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気の赴くままにつれづれと。
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https://netatopi.jp/img/ntp/docs/1465/028/1.jpg
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米粒でけぇ！と思ったら容器が小さいのか
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↑ 直近のは米粒が大きく見えるよな
弁当自体が極小である事が即バレ
次回作は飯を見せないように進化
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728kcalだからそこそこのボリュームと見せかけてタレの油で誤魔化してるんだよな
牛カルビ弁当とかも不自然にカロリー高い
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※ チャーシューはイラストです
※2 このキットに米粒は付いていません
※3 女性にもうれしい食べきりサイズにしました
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チャーシューの薄さ限界に挑戦！
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目先の利益の為に必要な所を削ぎ落として失っていく物の多さに気が付かない感じ、セブン弁当は日本社会を映す鏡
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どうせまた詐欺レベルで量が少ないんだろ
もうセブンは行かない
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最近、ワンコインでは買えない商品ばかり発表してね。
コンビニなんて簡易に弁当などの食品を買う場所だろ。
アホみたい。
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弁当の厚みが分かるように撮れ
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500円弁当とか何時までデフレするんだよ
こんな無駄な物に必死に金突っ込んでるから
給料も景気もよくならんのだよ
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先日セブンの惣菜コーナーを改めて眺めてたんけど弁当が副菜並の大きさでびっくりしたぜ
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金の○○シリーズとかプライベートブランド始めたころは良かったのにね
凋落っぷりがひどい
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適正価格は280円だな
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上げ底に極薄カットしたチャーシューがトッピングしてあるだけだろ？
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惣菜並みの小さい容器だな
しかもどうせ上げ底なんだろうし
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１０月頃にテスト販売してたらしく、その時の写真（ブログがヒットした）
ご飯は安定の薄さ
https://i.imgur.com/0GwHY64.jpg
https://i.imgur.com/tbcYMhi.jpg
https://i.imgur.com/of74dYy.jpg
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↑ よく見たらこの容器もしっかり上げ底なんだな
四隅に足を作って底全体をうっすら持ち上げてやがるww
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↑ チャーシューがスライスハムくらいの厚さしかない！
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手のひらサイズか？
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タバコの箱2つ分の大きさにペラペラご飯か
茶碗一杯分もないなw
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日本人にこれを食えと？
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セブンって00年代まで鰻重弁当が普通に売ってたのに
日本どんだけ貧乏になったんだ
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株が大暴落して恐慌がくるぞ
日の丸弁当にするわ
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ニートの仕事はネガキャンと女叩き
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セブンは食い物がこんなのばかりになったな。10年くらい前は幕の内弁当とかあって良かったのに。会社って社長変わると駄目だな。
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マジで自炊で作れよと思う
1000円あればこの弁当10個分のチャーシャーできるぞ
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薄さに挑戦してそう相模ゴムみたいにｗ
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セブンイレブンスレに最新の上げ底事情を見に来るのが楽しみ
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濃いタレで脂身を肉のように見せてるのか
いくらチャーシューだからってこれじゃ赤身2、脂身8くらいの割合に見える
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チャーシューの厚みは65nm（ナノメートル）
ご飯は一粒厚で均等に敷き詰められてる
コストの大半はこの芸術的な製造工程によって消費されている
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コンビニどこも値上げしすぎだわ
スーパーで買った方がうまいし安い
めんどくさいけど
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セブンの信用は売りつくして在庫ゼロです
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それは叉焼(チャーシュー)じゃない、煮豚だ
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チャーシューをめくるとそこは底だった
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高いせいで売れ残り廃棄になるのに廃棄の値段乗せるから無駄に値段が上がる
