2: 名無し 2023/10/28(土) 18:20:16.27 ID:tbtb91+P0
標的にされる前に標的を探して叩くのが
今の自己責任社会だから
本に書いてあること理解してなくて草
最近(?)ブーメラン流行ってるし
東京五輪の時の例もあるからな
過去にイジメしてたヤツはいつ掘り返されるか震えて眠れ
いや、もっと調子にノッてろw
バカでもなれるからだろ
トップクラスになるとカーネマンみたいなのもいるけど脳科学者や国際政治学者とあんまり変わらんのだろうな
気の赴くままにつれづれと。
引用元:https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1698484742/
コメント 8魔人
さて、記事の中からポイントになると思われるところを拾い上げていきたい。
「2021年の4月から5月にかけて、ファイザー社から、mRNAコロナウイルスワクチンで重大な心筋炎と血液凝固異常の症例が多数発生したという安全性分析報告がなされた。報告を受けた大統領(ジョー・バイデン)、ホワイトハウスの新型コロナ対応チーム全員(アンディ・スラビット&カンパニー)、ホワイトハウスのコミュニケーション・オフィスの全員・・(中略)・・アンソニー・ファウチ博士らはパニックに陥った。」
「政府関係者は、"心筋炎は軽症で極めてまれであり、自然に治る(実際は治らない)と一般に告知するキャンペーン"を立案し、12歳以上のすべての米国人にワクチン接種を続けるよう呼びかけた。その後、ワクチンプログラムを拡大し、生後6か月の幼児まで含めた。」
なぜこのような経緯が分かったかといえば、「弁護士、エドワード・バークビッチによる情報公開法(FOIA)の申請によってもたらされた文書から得られた。」という。実際に開示された文書は塗りつぶされた部分が多く、読み進めるのが難しかったようだ。
しかし、結論としては、「(アメリカ)政府はワクチンの安全性について早い時期から嘘をつき、同時に新型コロナウイルスの起源についても嘘をつき、捏造した」ことが分かったとしている。
そして「これらのことをニューヨークタイムズで読むことはないだろう。それはなぜか? 私の考えはこうだ。新聞社は印刷広告から収入を得るが、そのビジネスモデルは完全に崩壊しており、CIA(中央諜報局)及びDARPA(国防総省の機関)からの財政的な支援が行われている。おそらく、民間部門の仲介者がその資金を洗浄しているのだろう。米国のニュースメディアの旗艦はそこまで不誠実になっている。」とKunstlerは記載している。
このことは私も全面的に同意する。私も以前から、日本のマスメディアは全て、日本政府あるいはアメリカに " お買い上げ " されていると考えていたからだ。Kunstlerが書くように、ニューヨークタイムズのようなアメリカの大手マスメディアでさえ買収されているのであれば、日本のマスメディアなどお茶の子さいさいというものだろう。"貧すれば鈍する"の言葉どおり、日本のマスメディアも、アメリカのマスメディアも、金欲しさに魂を売ってしまった。
さらに、メディアが人々を裏切っていることの記載は続く。「もちろん、政府主導の検閲も加わっており、これもまた民間部門の間接的な関与を通じて行われ、新型コロナに関する真実、特にワクチンに関する真実を抑えようとしている。」
YouTube、Facebook、以前のTwitterなどもあからさまな検閲を行っていた。YouTubeに関しては現在もなお懲りもせずに続けている。このような事態に対してKunstlerは2つの可能性を挙げている。
その一つは、「新型コロナの関係者が無能であるために失敗し、さらにその失敗が改められることなく増幅され、国の権威を失わせるような大混乱が引き起こされた」という可能性になる。
もう一つは、「新型コロナ騒動やワクチンによる殺人が、無能ゆえのものではなく、悪意を持って意図的に行われた犯罪である」という可能性だ。「多数の人々を殺す一方で、生き残った者たちからは自由と財産を奪おうとしている」と述べる。
この2つの可能性のうち、Kunstlerは後者を推したいようだ。なぜなら、「西洋文明の他の国々でも同じような事件が起きているのだから、監督する勢力や組織によって管理された、ある種の協調があったと推測するのが妥当だろう。」というのである。
この点は私も、新型コロナウイルスが騒がれるようになって以降、不思議で不思議でたまらなかったことになる。どのようにすれば、このような馬鹿げた犯罪に欧米先進国や日本など多くの国を巻き込むことができるのだろうか。賄賂か、ハニトラか、地位や権力の保証か、それとも脅迫か。
