気の赴くままにつれづれと。
| 政党名 | 得票数 | 議席数 |
|---|---|---|
| 与党合計 | 2420万 | 52 |
| 自民党 | 2060万 | 45 |
| 公明党 | 360万 | 7 |
| 野党合計 | 2897万 | 23 |
| 立憲民主党 | 815万 | 10 |
| 日本共産党 | 363万 | 1 |
自民の得票数は立民の2.5倍にすぎないのに議席数は4.5倍。
公明党と共産党の得票数はほぼ同じなのに議席数は公明党が7、共産党はたった1。
選挙区では1票でも相手を上回ればいいから信者の票をうまく調整すれば効率よく勝てる。
配信
＞９・１１パニックのなかで成立した愛国者法を皮切りに、
アメリカ社会は根底から変えられていきました。
テレビをつけると、政府方針を擁護するコメンテーターばかり並び、
学校に小さな工作用ハサミを持ってきた小学生の女の子が
警察に連行されたというニュースが流れます。
空港のゲートには洋服を着たまま丸裸に映る屈辱的なミリ波スキャナーが設置され、
国中につけられた３０００万の監視カメラから、週に４０億時間分の映像が警察に送信。
憲法を教えていた教師が正当な理由なく解雇され（授業内容を監視されていた）、
非公開の軍事法廷で、大した証拠もなく大量のテロ容疑者が拘束されていきました。
（中略）
未果さんはＰＴＳＤを発症。悪夢と眩暈に悩まされる…
野村証券を辞め、日本に帰国、いくら食べても痩せていき、塞ぎこんでばかりの日々。
そんなとき、お母さんが、
荒行で有名な山で修業を終えた坊さんのところへつれていきました。
（－－）ｂ ハイ、ここからが本題です。
＞その人は、気の抜けた私を見て、言いました。
「心が動かなくなっているのは、情報が入り過ぎているからです」
そして、聞いたことのない不思議な修行「人断ち」を勧められたのです。
それは、一定期間、徹底的に外部とのコミュニケーションを断つというものでした。
人と会うだけでなく、電話もファックスもメールもダメ。
もちろん、パソコンを開くのも禁止です。
外からの情報を入れず、過去も未来も考えない。
「引きこもり」のようですが、本も読めない。チャットも掲示板もダメ。
外に出ることはできます。
ただ、だれとも会わず、会話せず、毎朝起きて体を動かし、
自分と、自分のからだとだけ「会話」する。
毎朝起きて、からだを動かし、
毎週配達される食材で作ったご飯を一人で食べて、
神社に散歩に行き、またご飯を食べてお風呂に入って寝る。
ウォール街での生活は、２４時間情報が飛び交い、「出遅れたら負け」。
仕事も会話も、すべてがスマートで無駄がない。
それが真逆の世界…、時計もなく、音もなく…
はじめは、情報に対する飢餓感で不安になりました。
だれかとつながりたいという欲求も高まりました。
しかし、１０日も経つと、少しずつ変化が出てきたのです。
「体感」が、戻ってきたのです。
自分の手のぬくもり、立った時に足の下にある地面、
さらさらと風にそよぐ葉の音に、鳥たちのさえずりに虫の羽音。
木漏れ日のきらめきや、朝と夜の空気の密度と匂い。
道端のタンポポの鮮やかな黄色…
まるで、
いままで一時停止していた五感が、再起動してフル稼働し始めたかのようでした。
引用元:
Dr. Pierre Kory: Why We Wrote the USA Today Op-ed on Excess Deaths — and Why We Never Mentioned ‘Vaccines’
childrenshealthdefense.org 2023/08/16
USAトゥデイに今月掲載された論説の中で、ピエール・コリー博士とジャーナリストのメアリー・ベス・ファイファー氏は、なぜこれほど多くの米国の若者たちが亡くなっているのかという疑問に対して。「なぜ私たちは答えを探さないのか？」と尋ねた。
新型コロナウイルス感染症最前線救命救急同盟（FLCCC）の代表兼最高医療責任者であるコリー氏とファイファー氏は、2022年前四半期に 35歳から 44歳の勤労者が予想よりも「驚くべき」数値である 34％多く死亡したことを示す保険業界のデータを引用した。
2022年には、他の労働年齢グループの率も平均を上回っている。
著者たちは超過死亡に関するデータの多くをアクチュアリー協会研究所の 5月の報告書から引用し、「若年層の死亡の増加が新型コロナウイルス感染症が原因であるという主張は、この増加を完全には説明していない」と結論づけた。
コリー氏とファイファー氏は、
「何がこの現象を引き起こしているのか正確には誰も知りませんが、緊急性が説明できないほど解明が欠如しています。これには、協調的な調査が必要です」
と述べる。
著者たちは記事で、死亡者数増加の考えられる原因として新型コロナワクチンについては言及していない。
肺疾患と救命救急の専門家であり、ワクチンを率直に批判しているコリー博士は、ディフェンダー紙との独占インタビューで、論説を執筆した理由を次のように説明した。
「最も若い年齢層に何が起こったかを見ると、それは本当に恐ろしいことです。…一般に、安定した社会では、毎月、毎年、毎日一定の割合の人が亡くなりますが、これらの死亡率は時間が経っても変化しないものなのです」
「ベースラインよりも多くの人が死亡した場合、それは超過死亡とみなされます」
