飛鳥 アメリカは今、日本でどういう奇形児が生まれているかを全部サーチしていて、そのデータは日本の一般市民には流されることなく、日本政府とアメリカにだけ流されるようになっている。アメリカはそういう貴重なデータを欲しがっているんです。彼らにすれば近代の大都市が被爆するのはめったにないチャンスであり、貴重なサンプルだからね。それが欲しいから東京オリンピックも全面的に支援するし、（放射能は）何も問題ないよとお墨付きを与えているわけ。本当のことを言うと都民が逃げ出しちゃうからね。
山口 黄色人種は放射能の害を受けにくいという話がありますね。
白人だともっと致命的な影響を受けるとか、福島規模の事故だと白人ならもっと死んでいるはずで、それが、なのに日本人が死なないのはおかしいと言われているとか。
飛鳥 ただ日本は隠蔽体質があるから、本当の数字が出て来ないということもあるね。
山口 そうですね、特定秘密保護法案によってさらに分からなくなる。
飛鳥 特定秘密保護法はアメリカのために作ったんですよ。
以前、自民党は防衛庁を防衛省に格上げして予算の枠を増やしましたね。その次に検察庁を検察省に格上げする予定だったんだけど、その前に衆議院選挙で霞ヶ関改革を掲げた民主党に負けた。ところが今回、アメリカの入れ知恵で選挙操作をやったおかげで自民党政権が復活して、これから自民党は100パーセント勝ち続ける。つまり何から何まで選挙から何から全部操作できるから、何をやっても勝つ。
だから石破幹事長が、国会前の反原発デモをテロとみなす的な発言をしても解任されないし、麻生副総理がナチスに学ぼうと発言しても大丈夫なわけ。衆参両院で多数を占めたからね。これは戦前・戦中よりもひどくて最悪の状況。
これから検察庁が検察省になるとどうなるか？
これまでは予算が足りなくて企業のみを精査していたのが、これからは国民1人ひとりをチェックするようになる。そのための住基ネットワークなんです。私はこれを作った人間を知っていて、彼から直接聞きました。つまり住基ネットワークというのは、単に住民票をやり取りするだけのキャパじゃないという。個人がどこへ行ったか、何を買ったかというデータなんかを放り込んでもなお余りがある。
つまりこれによって最終的に、国民総背番号制と連動させて国民を容易に管理できるようになるわけです。要は「特高警察」の復活なんです。戦前に戻したいんです、自民党のジジイたちは。特にN（元首相）がそれを求めているという。「昔はよかった。右向け右、と言えばみんな右を向いた」と。だからヤツは昔へ戻せと言っているそうで、自民党は絶対これをやりますよ。そしてアメリカが全面的にこれを利用する。
山口 そうなると自民党も世界統一支配に組み込まれていくしかない。
飛鳥 でも昔はアメリカに対して抵抗する人がたくさんいたんだ。
田中角栄もそうだったけどやられたし、中川昭一もそうだった。アメリカに楯突く人間は潰される。
山口 ホテルで首吊りというのも本当に多いですよね。
飛鳥 そうそう、ホテルに泊まっている時点で自殺する可能性はないからね。
山口 わざわざ自殺するためにホテルに泊まるかという話ですよ。
そういうこともあって最近は有名人は、「私は自殺しません宣言」をしている人が多いですね。
飛鳥 しないと危ない。
それでそのやり方も必ず、ドアの取っ手に何かを引っ掛けての首吊りですよ。
山口 そんな死に方があるかという話ですよ。
刺されても痛くない針をCIAが開発したというのは、ニュースにもなっていましたからね。そういうのを使って殺した後、タオルかひもを使った首吊りに偽装する。
飛鳥 アメリカはそういう技術には非常に長（た）けていますよ。
たとえば、手の平に収まるくらいの小さい装置があって、これを敏太郎さんの後ろに回って作動させると、それだけで人格を変えることができる。つまり電磁波が脳に働きかけて一時的に人格を変えるわけだ。アメリカの実験映像では、大学のキャンパス内を歩いている現役の教授に、NSAの人間が近付いて装置を作動させ、耳元で「おまえはホームレスだ」とささやくと、とたんに人格が変わって物乞いをし始めるんです。わずか1秒でこんなに変わる。