Kunstlerは悪の組織として「世界経済フォーラム(WEF)、世界保健機関(WHO)、欧州連合(EU)、国連(UN)、製薬業界、「ファイブ・アイズ」諜報同盟、世界的な銀行組織、アメリカ民主党、そしてジョージ・ソロスのような裕福な非政府組織から成るグローバリスト連合」の名前を出している。いずれもその腹黒さと反社会性の点で力を持った組織であり、一枚噛んでいることは間違いない。
さらに指摘が続く。「際立って奇妙なのは、世界の覇者であるはずの米国が、"ジョー・バイデン"という人物に架空のリーダーシップをとらせていることだ。歴史上、このような専制政治への動きが、これほど恥ずかしくカリスマ性のない空っぽの器によって前面に押し出されたことはない。」
さすがKunstlerで、私の書きたいことをずばり先回りして書いてくれる。「これほど恥ずかしくカリスマ性のない空っぽの器」という形容はバイデン大統領、そして岸田総理にもぴったり当てはまる。なぜ、誰もが認めざるを得ない無能なリーダーが選ばれ、誰から見ても杜撰な計画、そして説得力のない計画が実施されることになったのだろうか。
結果を考えると、新型コロナウイルスやワクチンを用いたあからさまな詐欺によって、先進国の国民の多くが騙されてしまったのだから、そういう意味ではあえて緻密な計画を実行する必要性はなかったともいえる。しかし、私などから見ると、新型コロナ騒動はまるで悪ふざけをしているかのようにしか見えない。人を騙すのはバカバカしくて稚拙なやり方の方が効果が上がるといった知見でもあるのだろうか。
最後をKunstlerは以下のようにまとめる。「わが国の歴史において、これほどまでに不可解な勢力が渦巻いていたことはない。南北戦争でさえ、もっと単純な利害の衝突だった。今、事態は急速に動いている。彼らは、悪事がもたらす祝宴を準備するために、スチームテーブルを用意している。」
う〜ん、これはどういうことかな。彼らは勝利の宴の準備をしているということ? まあ、たしかにバイデン政権を倒さない限り、この狂った世界的な状況は終わらないのかもしれない。そして、バイデンに反対する人々は数多くとも、実際にすぐバイデンを阻止できる勢力が存在しているようにも思われない。
それにしても、Kunstlerの「恥ずかしくもカリスマ性のない空っぽの器であるバイデンに、なぜ米国はリーダーシップを取らせているのだろうか」という疑問に対する適切な解答はあるだろうか。
私が考えつくのは、バイデン大統領が傀儡、つまり操り人形であるということだ。そうであるならば、「神輿は軽くてパーがいい」の言葉どおり、ボケ老人が大統領でも一向に差し支えないことになる。
そこまではいいとしても、次に浮かぶ疑問は、「軽くてパーのバイデンを操作しているのは何者か」ということになる。すると、訳知りの人はディープステートやグローバリストなどの言葉を持ち出すのだろう。Kunstlerはもう少し具体的に「世界経済フォーラム(WEF)、世界保健機関(WHO)、欧州連合(EU)、国連(UN)、製薬業界、「ファイブ・アイズ」諜報同盟、世界的な銀行組織、アメリカ民主党、そしてジョージ・ソロスのような裕福な非政府組織から成るグローバリスト連合」と記載している。
私はもう少し抽象度を高め、かつ理解しやすい言葉として、"財界"と表現することが適当であるように思う。ディープステートもグローバリストも財界の一部になる。ネオコンを動かしているのも、WEF、WHO、民主党などを動かしているのも財界になる。あの世界的な悪徳商人であるビル・ゲイツも財界に属している。
(※財界〜政治や社会に対して影響力をもつ、大企業を中心とする実業家や金融業者の世界。(精選版 日本国語大辞典))
昔から財界人、つまり商人というのは悪徳であると相場が決まっている。人間よりも金のほうを大切にするからだ。それゆえ、江戸時代は士農工商と商人を一番卑しい身分に置いた。それは現在でも、経団連の発言などを聞けばうなずけるような気がする。国や国民のことなど何も考えていない。
財界人は「今だけ、金だけ、自分だけ」という下卑た存在ではあるものの、近年世界的に力を持つようになってきた。まずはスーパーリッチの存在があり、金を動かすことで一国を左右できるほどの力を持つようになった。金融操作もそうだが、政治家を金で操ることも覚えた。現在の世界は、商売人が金を使って政治家を支配するようになってきた。
