気の赴くままにつれづれと。
米国では4月13日に、ワクチン接種後の死亡者が3005人と、過去13年間の合計3001人を超えたとして騒ぎになっていました。
https://stuartbramhall.wordpress.com/2021/04/17/3005-recorded-vaers-de......-13-years/
4月30日時点でのデータでは、3837人にまで増加していますので
13年 x 3837人/3001人 ≒16.6年
分の死亡者が出ていることになります。これをまとめてグラフにしたのが添付図です。
政府、メディア、メディアに登場する医療関係者は、当然このことを知っている筈です。その上でこんなワクチンを従来のワクチンと同じような調子で報道し、ワクチン射とうと言っている訳です。欧米と比較して必要性もないのにです。
日本では長年にわたり、自殺者の多さが問題となってきた。世界保健機関（ＷＨＯ）によれば、日本の自殺率は世界で最も高い水準にある。２０１６年、日本で自殺により死亡した人の数は人口１０万人当たり１８．５人と、西太平洋地域においては韓国に次いで高い割合だった。世界平均の同１０．６人と比べるとほぼ倍の数だ。
日本の自殺率が高い理由は複雑だが、長時間労働、勉強や進学に関する圧力、社会的孤立、精神衛生上の問題を抱えることを恥とする文化などが、これまで要因として挙げられてきた。
それでも厚労省によると、１９年までの１０年間で自殺者の数は減少傾向にあった。同年の自殺者数は約２万人で、１９７８年に統計を取り始めてから最も少なかった。
パンデミックはこの流れを逆転させたように見える。しかも自殺の増加は女性においてより顕著だ。自殺者全体に占める割合では男性を下回るものの、自ら命を絶つ女性の数は増えている。今年１０月、日本における女性の自殺は前年同月比で約８３％増加した。これに対し、男性の自殺は同２２％の増加だった。
考えられる理由はいくつかある。女性は宿泊、飲食、小売りといった業種にパートタイムで就いている割合が高く、コロナ禍による解雇の影響を強く受ける。冒頭のコバヤシさんは、多くの友人が解雇されたとしたうえで、日本社会は女性を顧みず、状況が悪化すると最も弱い立場にある人たちが真っ先に切り捨てられると語った。
非営利の国際的な支援組織ＣＡＲＥが世界の１万人以上を対象に実施した調査では、女性の２７％がパンデミックの期間中に精神衛生上の苦しみが増したと回答した。男性で同様の回答をしたのは全体の１０％だった。
調査からは、収入の不安に加え、家事や育児の負担が急激に重くなったことに苦慮する女性たちの姿も浮かび上がる。学校や保育所の閉鎖を受け子どもが家に長くいるようになれば、仕事を続けていても、その面倒を見る責任はたいてい母親が負うことになる。
子どもの健康に関する不安もまた、ストレスとして母親たちにのしかかる。
1864年に赤十字国際委員会（ICRC）が「戦争時の捕虜に対する扱いを人道的にする必要がある」として提唱し、スイスのジュネーヴで「傷病者の状態改善に関する第1回赤十字条約」（1864年8月22日のジュネーヴ条約）が締結された。
以後、以下のように改正されている。
また、関連する追加条約として以下が締結されている[1]。
これらは第二次世界大戦後の1949年に全面改正され、ジュネーヴ諸条約（ジュネーヴ4条約、戦争犠牲者保護条約）として整理された。
旧条約との関係は以下の通りである[1]。
沖縄戦時中に石垣島で日本兵に捕らえられて虐殺された３人の米軍飛行士を追悼する慰霊式が４月１５日、石垣市内の慰霊碑であった。「石垣島事件」と呼ばれ、命日の４月１５日に「米軍３飛行士慰霊碑期成会」（識名安信会長）が中心になって冥福を祈っている。中山義隆市長ら約１０人が出席し、手を合わせた。
飛行士３人はティボ中尉、タグル兵曹、ロイド兵曹。アメリカ国歌が流された後、全員で黙とうした。
識名会長は主催者あいさつで、「本来ならばジュネーブ協定で捕虜の身分は保障されなければならない。殺害されるまでの間、３人はどういった気持ちでいたのか。胸が痛む」とし「現在の私たちの平和な暮らしは７６年前の悲しい歴史の上に成り立っている。そのことを決して忘れてはいけない」と力を込めた。（奥沢秀一通信員）