山口 実験映像があるんですね。
飛鳥 私が持っています。
この装置を使えば、アメリカに対して都合の悪いことを言うNHKのアナウンサーがいれば、近付いてその人物を操作して痴漢をさせることもできる。「お前は痴漢だ」とささやけばいいわけで、ありえない人がその小さな装置だけで人格が一時的に変わってそれをやっちゃう。そうやって痴漢をやらせて、一気に潰して追い出してしまう。
山口 ジョン・レノンが殺されたときも、犯人のマーク・チャップマンには、「『ライ麦畑でつかまえて』を読むとジョン・レノンを殺す」という暗示がかけられていたんでしたね。
飛鳥 よく催眠術で殺人を犯させることはできないと言ってるけど、実際にはあり得るんです。それについては弾の入っていない拳銃を使った実験をやっていて、殺人暗示をかけられた被験者が実際に発砲することがわかっています。そして又元へ戻す。そのままなら単におかしくなった人ということだけど、元へ戻すと本人も「魔がさして痴漢してしまいました」となって、それでアウトなんです。そういうことだからスノーデンのような曝露する人間はなかなか出て来ない。
山口 そういえば通信傍受施設のエシュロンについて、石原慎太郎さんが国会で質問してましたね。「三沢基地にエシュロンというものがあるが、これは我が国として放っておいていいのか？」と。小野寺防衛大臣の答えは、「それがエシュロンだとは確認していない」と。
飛鳥 それで官房長官が、「私ども日本は同盟国なので盗聴されるわけがない」とも言ってたけど、バカだね～。後になってアメリカが日本で情報収集していることが、スノーデンの曝露でバレたよね。バカなのか確信犯的な国賊なのか、どちらにしても話にならないよ。こういう人間が日本を治めているのかと思うとゾッとするね。
『激ヤバ情報 曝露します』 飛鳥昭雄・山口敏太郎著 文芸社
「長周新聞」より転載。
まさに、今の日本の政治について、表マスコミが絶対に言わないこと、そして真のマスコミが書くべきことがすべて書かれている。こうした文章を前にして、余計な前説は邪魔だろう。
私自身「憲法第九条の偉大な働き」について書こうと思っているが、それはまた稿を改めることにする。
（以下引用）引用部分が他の部分と重なって見づらいので、引用文をかなり下に下げてある。
まさに、今の日本の政治について、表マスコミが絶対に言わないこと、そして真のマスコミが書くべきことがすべて書かれている。こうした文章を前にして、余計な前説は邪魔だろう。
私自身「憲法第九条の偉大な働き」について書こうと思っているが、それはまた稿を改めることにする。
（以下引用）引用部分が他の部分と重なって見づらいので、引用文をかなり下に下げてある。
| 国民の命差出す戦争動員 米国の国益守る鉄砲玉に 集団的自衛権行使強行へ ２０１４年５月２１日付 |
安倍自民党政府が、改憲ではなく憲法解釈の変更を閣議決定することによって、集団的自衛権行使に道を開こうと強行突破をはかっている。首相みずからパネルを用いた会見では、米艦船に女子どもが乗船している等等の空想世界を披露し、「我々はこの船が攻撃されるのを黙って見ていてよいのか」などと持論を展開。「国民の命と暮らしを守るため」に、若者が血を流すであろう戦争に武力参戦するのだという矛盾した「解釈」を何度もくり返した。守るのは「国民の命」ではなく米国の国益であり、そのために日本人が地球の裏側まで肉弾戦に駆り出される。戦後六九年にわたって屈辱的な従属状態が強いられ、富はみな米国に食い物にされただけでなく、その海外権益を守るために命を差し出さなければならないところまできた。６０年「安保」斗争をはるかに上回る規模で、売国政治との全面的な大衆斗争を挑まなければならない情勢が到来している。 ６０年安保上回る斗争迫られる 「福島は完全にコントロールされている」と発言したり、選挙前にはＴＰＰ反対といっていたのが参加表明したり、戦犯を奉っている靖国神社に参拝して「不戦の誓いをした」といったり、口先でいうこととその言動が意味することはいつも逆で、国民をペテンにかけていく政治が恥も外聞もなくやられている。今回の会見で際立ったのも「国民の命と暮らしを守るために」武力参戦を可能にするというもので、人人が唖然とするような相矛盾することを平然といってのける点に特徴がある。「お粗末」で片付けられないのは、こうした米国傀儡政府のエージェントが背後勢力に支えられて調子付き、米国の国益を守るための戦争に日本人の命を差し出し、戦争に放り込もうとしているからである。 集団的自衛権の行使は自衛隊の武力参戦に道を開くもので、「アメリカのために死んでこい」というものである。日本列島を不沈空母といった中曽根や安倍晋三がその実行者として取り立てられ、歴史的に改憲なり解釈変更を試みてきた関係にほかならない。９０年代のイラク戦争において「日本は同盟国なのだからカネだけではなく血の犠牲も払え」と要求したのがアメリカで、２０００年代の戦闘では当時の小泉政府によって自衛隊がイラクに派遣され、実際上は米軍の下請軍隊としての部分運用が始まっている。アフリカ、中東、ウクライナをはじめとした欧州でも米国の軍事的な力が弱まっているなかで、その権益を死守するための軍事動員が求められ、属国に改憲を迫ってきたのが米国である。安倍政府に対しても、アーミテージ元国務副長官を筆頭にした米国側の戦争狂たちが、ことある事に指示を出してきた関係だ。 日本にとって国益になるようなことは何一つなく、せいぜい「海外ボランティアに出かけている若者が武装勢力に襲われるかもしれない」「そのなかにお子さんやお孫さんがおられるかもしれない」という空想しか語ることができない。イラク人質事件のさいにあれほど「自己責任だ！」「政府に迷惑をかけてけしからん」といっていたはずの連中が、今度は「国民の命を守る！」「憲法が国民の命を守らなくてよいといっているとは思わない」というのだから、「国民の命」についても解釈はいかようにもできることをあらわしている。 生きてゆけぬ収奪政治 「国民守る」のペテン むしろ「国民の命を守る」という安倍晋三なり自民党政府が、そのような政治を実行しているか？ である。原発汚染や津波にさらされた東北の被災地は３年も経過しながら放置され、復興がまともに進まない。「花が咲く♪」と歌っている間に、ゼネコン利権のあだ花だけが咲いている始末である。大企業が法人減税される一方で中小企業には課税強化する方針をうち出したり、消費税で国民負担に転嫁したり、医療・福祉予算は限界まで切り捨てられ、労働分野では解雇特区や非正規雇用の具体化が竹中平蔵の采配で次次とうち出される。大企業はみな海外移転して、そのうえ外国人労働者を導入しようとしたり、国民が生きていけない政治ばかりが実行されている。 それが証拠に人口は急激に減少し、人口すなわち国民の命の数は数十年後には半減するとか、地方都市では若年女性がいなくなって半数の自治体が消滅するとかの予想が真顔で論じられ、よその先進国では考えられないような衰退を招いている。戦争をするといっても人口が減って肉弾要員すらいない社会、ＴＰＰによってさらに食料すら自給できない社会にして、最終的には米国の盾になる戦争にみずから突っ込み、日本列島が標的にされても構わないという「後は野となれ山となれ」の無責任な植民地的社会運営がやられている。海外に出かけている日本人、米艦船に乗船している女子どもを守るといいながら、一方で圧倒的多数の日本人は生きていけないまで貧困にさらされ、ミサイル攻撃を受けかねないのだから、身勝手な「解釈」や屁理屈もいい加減にしなければならない。 「積極的平和主義」は、イラクやアフガン、さらに中国や北朝鮮との関係を見ても、米軍や自衛隊に戦争をしかけられる国国にとっては決して「平和」ではない。かつて日中戦争、太平洋戦争に突き進んださいも、「アジアの平和のため」といって大東亜共栄圏や八紘一宇のスローガンを叫び、中国大陸への全面的な侵略を進めた。