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チャーシューと見せかけて源氏パイ
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全然美味そうな気がしない。
そもそもチャーシューは飯物の主役はれるような存在じゃない
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米なんてそんなに高くないだろうに
ここまで米減らすのはなぜなんだぜ？
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↑ もう米以外減らせるものがないから
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飲み物のパッケージみたいに
チャーシューが外装フィルムに印刷されるようになったら教えてくれ
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米は入ってますか？
チャーシューの厚みは、オニギリの海苔より暑いですか？
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これ、実物カードサイズでびっくりしたわ
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写真で底がちょっと見えてるのは
揉めた時に嘘はついてないって主張するためだと思う
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マッカーサーに「戦争放棄、陸海空の戦力を保持せず、交戦権が認められない憲法第9条」を与えられた上、「日米安保は日本の安全の要」と信じ込まされ、「丸裸の日本」の安全はすべてアメリカに委ねている。
従って「日本の安全はアメリカの手の内にあり、全く日本にない」から日本に主権はなく、名前はいざ知らず、日本は実質的に独立国ではない！
米軍が2026年に沖縄をはじめ日本から撤退することは2013年米議会上院、下院で決議され大統領が署名しているのでむしろ「過去」の出来事同然である。
アメリカが日米安保付記の日米地位協定で諸々の米軍人の対日優先権を決めているが、さすがのアメリカも日本に占領代（駐留軍経費）を払えとは言っていない。ところがかつての自民党のドンであった金丸信が「思いやり予算」（アメリカに生意気だと思われると言うことで「日米同盟強靭予算」に名を変えた）などと言って駐留米軍兵費の75%を払うことを決め、いまなお払い続けている。
誰でも奴隷にされたら一日も早く解放されたいと願うものだが、日本は自ら進んで奴隷になろうとする「世にも不思議な非主権国家」である。
政治的対米けん制で中国との同盟を模索した田中角栄はアメリカの偽情報で失脚後不慮の死を遂げ、「ドルとの心中」を避ける為外貨準備中10兆円相当のドル資産をIMFのSDR（特別引出権）と交換して米資産を減らした中川昭一（麻生内閣時財務大臣）はG7財務大臣・中央銀行総裁会議（ローマ）に出席中、何者かに好きなワインを飲まされ、酔ったところでいきなり記者会見の席に座らせられ「酩酊記者会見」を強いられ政治生命をはく奪された後変死を遂げた。
政治、経済でアメリカに反する者は消され、けん制しただけでも政治・肉体生命を失う。
三文書改訂により自衛隊が持つ「反撃能力」（先制攻撃能力）はアメリカが日本に強要している憲法第9条（専守防衛、陸海空戦力保持禁止、交戦権不認）に真っ向から違反する。
三文書改訂を強引に進める岸田はアメリカに暗殺されるどころか「願ったり、叶ったり」と歓迎されている。
不思議なことには「裏」（真実）がある。
「日本の運命の時が迫っている」！
「UK Gov. Report demands closure of all Airports by 2050 to meet “Climate Change” Targets
& fuels fears of ‘Climate Lockdowns’」 （The Expose 2022/12/17）
https://expose-news.com/2022/12/17/uk-gov-report-close-all-airports-climate-lockdown/
オックスフォード大学とインペリアル・カレッジ・ロンドンが英国政府のために行った報告書は邪悪であり、2050年までにゼロエミッションという法的義務を達成するために必要な、いくつかの思い切った手段のあらましを述べている。
報告書によると、ヒースロー、グラスゴー、ベルファストを除く英国のすべての空港は、2020年から2029年の間に閉鎖することが義務付けられるという。
これらの3つの空港は、空港への移動がすべて鉄道で行われる場合に限り、存続が許される。そして、残りのすべての空港は、2030年から2049年の間に閉鎖しなければならない。この法的義務を果たすためには、イギリス国民全員が相当長い期間、"飛行機の利用をやめる"必要があると報告書は述べている。
また、空港の閉鎖だけでなく、気候変動法を遵守するためには、エネルギー源に関係なく、排出を引き起こすようなことを一般市民がやめる必要があるとしている。
要するに、牛肉と羊肉の消費量を大幅に減らす必要がある。報告書では、これらの肉の全国消費量は2020年から2029年の間に50％減少し、その後2030年から2049年の間に完全に「段階的廃止」する必要があるとしている。
さらに、ゼロエミッションを達成するために、新たな建物の建設は認めないとしている。
「
つまり、炭素を利用する資産の価値は、2050年にはゼロになるということだ。そのため、2050年までの間に、建設が禁止される前に、今後30年間は新しい建物をより速いペースで建設し、より多くの利用を促すことができるということでもある。
」
（以下略）
-------(翻訳ここまで)---------------------------------------
先日、英国で気候変動対策ロックダウンが始まることを投稿しましたが、
さらに踏み込んだ計画が発表されました[1]。
国連アジェンダ21に書かれた通り、市民の家畜奴隷化が着々と実行されつつあります[2]。
今後、気候変動対策を理由に、われわれの自由をどんどん制限するつもりです。
家畜には、移動の自由も、食物をつくったり選んだりする自由もないのです。
これがグレートリセットの正体です。
(関連情報)
[1] 「陰謀論が現実化 英国で気候変動対策ロックダウン決定 （カナダ人ニュース）」
（拙稿 2022/12/7）
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/854.html
[2] 「ニュー・ワールド・オーダー 国連アジェンダ21 / 2030年への目標」
（拙稿 2022/11/23）
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/773.html
---------(原文引用ここから)-----------------------------------
A sinister report conducted by Oxford University and Imperial College London for the UK government has outlined some drastic measures that may need to be taken in order to achieve the legal commitment of zero emissions by 2050.
