気の赴くままにつれづれと。
「UK Gov. Report demands closure of all Airports by 2050 to meet “Climate Change” Targets
& fuels fears of ‘Climate Lockdowns’」 （The Expose 2022/12/17）
https://expose-news.com/2022/12/17/uk-gov-report-close-all-airports-climate-lockdown/
オックスフォード大学とインペリアル・カレッジ・ロンドンが英国政府のために行った報告書は邪悪であり、2050年までにゼロエミッションという法的義務を達成するために必要な、いくつかの思い切った手段のあらましを述べている。
報告書によると、ヒースロー、グラスゴー、ベルファストを除く英国のすべての空港は、2020年から2029年の間に閉鎖することが義務付けられるという。
これらの3つの空港は、空港への移動がすべて鉄道で行われる場合に限り、存続が許される。そして、残りのすべての空港は、2030年から2049年の間に閉鎖しなければならない。この法的義務を果たすためには、イギリス国民全員が相当長い期間、"飛行機の利用をやめる"必要があると報告書は述べている。
また、空港の閉鎖だけでなく、気候変動法を遵守するためには、エネルギー源に関係なく、排出を引き起こすようなことを一般市民がやめる必要があるとしている。
要するに、牛肉と羊肉の消費量を大幅に減らす必要がある。報告書では、これらの肉の全国消費量は2020年から2029年の間に50％減少し、その後2030年から2049年の間に完全に「段階的廃止」する必要があるとしている。
さらに、ゼロエミッションを達成するために、新たな建物の建設は認めないとしている。
「
つまり、炭素を利用する資産の価値は、2050年にはゼロになるということだ。そのため、2050年までの間に、建設が禁止される前に、今後30年間は新しい建物をより速いペースで建設し、より多くの利用を促すことができるということでもある。
」
（以下略）
-------(翻訳ここまで)---------------------------------------
先日、英国で気候変動対策ロックダウンが始まることを投稿しましたが、
さらに踏み込んだ計画が発表されました[1]。
国連アジェンダ21に書かれた通り、市民の家畜奴隷化が着々と実行されつつあります[2]。
今後、気候変動対策を理由に、われわれの自由をどんどん制限するつもりです。
家畜には、移動の自由も、食物をつくったり選んだりする自由もないのです。
これがグレートリセットの正体です。
(関連情報)
[1] 「陰謀論が現実化 英国で気候変動対策ロックダウン決定 （カナダ人ニュース）」
（拙稿 2022/12/7）
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/854.html
[2] 「ニュー・ワールド・オーダー 国連アジェンダ21 / 2030年への目標」
（拙稿 2022/11/23）
http://www.asyura2.com/22/senkyo288/msg/773.html
---------(原文引用ここから)-----------------------------------
A sinister report conducted by Oxford University and Imperial College London for the UK government has outlined some drastic measures that may need to be taken in order to achieve the legal commitment of zero emissions by 2050.
According to the report, all airports in the UK, with the exception of Heathrow, Glasgow, and Belfast, will be required to close between 2020 and 2029.
These three airports will only be allowed to remain open if all transfers to and from the airport are done via rail. All remaining airports must then close between 2030 and 2049. In order to meet this legal commitment, the report states that every citizen of the United Kingdom will need to “stop using aeroplanes” for a significant period of time.
In addition to the closure of airports, the report also states that in order to comply with the Climate Change Act, the public will need to stop doing anything that causes emissions, regardless of the energy source.
This means that the consumption of beef and lamb will need to be drastically reduced. The report suggests that national consumption of these meats will need to drop by 50% between 2020 and 2029, and then be “phased out” entirely between 2030 and 2049.
Furthermore, the report notes that the construction of new buildings will not be permitted in order to meet the zero emissions goal.
The underlying point is that any asset which uses carbon will have essentially zero value in 2050. This in turn may encourage greater use in the run up to 2050 for example, putting up new buildings at a much faster rate for the next 30 years, knowing that construction must then halt.