「もし新型コロナワクチンについて言及していたら、論説は日の目を見ることはなかっただろう」
コリー氏はサブスタックへの投稿で、論説執筆の着想の目的は、公の場での議論の中で見落とされていると彼らが確信している問題への全体の意識を高めることだったと述べた。
「パンデミック後の膨大な数の死者は、パンデミック管理に誤りがあったと確信しているデータ専門家、科学者、医師、ジャーナリストたちだけが関心を寄せています」とコリー氏は書いた。「なぜこの問題が緊急に必要とされる高レベルの調査が行われず、驚くような沈黙を招いているのだろうか？」と。
コリー氏によると、本来のテーマの中心は新型コロナウイルスワクチンだったという。しかし、論説でワクチンの名前を言及することはできなかった。
そうすれば「決してあの論説は発表されなかっただろう」とコリー氏は語った。
コリー氏は以下のように述べる。
「この超過死亡の原因として、地球温暖化が原因だというような本当に愚かなことを主張する人たちもいます。しかし、地球温暖化が 2021年の第 3四半期に突然始まったとは思えません…殺虫剤や環境毒素について話される場合もありますが、殺虫剤や環境毒素が、2021年第 3四半期に突然世の中に放出されたわけではありません」
コリー氏はまた、ロックダウンが原因であることを否定した。
「なぜロックダウンが、突然、最も若いアメリカ人たち、特に雇用されているアメリカ人たちに不当に大きな影響を与えるのでしょうか？…他の誰よりも、労働力の外にいた人々よりも多く亡くなったのは、若い働くアメリカ人たちだった。ロックダウンが若者たちの死亡数の増加とつながる理由がわかりません」
コリー氏はまた、超過死亡数が最も大きく増加したのは 2021年の第3四半期で、この時期は「アメリカでは、すでに、少なくとも 1年以上ロックダウンが行われていませんでした」と指摘した。
「私たちは超過死亡の問題を最前線に出したかっただけです」とコリー氏は語る。
「私たちは答えを出すのではなく、ただ質問してみたかっただけなのです。この質問が、何かを変えるきっかけになるかもしれないと」
「2021年第3四半期、社会の最も健全な部門における人たちが加入している生命保険金請求額が突然、前例のないほど増加しました。団体生命保険に加入している労働年齢のホワイトカラーのアメリカ人たちの死亡数が突然増加したのです」
「当時、ホワイトカラーの職場で何が起こったのか？ このような突然の増加を説明できる可能性は何でしょうか？ 大きなテロ攻撃があったでしょうか、戦時動員があったでしょうか。それはありません。あったとすれば、企業によるワクチン義務の拡大です。私が覚えている限り、それだけです」
彼は、ザ・ディフェンダーにこう語った。
「 2021年の第3四半期といえば、9月から、大学、企業、連邦政府が新型コロナウイルス感染症ワクチンの接種を義務付け始めた時期です」
「私の意見では、超過死亡の説明はその一つしかありません」
前例のない超過死亡数に「警報が鳴るはず」
コリー氏は、2020年から超過死亡が明らかに見られたが、違いは「性質と亡くなる年齢層でした」と語った。
「 2020年の超過死亡はほとんどが高齢者でした」と彼は語った。「しかし、2021年からは、若者の死亡率が大幅に増加し始め、それは 2021年の第3四半期と第4四半期に、これまでに見たことのない率で突然起こったのです」
「 2020年から 2022年にかけて、ブルーカラー労働者よりもホワイトカラー労働者の超過死亡が比例して多かった」とコリー氏は USA トゥデイに書いた。
「 2022年第4四半期には、トップクラスの従業員の間で格差がほぼ 2倍になった」
コリー氏は、同じ期間にホワイトカラーの死亡者数が通常よりも 39％増加したことをデータが示していると述べた。全従業員の死亡者数はベースラインより 34%高かった。35～ 44歳の死亡率は、パンデミック前の 3年間の基準値を 101％上回る、つまり 2倍の「驚くべき」水準に達した。
逆に、「この期間の米国の新型コロナウイルスによる死亡者数は、 2021年の前回の流行波より 40パーセント減少しました。これは、他の要因が関与していることを示唆しています」とコリー氏は述べている。
新型コロナウイルス感染症による死亡者のほとんどは高齢者で記録されているが、現在、高齢者の超過死亡は横ばいとなっている一方、伝統的に社会で最も健康な集団である健常者の若者や雇用者では超過死亡が急増している。
「若者の死亡率が大幅に増加し始めたと共に、社会の最も健全な分野でもそれが起こったのです」とコリー氏は語った。
保険会社ワンアメリカ社のスコット・デービソン最高経営責任者（CEO ）は、2021年第3四半期の 18～ 64歳の生命保険金請求額が 40％増加するという 2022年1月の声明で、2021年の超過死亡の増加に言及した。デービソン氏は、これは「このビジネスの歴史の中で最も高い死亡率だった」と述べた。
コリー氏はデービソン氏の発言を引用しながら、「超過死亡の 10％増加という数値でも、200年に 1度ない出来事なのです」とディフェンダーに語った。「 2021 年の第 3四半期の 38%の増加というのは、保険業界ではそんな数値は見たことがないし、戦時中以外ではないことです」
