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気の赴くままにつれづれと。
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ここから、ひとつの統計をご紹介します。
それを見るだけで、「日本人は突出して他の国の人々とちがう部分を持つ」ことが、ハッキリします。
実は、私は以前この統計を見て、とても感動しまして、「いつかご紹介したい」と思い続けていたのです。
しかし、それを単独でご紹介しても、この統計の意味がもつ「パワー」がわかりにくいなと思っていました。
今回のアメリカのブログ記事を見まして、
「ここだ」
と思った次第です。
何の統計かといいますと、「世界価値観調査」というものがありまして、これは Wikipedia の説明では以下のようなものです。
世界価値観調査 - Wikipedia
世界価値観調査(World Values Survey)は世界の異なる国の人々の社会文化的、道徳的、宗教的、政治的価値観を調査するため、社会科学者によって現在行われている国際プロジェクトである。
その 2010年版の調査項目の中に、
「権威や権力が今より尊重される将来が来ることを《良いこと》と考えますか?」
という質問項目があるのです。
つまり、現状の社会より、さらに「権威」と「権力」が増大する社会になってほしいかどうかという質問です。
これはですね、数字ではなく、ウェブサイトにありました「グラフ」で見ていただくのがいいかと思います。
日本があまりにも突出していることが「見える」ものです。
60カ国に対しておこなった大調査ですので、グラフがちょっと大きいですが、一番上を見ればいいだけですから。
このダントツぶりは、すごいと思いませんか?
日本は、「権威や権力が今より尊重される将来が来ること」について、
・良いと思う人 → 4.7 %
・悪いと思う人 → 76.1 %
という、他のどんな国とも比較にならないほど、「権威と権力が嫌い」なのです。
2位は、「スウェーデンの憂鬱」について書きましたこちらの記事で取り上げさせていただきましたスウェーデンですが、それでも、
・良いと思う人 → 22.5 %
・悪いと思う人 → 50.2 %
と比較にならない差です。
その後に、台湾、韓国と続きますが、日本とはあまりにも数値がちがいます。
いくつかの国をピックアップしますと、以下のようになっています。
「権威や権力が今より尊重される将来が来ること」についての考えの比率
アメリカ
・良いと思う人 → 55.2 %
・悪いと思う人 → 7.1 %ロシア
・良いと思う人 → 56.9 %
・悪いと思う人 → 3.5 %ブラジル
・良いと思う人 → 76.4 %
・悪いと思う人 → 6.3 %
これらの数値を見た後、日本の数値を見ますと、改めて驚きます。
日本
・良いと思う人 → 4.7 %
・悪いと思う人 → 76.1 %
とにかく、地球の全人類の中で、日本人は異常なほど「権威が嫌い」なのです。
それが本当のところのようなのです。
しかし、それが本来なのに、現実の社会や生活がそうなっていない。
だから、精神もシステムも知性もおかしくなる。
昨日、テレビ朝日の報道で以下のようなものがありました。
「国や社会を変えられる」と思う若者は5人に1人
テレビ朝日 2019/12/03
「自分で国や社会を変えられる」と思う日本の若者は5人に1人しかおらず、国や社会に対する意識の低さが浮き彫りになりました。
日本財団が日本やアメリカ、イギリス、中国、韓国やインドなど9カ国の17歳から19歳、それぞれ1000人を対象にした調査によりますと、「自分で国や社会を変えられる」と考える日本の若者は18.3%で、残り8カ国で最も低い韓国の半数以下となっています。
また、「将来の夢を持っている」「国に解決したい社会課題がある」という質問への回答も他国と比べて30%近く低い数字でした。さらに、「自分の国の将来についてどう思うか」という質問に「良くなる」と答えた日本の若者は9.6%で、9カ国中最低となり、トップの中国の10分の1にとどまりました。
どうして、こういうことになったのかということもまた、先ほどの統計からわかるのです。
すなわち、
「本来の日本人の脂質」(脂質じゃねーだろ)
もとい、
「本来の日本人の歯質」(いい加減にしろ)
