市は同日までに使用を禁止し、担当部長ら７人を厳重注意処分とした。

　市によると、ジャンパーは１９年７月、生活保護の受給資格を失った男が同市役所で、職員２人をカッターナイフで切り付けた事件を機に、当時の担当係長の発案で作った。ジャンパーの背面には「不正受給して市民を欺くのであれば、あえて言う。そのような人はクズだ」などと英語で書かれていた。

（夢人追記）早々と、市の謝罪があったようだ。だが、謝罪だけでなく、関係者の処分が無いと、職員の姿勢が変わることは無いだろう。もちろん、不正受給を処罰することも当然だが、はたして不正かどうか、明確に分かるものかどうか。市職員がそれを不正だと思っているだけ、ということはないのか。つまり、最初から、生活保護受給者を偏見で見る人間が市職員の中に多いという可能性は無いだろうか。まさに「威圧ジャンパー」であり、不正受給者以外の本当に生活に苦しむ生活保護受給者たちがこのジャンパーを見て、どう思ったか、誰でも分かることである。

「不正を罰する」威圧ジャンパー問題で市謝罪

読売新聞

11 時間前

餃子の王将、初の持ち帰り専門店

生活保護受給者の自立支援を担当する神奈川県小田原市の複数の職員が、ローマ字で「保護なめんな」とプリントされたジャンパーを着て各世帯を訪問していたことがわかった。

ジャンパーは職員が自費で作り、「不正を罰する」といった受給者を威圧するような英文も書かれていた。市は１７日、記者会見を開き、「受給者に不快な思いをさせてしまい深くおわびする」と陳謝した。

ジャンパーの胸には「ＨＯＧＯＮＡＭＥＮＮＡ」のローマ字や、×印が付いた「悪」の漢字をあしらったエンブレムがある。背中側には「我々は正義だ」「不当な利益を得るために我々をだまそうとするならば、あえて言おう。カスである」という意味の英語が書かれている。

ブラック経営者がブラック企業を作る

「阿修羅」から転載。
好記事である。

（以下引用）

電通過労死の遺族代理人・川人博弁護士「経営者が無能」　注目の人直撃インタビュー（日刊ゲンダイ）
http://www.asyura2.com/16/hasan117/msg/818.html
投稿者赤かぶ日時 2017 年 1 月 16 日 17:54:10: igsppGRN/E9PQ　kNSCqYLU

電通過労死の遺族代理人・川人博弁護士「経営者が無能」　注目の人直撃インタビュー
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/197379
2017年1月16日　日刊ゲンダイ

　　
　　　自殺した女性の遺族代理人を務める川人博氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　大手広告代理店「電通」の新入社員だった女性（当時２４）が「過労自殺」したのを受け、厚生労働省は昨年１１月、会社を強制捜査。東京労働局は「電通」と幹部社員１人について労働基準法違反容疑で書類送検し、石井直社長が辞任する意向を表明した。今や世界共通語になった「過労死＝ｋａｒｏｓｈｉ」は、日本の労働現場が抱える「深い病理」とも言える。１４年に「過労死等防止対策推進法」が成立したにもかかわらず、なぜ、悲劇は繰り返されるのか。自殺した女性の遺族代理人で、この問題の第一人者である弁護士の川人博氏に聞いた。

■業績は長時間労働で解決できない

――「電通」では１９９１年にも入社２年目の男性社員（当時２４）が自殺し、その時も今回と同様に代理人弁護士を務められていました。男性社員の裁判では、２０００年３月の最高裁判決で、過労自殺の会社責任が認定されました。にもかかわらず、再び同じ会社で犠牲者が出たことについて、どのように感じていますか。

　極めて残念です。最高裁判決で（会社責任が）認定されたわけですから、しっかりと反省して（労務環境を）改革すべきでした。しかし、前回（９１年）と同じような犠牲が生まれてしまった。本当に痛々しい事件です。

――厚労省が昨年１０月に初めて公表した「過労死等防止対策白書」によると、長時間労働などの「勤務問題」を原因とする自殺者（過労自殺）は、年間２０００人を超える状況です。なぜ、なくならないのでしょうか。

　過労死をなくすためには、企業、国家、国民の３者が努力しないといけませんが、とりわけ重大なのが企業経営者の責任です。つまり、経営者が本気で過労死をなくそうと考えていないために減らない。業績を最優先し、労働者の命や健康は二の次。経営者の姿勢が変わらないことが最大の問題だと思います。