「平和」の捉え方も勝手なもので、「国際平和のため」「世界の警察官として」「イラクに大量破壊兵器がある」等等、難癖をつけては侵攻していくアメリカがもっともその模範を示している。「戦争を早く終わらせるために原爆を投下した」などは、戦争犯罪人が平和主義者のように振る舞っていく最たる欺瞞で、その後の対日占領のインチキとも連なっている。 「集団的自衛権」といっても、アメリカは第２次大戦後に一度として攻撃されたことはない。逆に他国の侵攻ばかりくり返してきた。自衛権を行使しなければならなかったのはベトナムにしても中東各国にしても侵攻された国国であった。さらにアメリカが１度でも日本のために血を流したり、防衛したことがあるか？ も曖昧にすることはできない。原爆を投げつけ、全国空襲で無辜の命を奪い、血みどろの戦争によって日本を単独占領してから６９年がたった。戦後は朝鮮戦争やベトナム戦争など、日本の米軍基地から侵略戦争に出撃し、日本側も銃後の手伝いに動員されてきた。世界覇権のためのアジアにおける重要な軍事拠点であり、「日本を守るため」に原爆を投げつけたり、居座ってきたわけではないことは、その後の歴史の全過程が証明している。経済や金融の世界を見ただけでも収奪されっ放しで、「核の傘」の下で溜め込んだ日本企業の利益は、株主である外資がみな海の向こうに持っていったり紙屑同然の米国債を大量に買わされたり、日米同盟が対等でないことは多くの人人が知るところとなった。 市場原理行詰まり暴走 オール米国派の国会 翼賛化した国会では「改憲しなければ認められない」といって、公明党がさも反発するような素振りをしつつ「議論を尽くして改憲せよ」というインチキで批判世論を煙に巻いている。維新の会やみんなの党といった第二自民党勢力、民主党も含めた野党の主要政党も手続き論に収斂させて実質賛成になびき、国会内だけ見ると何の抵抗力もない状況で、安倍暴走政治がまかり通っている。最近ではみんなの党の関係者が訪米したさいに、米政府高官から「集団的自衛権の行使を歓迎する」と褒められて帰ってきた。 「（立憲主義について）王権が絶対権力を持っていた時代の主流的考え方だ」「（憲法解釈の）最高の責任者は私だ。政府答弁に私が責任を持って、その上で私たちは選挙で国民の審判を受ける。審判を受けるのは内閣法制局長官ではない。私だ」と主張する者が首相をやり、石破茂・自民党幹事長になると「『国家の独立の為だ、出動せよ』といわれた時に、いや行くと死ぬかも知れないし、行きたくないという人がいないという保証はどこにもない。だから国防軍になったらそれに従えと。従わなければ最高刑がある国なら死刑。無期懲役なら無期懲役。懲役３００年なら懲役３００年。そんな目に逢うなら出動しようかとなる」（自衛隊を国防軍にした後、軍法会議を設置することを求めて）という発言もしてきた。命を守ろうとする者には懲役３００年なり死刑をくらわせようと考えてきた者たちが、今さら「平和」や「国民の命」を語ったり、憲法を超越したような気になって、その時時で好きなことを主張している。終いには「アメリカの若者が血を流している時に、日本の若者は何もしないでよいのか」というまでになった。オマエが勝手に流してこい！といわれて然るべきで、日本の若者が米国の国益のため、海外権益をむさぼっている大企業や国際金融資本のために血を流さなければならない理由などない。 大企業や金融資本の利潤追求のためには、世の中がどうなってもかまわないという市場原理社会の結末が戦争である。資本主義社会が行き詰まっているもとで、破壊によって相対的安定期をつくり出していった第２次大戦前後の経験とも酷似した情勢があらわれている。国民の生命や日本社会の未来に無責任をやる売国奴たちが、米国の後ろ盾があれば何でもできると思い上がって、日本人を鉄砲玉として差し出そうとしている。売国と亡国の政治に立ち向かう、反米愛国の巨大な政治斗争を巻き起こすことが急務の課題となっている。 |
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