According to the report, all airports in the UK, with the exception of Heathrow, Glasgow, and Belfast, will be required to close between 2020 and 2029.
These three airports will only be allowed to remain open if all transfers to and from the airport are done via rail. All remaining airports must then close between 2030 and 2049. In order to meet this legal commitment, the report states that every citizen of the United Kingdom will need to “stop using aeroplanes” for a significant period of time.
In addition to the closure of airports, the report also states that in order to comply with the Climate Change Act, the public will need to stop doing anything that causes emissions, regardless of the energy source.
This means that the consumption of beef and lamb will need to be drastically reduced. The report suggests that national consumption of these meats will need to drop by 50% between 2020 and 2029, and then be “phased out” entirely between 2030 and 2049.
Furthermore, the report notes that the construction of new buildings will not be permitted in order to meet the zero emissions goal.
The underlying point is that any asset which uses carbon will have essentially zero value in 2050. This in turn may encourage greater use in the run up to 2050 for example, putting up new buildings at a much faster rate for the next 30 years, knowing that construction must then halt.
---------(原文引用ここまで)--------------------------
DEC
20
2022
| 学部 | 学科・コース | 入試形態 | 字数 |
|---|---|---|---|
| デジタルコミュニケーション学部 | デジタルコンテンツ学科 | C | 800字以上1600字以内 |
| あなたはSDGsに掲げられている17の「持続可能な開発目標」のどれかひとつを、これから現れるであろう破壊的テクノロジーで解決しなければならない。どのような破壊的テクノロジーを使って、あなたが選んだ持続可能な開発目標を達成しようとするだろうか。 | |||
[3503]トランプ大統領のメッセージ | 投稿者：西森マリー | 投稿日：2022-12-16 17:20:09 | ||
1791年12月15日、アメリカ合衆国の権利章典（合衆国憲法の中の人権保護規定＝補正第一条から第10条）が批准されました。 これを記念して、12月15日、トランプ大統領が、言論の自由に関する声明を発表しました。 https://truthsocial.com/@realDonaldTrump/posts/109518990392565381 以下、訳しましたので、是非お読みになってください。 言論の自由がない国は、自由な国ではありません。この最も基本的な権利が失われれば、他の権利や自由もドミノ倒しのように一つずつ倒れてしまいます。 ゆえに、今日、私は検閲を繰り返す左翼体制を打ち砕き、すべてのアメリカ人のために言論の自由の権利を取り戻す計画を発表するのです。”取り戻す”という言葉を使っているのは、この権利は我々から奪われたからです。 ここ数週間で、ディープステイトの官僚、シリコンヴァリーの暴君、左翼活動家、堕落した大手報道機関の邪悪な集団が共謀して、アメリカの国民を操り、黙らせようとしていることが、衝撃的な報告で確認されました。 彼らは協力して、選挙から公衆衛生に至るまで、あらゆる重要な情報を抑圧してきました。検閲カルテルは即刻、解体され、破壊されなければなりません。 これが私の計画です。 