――何よりも経営者の意識改革が必要だということですね。

　失礼な言い方になるかもしれませんが、（過労死を招くような）日本の経営者というのは安易で無能と言わざるを得ません。売り上げが伸びないから――との理由で、例えば閉店時間を夜９時から１０時に延ばしたり、それまで休日だった日曜日や正月三が日も営業したりする。売り上げや業績の伸び悩みを営業時間の延長という極めて安易な方法で解決しようとするのです。営業時間の延長は必ず長時間労働につながります。それが体に良くない深夜労働を増やしてきた大きな要因とも言えます。

――確かに外食チェーンやコンビニなどは「２４時間営業」が当たり前の時代になりました。

　主にサービス産業はここ１０～２０年、売り上げの落ち込みを長時間営業で補う、ということを繰り返してきたわけですが、それに見合った分の成果が得られたのかといえば、（業績は）さほど変わらないケースがほとんどです。確かに閉店時間を延ばした直後は、瞬間的に業績が上がるかもしれません。しかし、そのうちに元に戻ってしまうのです。会社は労働者が健康であるからこそ維持されるのであって、労働者の健康が損なわれるような職場環境で業績が良くなるわけがありません。ですから、経営者はもっと労働者の健康を念頭に置き、どのように経営を進めていけばいいのか、ということを真剣に考えるべきなのです。

　　
　　　過労死に至る労働環境は悪化している（Ｃ）日刊ゲンダイ

ＩＴ化で「オン」「オフ」の切り替えが困難に

――昔と比べて今は過労死する労働者の年齢や性別、「中身」に変化はみられるのでしょうか。

　まず年齢が低くなっています。２０年以上前は４０～５０代が中心でしたが、今は２０～３０代が目立ちます。リストラなどの人員削減で、４０代以上の働き盛りといわれた世代が職場に少なくなっていることに加え、企業側に新人をゆっくり育てるという発想、余裕がなくなり、新卒を即戦力で活用する機会が増えたことが要因だと思います。性別では女性が増えましたね。やはり、フルタイムで長時間働く職場が増えてきたためでしょう。「中身」についてですが、右肩上がりのバブル時代の過労死は「業績を上げる」「会社を発展させる」「出世する」といった積極的な動機による長時間労働が多かった。しかし、今は、「生き残るため」「解雇されないため」というように企業や自分（の雇用）を守るための消極的な動機が多いと思います。

――他にも目立った特徴はみられますか。

　ＩＴ化が進み、より労働環境がきつくなっていると思います。例えば、ＩＴ化によって今は２４時間、３６５日、働くことが技術的に可能になりました。いつ、どこにいても、パソコンが１台あれば、仕事ができます。自宅に仕事を持ち帰るのもＵＳＢメモリー１つ持っていればいい。連絡や情報のやりとりは携帯電話、スマホで十分です。（小売りや金融、サービス業などの）第３次産業は、工場のベルトコンベヤーの前に立ったり、重機を操作したりしなければできない仕事ではありません。パソコンが１台あれば、いつでもどこでも職場の延長が可能になったのです。つまり、ＩＴ化の進展は、第３次産業で働く労働者の「オン」と「オフ」の切り替えを困難にしてしまった。これは労働者の命と健康にとって明らかにマイナスに作用している。そういう意味では、過労死に至る労働環境は悪化していると言えると思います。

――海外からは日本で多発している過労自殺に対して「何も死を選ばなくても」といった驚きの声が聞かれます。

　日本の労働者は、昔も今も真面目でよく働く。これは幼い時からの教育や、日本社会で受け継がれてきた伝統であり、尊重されるべきことです。問題は労働者ではなく、そういう勤勉さにつけ込んで、長時間労働という安易な経営手法を押し付ける経営者が存在していることです。そういう手段を取らせない、させないシステムを早くつくるべきです。

――過労死を防ぐために家族や職場、社会はどうすればいいのでしょうか。

　まず、家族ができることには限界があります。家族がしっかりしていれば長時間労働を防げる、過労死が防げる――ということはありません。なぜなら、長時間労働は、家族ではなく、会社という共同体の中で発生している問題だからです。異なる共同体で起きていることを家族の力で防ぐのは不可能です。一方、同じ共同体にいる職場の同僚、先輩、上司の気配りは大事だと言えるでしょう。教育も大切です。日本企業が抱えているさまざまな労働問題について、学校などで幼い時からきちんと学ぶ。働く側にも防衛する力、自分を守る力を身に付けさせることが必要だと思います。