渋々ながら、きちんと書きますと(渋々かよ)、日本の若者たちが絶望しているのは、
「自分たちの中にある《本来の日本人の資質》と、実際の日本の社会のシステムの間に軋轢がありすぎる」
からです。
第二次大戦後に西洋人主導で進められた現在の日本社会のスタイルは、私たちに合っていない。
権威と権力が大っ嫌いな私たちには合っていない。
少なくとも、戦前は「権威と権力が大っ嫌い」という考え方に則って日本人が生きていたことは、渡辺京二さんの『逝きし世の面影』などにも数多く出てきます。
たとえば、19世紀には西洋では「権威の頂点」だった「宗教」というものに対しても、日本人は以下のようなものでした。
渡辺京二著『逝きし世の面影』より
1871年に来日したヒューブナーはこのように記した。「私はこの国(日本)の有力者たちに信仰を持っているかどうか幾度も尋ねてみた。するといつも判で押したように、彼らは笑いながら、そんなことは馬鹿らしいと答えるのだ」。
バードは1878(明治11)年の東北地方縦断の際、久保田(現秋田)の師範学校を見学したが、校長と教頭に対して生徒たちが宗教について教えられているかどうか尋ねると、二人は「あからさまな軽蔑を示して笑った」。
「われわれには宗教はありません。あなたがた教養のおありの方々は、宗教は偽りだとご存じのはずです」というのが教頭の答だった。
リンダウは、「宗教に関しては、日本人は私の出会った中で最も無関心な民族である」と言う。日本には数多くの寺社があるにもかかわらずそうなのである。
日本では僧侶は「いかなる尊敬も受けていない」。
仏教と神道の区別もはっきりしない。民衆は「宗派の区別なく、通りすがりに入った寺院のどこでも祈りを捧げる」。しかし彼らは信仰からそうするのではなく、神聖とされる場所への礼儀としてそうしているのである。
何に対しても、権威には、この態度だったと思います。
このことを含めて、日本の精神的価値観の崩壊の歴史について、以下の記事で取りあげたことがあります。
「日本人の精神的崩壊は6世紀に始まり今完成しつつある」 : 宗教的信念はうつ病からの保護効果を持つという医学的研究から思う現代日本に根付く「病の構図」
いずれにしても、先ほどの権威に関しての統計は、
「私たち日本人がいかに他の民族とちがうか」
ということを強く示していることはおわかりになると思います。
ちがいすぎるほどちがうのです。
大事なことは「どちらがすぐれている」とか「すぐれていない」とかの「比較の問題ではない」ということで、これが最も大事なことです。
なぜなら「比較」というのは「同じ概念同士の延長線上にあるもの」だからです。
そうではなく、「ちがう」のです。
キュウリとコペンハーゲンを比較することができないように、まったくの「異物」は比較できません。
前回の以下の記事で、過去のメルマガから抜粋しましたけれど、そこに書いていることとも同じことです。
本来の日本人はちがいすぎる。
逆にいえば、先ほどの権威に対しての調査の結果は、他の国の人々から見れば「異常」にうつっていると思います。
得体のしれない民族。
わけのわからない民族。
エイリアンのような民族。
サルを食べる民族(今は食べないって)。
そう思われることもまたいいと思うのです。
それが本来の日本人なのですから。
引き続き、カーン・アカデミーの教育動画の紹介です。
今回は「世界史・20世紀・アメリカの第一次世界大戦参戦(United States enters World War I / The 20th century / World History /)」を取り上げます。
非常に濃い内容なので前編と後編の2つに分けての紹介です。
1914年に始まった第一次世界大戦当時、アメリカはイギリス・フランスの連合国側へ多大な援助はしていたものの、ヨーロッパにおける戦争に直接参加することからは距離を置き中立の立場をとっていました(枢軸側へも若干の援助をしていました)。
1916年に第28代アメリカ大統領として再選を果たしたW・ウィルソンは、選挙時の公約であった<ヨーロッパの戦争への不参加>から立場を一転、1917年4月2日に開かれた議会にてアメリカの参戦を呼びかけます。
結果は民主党・共和党の枠を越え開戦賛成派が大多数を占め、2日後に決議通過、6日にはアメリカはドイツに宣戦布告をします。
ウィルソンの演説内容は、それまでヨーロッパでの紛争から距離を置いてきたアメリカが参戦しなければいけない理由を述べています。
その理由は;