まず、私は就任後数時間以内に（within hours of my inauguration）、連邦省庁がいかなる組織、企業、個人と共謀して、アメリカ市民の合法的な言論を検閲、制限、分類、妨害することを禁ずる大統領令に署名します。そして、国内の言論に "誤報 "や "偽情報 "のレッテルを貼るために、連邦政府の資金が使われることを禁止します。そして、国土安全保障省、保健福祉省、FBI、司法省、どの機関であれ、直接的、間接的に関わらず、国内検閲に関与した連邦官僚を1人残らず探しだし、解雇するプロセスを開始します。 第二に、完全に破壊的で恐ろしいオンライン検閲体制に関連する人や組織を調査し、犯罪を積極的に起訴するよう、司法省に命じます。これには、連邦公民権法、選挙資金法、連邦選挙法、証券法、反トラスト法、ハッチ法、その他多くの刑事、民事、規制、憲法に違反する犯罪も含まれるでしょう。これらの努力を支援するために、バイデン政権、バイデン陣営、およびすべてのシリコンヴァリーのハイテク企業に対して、検閲の証拠を隠滅しないよう命じる書面を直ちに送るよう、共和党下院議員に強く要請します。 第三に、私は大統領就任時に（upon my inauguration as president ）、大手オンライン・プラットフォームから検閲権を削除するためのセクション230改正法案を私のデスクに送るよう議会に要請します。今後、デジタル・プラットフォームがセクション230が定める免責保護を受けるのは、中立性、透明性、公平性、無差別性の高い基準を満たした場合にのみ、とすべきです。我々は、これらのプラットフォームが、児童搾取やテロの助長などの違法コンテンツを取り締まる努力を強化し、合法的な言論を恣意的に制限する権力を劇的に縮小することを義務付けるべきです。 第4：いわゆる「誤報」や「偽情報」に取り組むという口実で発生した有害な検閲産業全体を解体しなければいけません。連邦政府は、こうした独裁主義的なプロジェクトを支援するすべての非営利団体と教育機関のプログラムへの資金提供を直ちに停止すべきです。もし合衆国の大学が、ＳＮＳコンテンツの削除やブラックリストによる抑圧などの検閲や選挙妨害を行っていたことが発覚した場合、それらの大学は5年間、あるいはそれ以上、連邦研究費と連邦学生ローンの支援を受ける資格を失うべきです。 また、民間団体と組んで憲法を回避し、アメリカ人から憲法補正第1条、第4条、第5条の権利を奪う、つまり投票権を奪う連邦官僚に対する明確な刑事罰を定めた新しい法律を制定するべきです。選挙を失い、現在のアメリカのように国境を失った国は、もはや国家とは言えません。さらに、主要なプラットフォームに元政府高官や情報機関の職員が侵入しているという問題に立ち向かうために、FBI、CIA、NSA、DNI、DHS、DODの職員が、膨大な量の合衆国のユーザーデータを保有する企業への再就職・転職を許される前に、7年間の冷却期間を設けるべきです。 第5：議会がデジタル権利章典を可決する時が遂に到来しました。これには、デジタル版の適正手続きの権利も含まれるべきです。つまり、政府関係者がオンラインコンテンツを削除するには、FBIがツイターに命じたような情報操作命令ではなく、裁判所の命令を必要とする、ということです。さらに、大きなオンラインプラットフォームのユーザーが、コンテンツやアカウントを削除されたり、隠蔽されたり、シャドウバン（ユーザーに知らせず密かにアカウントへのアクセスを禁止）されたり、その他どういう呼び方であれ制限を課された場合、何が起きているかを知らされる権利、その理由の具体的説明を受ける権利、そしてその措置の撤回をタイムリーに要請する権利をユーザーが持つべきです。さらに、18歳以上のすべてのユーザーは、コンテンツのチェックと整理を完全に拒否する権利、また彼らが望めば、操作されていない情報を受け取る権利を持つべきです。 言論の自由のための戦いは、アメリカにとって、そして西洋文明の存続にとって、勝利か死か、という重大な問題です。 私が大統領になった時点で（When I'm president）、この腐敗した検閲と情報統制はアメリカ社会から完全に跡形もなく排除されます。言論の自由を回復することによって、私たちは民主主義を取り戻し祖国を救う作業を開始するのです。みなさん、ありがとう、そしてアメリカに神のご加護を。 トランプ大統領は、「もし私が大統領になったら」If I'm elected presidentではなく、大統領になることが決まっているという大前提で 私は就任後数時間以内にwithin hours of my inauguration 私は大統領就任時にupon my inauguration as president 私が大統領になった時点でWhen I'm president と言っている点に注意してください。 さらに、12月15日トランプ大統領はデジタル・トランプ・カードを売り始めました。 https://truthsocial.com/@realDonaldTrump/posts/109520365020863819 この1700日前（17はＱの数字）の2018年4月20日にＱが TRUMP card coming.「トランプ・カードが来る（切り札が出される）」と伝えていました。 https://qalerts.app/?n=1201 今後の展開が楽しみです！ | ||||
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