■「健康経営」の企業が主流になる時代へ

――労働基準監督署（労基署）など行政側の過労死対応については、どう見ていますか。

　確かに以前の労働行政は頼りにならなかった部分もありました。しかし、これだけ過労死が社会で問題視されるようになり、厚労省の労働基準局、都道府県の労働局や労基署も、過重労働をなくそうと意識が変わってきたと思っています。犯罪を防止するために警察が存在するのと同じで、職場の法律違反を監督するところが労基署です。労働者も活用した方がいいでしょう。

――ところで、安倍政権は「残業代ゼロ法案」など長時間労働の抑制に逆行するような動きです。

　確かに政府は「残業代ゼロ法案」のように事実上、長時間労働を促進するような法改正を目指しています。ただ、過労死は圧倒的多くの国民が働いている「職場」という現場で起きている。世論に敏感な政府がこの問題を放置することはできないと思います。

――過労死ゼロ社会は実現できるでしょうか。

　先ほども言いましたが、過労死がなくならない最大の問題は経営者の姿勢が変わらなかったことにあります。しかし、最近は一部ですが、長時間労働をなくそうと真剣に取り組み、残業ゼロを経営方針に掲げる会社も出てきました。労働者が健康で働く意味を表す「健康経営」という言葉も聞かれるようになってきています。全国各地で（過労死の）講演を行うと、企業の参加者が多くなってきたし、あるいは企業そのものからの講演依頼も増えてきました。今はまだ一部かもしれませんが、そういう企業が今後、主流になる社会が必ず訪れる日が来ると思っています。

（聞き手＝本紙・遠山嘉之）

▽かわひと・ひろし　１９４９年、大阪府生まれ。東大経済学部を卒業後、７８年に東京弁護士会に弁護士登録。９５年、川人法律事務所創立。８８年から、「過労死１１０番」の活動に参加し、過労死弁護団全国連絡会議幹事長を務める。主な著書に「過労自殺」（岩波新書）、「過労死・過労自殺大国ニッポン―人間の尊厳を求めて」（編書房）など多数。

トランプの政策とアメリカ経済

ネットの闇の中に隠れている賢者、tanuki氏の短いコメントだが、コメント内容は深い。
トランプの保護主義が、金融資本主義と衝突して、アメリカ経済がオワコンになる、という指摘は、ほかに言った人はいないのではないか。
まあ、そうなるのかどうか、理屈は私には分からないが、トランプに対するユダ金（金融商売人が中心）の攻撃は、案外、そこに最大の理由があるのではないか、という気もする。もちろん、「自由貿易」「関税低減化」も世界支配層企業の商売の必須条件だから、トランプの保護貿易主義は、その邪魔でもあるわけだが。

（以下「ギャラリー酔いどれ」から転載。たぶん、「ネットゲリラ」記事のコメント）

*tanuki | 2017年1月15日 | 返信

　　まあトランプの保護主義も、クリ婆のTPPも
　　どちらもアメリカ自滅策です。
　　というよりもアメリカという国家に経済競争力がもうない。
　　前門の虎後門の狼です。

　　金融というインチキ経済賭博しか儲かるセクションがもうないのに、
　　保護主義に走れば自分の賭場に寺銭が入らなくなるのは当たり前。
　　古来賭場は市と一緒に立ったのです。
　　アメリカのものを買う人間がいなくなれば
　　金の流れが途絶えるのは子供でも分かるが、
　　トランプの知能では無理なのか。

　　逆にTPPで市場を全部ご開帳してしまえば、
　　いたるところで産業淘汰が起こり、アメリカの製造業は敗退、
　　かつてのアルゼンチンと同じく三流の農業国家に落ちぶれます。
　　これはシミュレーションでも明らかになっている。

　　ちなみにアメリカの世紀の終わりは
　　ドル基軸通貨制の終わるときです。
　　そうなればアメリカは即座に国家破産です。
　　領土を切り売りして生き延びるしかないので
　　そのときはカリフォルニアくらい日本は米国債のカタに
　　安く買いたたいてやればよい。ついでに隣のネバダも買って、
　　日本の原発廃炉後の核物質は全部そこに捨ててやればいい。
　　自業自得です。ネイティブアメリカンには申し訳ないが。

　　まあ日本もオリンピックで経済自殺ですから
　　似たようなものですが。
　　太平洋岸はこのまま衰退して
　　辺境のままのほうが平和でよいのかもしれません。