特に、新型コロナ以降日本でも目立つようになった政治の腐敗・混乱は、世界的に政治の実権を政治家ではなく、財界人、商売人が握るようになったことから派生しているように思える。財界人に国は関係ない。金の儲かるところであればどこにでも出かけて行って掠め取ろうとする。財界人=グローバリストであり、国を超えたネットワークの構築も容易にできる。
以前もご紹介したように、1971年に日本の国会で、当時の青島幸男参議院議員が佐藤栄作総理大臣に向かって、「総理は財界のちょうちん持ちで男メカケである」と発言していた。要するにそういうことなのだと思う。バイデン大統領も、岸田総理も、マクロン大統領も、スナク首相も、ショルツ首相も、トルドー首相も、西側資本主義社会の政治家は財界のちょうちん持ちで、男メカケであると考えていいのだろう。ディープステートやグローバリストの正体は、"財界"あるいは"財界人"というのが正解であり、かつ理解しやすい。
そういえば、日本の新1万円札が象徴的だ。渋沢栄一の卑しい商人顔が図柄に採用された。財界人が日本を支配していることを知らしめるのが目的だろう。可及的速やかに新々1万円札を発行して、聖徳太子にでも戻すべきだろう。渋沢栄一では下品すぎていけない。千円札は千円札で医療利権を象徴している。これも財界と直接結びついている。何処のどいつだ、決めたのは。まさかケケ中とは言わないだろうね。
自民党の若手議員らによる「責任ある積極財政を推進する議員連盟」のメンバーは5日、党幹部を相次いで訪ね、新たな経済対策を巡り、政府に対し消費税率の5%への時限的引き下げや20兆円規模の財政出動などを求める提言を手渡した。
議連の中村裕之共同代表は世耕弘成参院幹事長や党本部の萩生田光一政調会長と面会し、「生活者が実感できる減税を経済対策でお届けしたい」と訴えた(抜粋)
10月4日、自民党の若手議員らで構成されている「責任ある積極財政を推進する議員連盟」が「20兆円規模の財政出動と消費税の減税」を提言した。
「主な内容は物価高対策として消費税の5%への減税、食料品などは時限的に消費税率ゼロ。さらに全家庭や企業の電気料金を一定期間分、政府が全額補填するという仰天プランに党内からは『財源うんぬんより、これをやったら財政破綻だ』という声が聞こえました」(抜粋)
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ハーバード学生団体がイスラエル非難声明 富豪ら「署名者は雇わない」と激怒
https://forbesjapan.com/articles/detail/66629?read_more=1パレスチナ自治区のガザ地区を実効支配するイスラム組織ハマスによるイスラエルへの軍事攻撃について、米ハーバード大学の学生団体が責任は全面的にイスラエルにあるという主旨の声明を出し、米国で物議を醸している。著名投資家のビル・アックマンは10日、声明の主張に強い異議を唱え、賛同した学生は採用したくないとして、氏名の公表を求めた。
ハーバード大の学生新聞「ハーバード・クリムゾン」によると、声明は「ハーバード学部生パレスチナ連帯委員会」という学生団体が7日に発表し、この団体のほか同大の33団体が署名している(編集注:同紙によると、賛同した団体のリストは安全上の懸念を理由に10日午後までに削除された)。ガザを「天井のない監獄」と呼びつつ、ハマスが同日に仕掛けた襲撃は「脈絡なく起きたことではない」とし、「責めを負うべきなのは(イスラエルの)アパルトヘイト(人種隔離)体制だけだ」などと訴えた。
声明では、ハマスの戦闘員がイスラエル南部に侵入したことで始まった暴力はイスラエル側に「全面的に責任がある」とも断じている。
以下略
このほか、米投資会社ダブヒル・キャピタル・マネジメントのジェイク・ワーザックCEOも、学生の名前を公表すべきだとするアックマンの主張に賛意を示した。 ただ、支持一辺倒というわけではなく、米投資会社メッズ・ドットコムのスティーブン・サリバンCEOは「大学当局や教員に対しては怒るべき」としつつ、学生の氏名公表は控えるべきだとの考えを示している。
声明は全米の注目を集め、企業経営者のほか一部の政治家らも反応している。共和党のテッド・クルーズ上院議員(テキサス州選出)は9日、「ハーバードはいったいどうしてしまったんだ」とXで反発した。
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