1、ドイツ潜水艦による無差別攻撃。1915年のルシタニア号事件(イギリスの客船ルシタニア号がドイツ潜水艦によって撃沈され、128人のアメリカ人乗客が死亡)が有名。
2、ツィンメルマン電報事件。1917年、ドイツ帝国の外務大臣ツィンメルマンがメキシコ政府に送った暗号文書がイギリスに傍受された事件。内容は、アメリカが参戦した場合にドイツとメキシコが同盟を結びアメリカと戦い、戦争勝利後にはアメリカの領土を分割する提案だった。これがイギリス側に傍受されアメリカ政府に伝えられ、アメリカ国内の新聞等で発表された。
3、ベルギー侵攻でのドイツ軍による残虐行為(Belgium Atrocity)。1914年の開戦当時、ドイツはフランス侵攻に先駆けて中立国であったベルギーを侵攻。その際にドイツ軍による民間人への残虐行為があったされた。イギリスはこれをアメリカ国民の感情を参戦に向かわせるためのプロパガンダとして使用した。
4、ウィルソンが最も力説したのは、民主主義のために戦うというイデオロギーによる国民感情の鼓舞だった。枢軸側であったドイツ帝国もオーストリア・ハンガリー帝国も専制君主制の国家だった。連合軍側は、イギリスは王政ではあったが実態は民主主義制の形をとっており(英連邦の中で投票権のある国民にとっては)、フランスは民主主義国家であった。よってウィルソンは「アメリカが戦うのは人民のため」という大義を掲げた。
この後カーン氏は「では、別の角度から少々シニカルな見方も考えてみよう」とギアを切りかえます。
ここでは、アメリカが参戦した理由として以下の事実に焦点が当てられます;
1、イギリスとアメリカの間には金融面での強い繋がりがあった。1913年にウイルソンが承認して設立された連邦準備銀行が中心となり、アメリカはイギリス・フランスに莫大な融資をしていた。
2、イギリスによる非常に効果的なプロパガンダ展開。アメリカ国民の参戦へのセンチメントを高める目的でイギリスはアメリカ国内で盛んにプロパガンダを展開しました。ツィンメルマン電報事件や、ベルギー侵攻でのドイツ軍による一般市民への残虐行為や、ルシタニア号事件を祝うドイツ国民の様子を伝え、アメリカ国民にドイツに対する怒りを植え付けることに成功(ベルギー侵攻時の残虐行為は事実とされるが、ルシタニア号撃沈を喜ぶ一般ドイツ国民というのはイギリス側の捏造報道であったとしている)。
3、戦争で利益を得る層からの議会に対する(参戦を促す)ロビー活動。カーン氏はここで「すべての戦争がそうであるように、戦争の真の目的がここにある。アメリカが参戦すれば、兵器や軍需物資の大量注文が舞い込んで儲ける層が存在する。さらにはウォール街の投資家たちだ。すでに彼らは巨額の資金を連合国側に貸し付けていたので連合国側が負けると大損をすることになり、彼らはそれを避けたかったのだ」と解説しています。
カーン氏はこのあと、ウイルソン大統領の議会演説と、当時の議会では少数派となった参戦反対の意を唱えたG.ノリス上院議員の演説内容の比較しています。
これも非常に興味深い内容なので、よろしければ引き続き後編もご覧ください。
10. 2022年1月16日 00:01:13 : UikNYSSTx6 : MjNRZkdqZlF5WHc=[43] 報告 |
アジェンダ21の「2030年までに、人口を95%減らして(人々をワクチンで殺して)人類をたった5%にしてしまったという世界」を想像してみてほしい。
95%もの人間がいなくなるということは、単純に考えても、収益が95%以上減るということだ。中小企業はもとより、大企業、マスメディアにしたって生き残ることは不可能である。
グローバル企業など、いの一番にブッつぶれるだろう。世界中の人間相手にグローバルに経済活動してきたからそれらが突如として消滅するのだから至極当然である。
客は死に絶え、従業員は死に絶え、生産工場でも死に絶え・・・中小大にかかわらず経営継続不可能、そしてそれは人間のほとんどがいなくなるのだから不可逆的に近い。
税金を取れなくなった国家も消滅し、たった二家にすべてが搾取される・・・。それがグレートリセットの正体だ。
人類の95%が消滅したら、メディアなど存続できるはずがないのである。
人類を大量殺戮するような毒入りワクチンを推進するということは、メディア自らの死をも意味するのだ。
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