---------(原文引用ここまで)--------------------------
日本サッカー協会が、日本代表の森保一監督（54）に水面下で続投意思を確認したことが7日、分かった。日本はFIFAワールドカップ（W杯）カタール大会の決勝トーナメント1回戦でクロアチアにPK戦の末に敗れた。その後、開催地のカタールで日本協会の田嶋幸三会長（65）が同監督と2年間の契約延長などについて話をした。森保監督も続投に前向きな考えを示しており、早ければ年内、遅くとも1月中には続投が正式に決まり、発表される。この日、森保監督と一部選手が帰国した。
◇ ◇ ◇
トップの決断は早かった。日本協会の田嶋会長は5日のクロアチア戦後、森保監督と契約延長について話をした。ひとまず期間は2年を提示した模様。ただ、次回の26年W杯米国・カナダ・メキシコ大会までのさらに2年の契約延長を基本線にしており、実質は4年契約となる。
目標の日本代表史上初のベスト8は達成できなかったが、「死の組」と呼ばれた1次リーグE組で、優勝経験のあるドイツ、スペインを撃破して首位突破。強豪との2戦では、後半に投入した堂安、三笘らが流れを変え、逆転につなげ、采配で勝った。ベスト8を懸けたクロアチア戦でも先制し、前回大会準優勝国と互角の戦いができた。大胆で積極的な采配は今後に向けて大きな可能性を示した。その手腕はもちろん、相手の分析、さらに選手を戦う集団にまとめ上げた求心力も高く評価したようだ。
田嶋会長は大会前から森保監督への全幅の信頼を口にしていた。アジア最終予選を含めて、大会直前まで森保監督の手腕を疑問視する声もあった。それでも同会長は、「批判はオレが受け止めればいい」と、全面的に擁護する姿勢を見せてきた。さらに「意思統一のために（通訳を介すことの多い）外国人ではなく、日本人監督がいいという考えもあるけれど、オレは森保だからいいと思っている」などと語っていた。
17年10月に東京五輪代表監督に就任。18年7月からはA代表も率い、4位になった21年8月の東京五輪までは、兼任で両チームを指揮した。日本協会には、長期的な視野に立った強化を継続したいとの思惑もある。欧州の強豪イタリアは3月のW杯予選で敗退したが、昨年の欧州選手権を制したマンチーニ監督を続投させている。田嶋会長は「いい監督だとの確信、信頼があるなら、仮にすぐにいい成績が残せなかったとしても、続投させる考えがあっていい」と持論を口にしていた。
森保監督はクロアチア戦から一夜明けた6日には「代表というすばらしい環境で監督をさせてもらい、成長させてもらった。もっともっと成長したい思いと、日本サッカーに貢献したい思いはある」などと話しており、続投への支障はない。
日本協会は「05年宣言」として「50年までにW杯優勝」という大目標に掲げている。その実現のためにも、森保監督のW杯の経験は貴重な財産。年俸も1億5000万円（推定）から5000万円増の2億円を提示する案がある。早ければ今月、遅くても来年1月には正式決定する見込み。来年3月の国際親善試合2試合で活動を再スタートさせる。4年後も森保監督とともに－。日本サッカー界が思い描く、ベスト8以上の「新しい景色」への挑戦を、森保ジャパンが続けていく。
112：名無しの歴史部員 2018/11/29(木)19:42:52.51 ID： kN+2y/oDMNIKU.net
人に助けられて感謝の言葉を言うというのは、健常者でもなかなか難しいものではないか。というのは、誰かに助けられること自体、「自分が相手より下になった」と無意識的に感じる人間が多いだろうからだ。
そして、それが自分への「奉仕」ならば、まったく自尊心は傷つかない。むしろその奉仕で自分が相手より上位の存在であることを感じるのである。奴隷や召使の奉仕を当然として「感謝しないで」いることで奴隷制度や貴族制度は心理的に成り立っていたと私は思っている。これは現代資本主義社会でも同じだろう。企業幹部は平社員の奴隷的服従を当然と考えることで居丈高な命令が可能になるわけだ。そして命令は居丈高なほど服従されやすい。ただの「正社員」すら、「非正規社員」を自分たちより「身分が下」だと思っている事例は多い。
で、乙武氏が多くのアンチ乙武を発生させたのは「人から援助されても卑下することなく（具体的には感謝の意を特に表すことなく）堂々と振る舞う」ことにあったのだと思う。その言動は多くの身障者を勇気づけ、また身障者対健常者の伝統的な「心理的上下関係」の在り方に一石を投じた意義は大きいが、しかし社会的意義は認めながらも、個人的心理として、それを不愉快に思う健常者は多いはずである。
正直に言って私も乙武氏は嫌いである。日本的な「報恩の美徳」「礼儀」「謙譲の美徳」と乙武イズムは背馳するからだ。別に、身障者に卑屈に振る舞えというのではなく、援助には感謝を表明すべきである、という当たり前の話なのだが、「感謝することは卑屈な振る舞いだ」「不自由な条件を持つ者は援助されて当然だ」というニュアンスを私は乙武氏の言動から感じるわけだ。
「何かを当然視する」ことからは感謝は生まれない。しかし、誰かの援助を当然だとすることは「援助には感謝が伴って当然」という伝統的感情に背くわけである。身障者は健常者と対等の存在であるべきだ、という思想はおそらく正しい。しかし、身障者が援助を必要とする限り、その思想が社会的同意を完全に得るには大きな心理的障壁があるのではないだろうか。
まあ、未来においては身体の機械化（サイボーグ化）で、この問題は解決し、むしろ機械化された身体を持つ者のほうが社会的に上位になるかもしれない。それが良いとは思わないが、身障者にとっては素晴らしいことだろう。WEFなど、いずれ人類の脳まで機械化する計画のようであるwww
（以下引用）
引用元：太平洋戦争最大の戦犯って誰だと思う？
