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そろそろ日本という豚も食う部分が無くなるよ

「阿修羅」投稿記事の一部を転載。
米国にせっせと金を貢ぎ、自分たちは奴隷のように働いてどんどん生活水準を低下させてきたのがバブル崩壊以降の日本である。そのバブル崩壊が、戦後日本への欧米資金投資の回収であったというのが私の分析で、まあ、「豚は太らせてから食え」ということであり、その肥った豚が高度成長期の日本であったわけである。
もちろん、バブルそのものが意図的操作であり、その崩壊過程で日本の金の4分の1がそっくりユダヤ資本に召し上げられたのである。
しかも、その後もまだ米国に貢ぎ続けているのだから、敗戦国というものは悲しいものだ。いつまでたっても独立が許してもらえない。永遠の奴隷である。


(以下引用)


3番目の致命的な穴です。その大半が、米国債なのです。
米国ドルは世界通貨だ。石油はドルでないと売ってくれない。
自国でいくらでも紙幣を刷れば本当はいいだけのこと。
だが、なぜ米国債などを世界に買わせる?
要は「自国に表向き負債を背負わせる形で他国民に働かせ、
黒字と喜ばせて自分は働かずいい生活をするため」である。
世界通貨であるドルをいくらでも刷れるのだから、刷ればいい。

しかし、ドルを刷っただけではドルの価値を下げて米国民の生活水準が下がるダケ。
インフレになって。
そこで考え付いたのが
「他国に米国債を買わせて表向き、黒字の優越感を味あわせ、実際には売らせない。
米国債を買うために必死で働く。米国民はインフレを避けて悠々と生きればいい」

これぞ世界経済最大のトリックだ。まんまと乗せられている代表が日本だ。
日本は製造業の企業の対外資産が半分以上だ。
つまり、米国債を買って過度な円高を防いでいるのだ。
その米国債で米国は他国民を働かせて悠々と暮らせる。
もし米国債を売りに出したらとんでもない報復が待っている。
過去に実例は少なくない。

純資産増加額は円安要因がほぼ4割だけれど、もう一つ大きな要因は日本企業の海外法人の利益が国内本社に還流せずにそのまま海外法人に内部留保されているのが大きいのかも。海外法人の当該国は日本より法人税が安く、国内に還流すれば、より高い法人税を徴収される。しかも、今はバブル期以前と違って日本国内より海外の方に資金需要が高いのでそのまんま海外to海外で資金を回した方が合理的なわけだ。ジャパン・パッシングとよく言われるけれど、一番ジャパン・パッシングしているのは何を隠そう日本企業だということらしい。

とすると、★この19年連続世界一の債権大国というのは、日本の失われた20年と軌を一にしていることになり、まことに分かりやすい。一言で言えば産業の空洞化をとっくに超えてマネーの空洞化が起きたのがこの20年ということになる。
せっかく製造業が汗水流して稼いだドルは、円に換えると円高になってしまう。
行き場なく彷徨うドルは、結局安全資産とされる米国債へと濁流のように流れ込む。
その米国債はFRBに厳重に保管され、二度と売らせてもらえないと知りながら。
これが現実です。

★モノづくり国家日本は、こうして怠け者国家アメリカの奴隷になってしまったのです。働けば働くほど米国債の残高だけが積み上がる。アメリカ人がどんどん潤う。
日本人にとって必要な円が流れず、日本人がどんどん貧乏になる。
最悪の場合、その米国債はすべて債権放棄というプロセスを経て紙くずになります。

★日本とアメリカの裏情報に詳しい田村珠芳氏によれば
「日本が持つ米国債のうち、3分の1が既に放棄されることが決まっている」
1000兆円のうち3分の1となると、300兆円以上も放棄するのか?
300兆円が紙くずになれば、対外債務国へ一気に転落です。実質的な日本破綻です。

ロイター「日本は19年連続で世界一の純債権国ですヨー!ヤッタネー!」
日本人「日本は素晴らしい国だ。世界に誇れる製造業がある。破綻などありえない」
白人「ププ・・ほとんど紙くず米国債じゃないか・・愚かなジャップww」
半島人「日本人金持ちダー!スワップでカネくれないわけがないセヨ!」
こうして、日本人は世界中から失笑されるのです。
「日本人とアラブ人が来たら、その相場は終わり」いいカモです。
悔しくないですか?怒りが沸いてきませんか??

ここに、昨年末時点での対外資産に関する日銀の資料があります。
資産サイドでは、米国債等の買入れの増加から、「債券」が拡大した。
負債サイドでは、外債投資の原資調達等を背景に、「借入」が拡大した。
資産は債券投資が増え、負債は借り入れが増える。
★つまり、借金してまで米国債を買わされたのです。
この流れは2011年も変わらず続いていると見られます。状況は年を追うごとに悪化します。

日本人は、こんな単純なことも知らされないまま
今も必死に復興のため、日本経済のためにアメリカに貢ぎ続けています。
朝は欧米プロパガンダ捏造ニュースを見て、女性ホルモン入り磨き粉で歯を磨く。
昼休みには避妊剤入りコーラやポテト、スマートに位置情報を特定されるフォンで顔写真垂れ流しブック。
家に帰れば洗脳装置のスイッチを入れ、白痴化反日K-POP・韓流ドラマです。

食糧やエネルギーの1つも自給できずに何がモノづくりか?
円高1つで業績悪化するような脆弱な戦略で何がモノづくりか?
稼いだドルをまともに活かせず米国債に貢ぎ続けて何がモノづくりか?

日本政府・日本企業は、果たして本当に日本人のために存在するのか??

日本人はもっと怒らなくてはなりません。
今すぐに洗脳装置を切り、ネット等で情報を収集し、決起して
日本を日本国民の手に取り戻すための一歩を踏み出さなくてはならないのです。

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中国と日本がドル決済をせず直接取引?

「阿修羅」経由で知ったが、これが本当なら大変なニュースだろう。だが、まだ表マスコミには出て来ないから、ガセ記事かもしれないので、今は論評はしないことにする。本来なら「徽宗皇帝のブログ」向きの記事だが、このニュースが事実であったと判明したら、あちらで扱うことにする。
もしこれが本当なら、基軸通貨としてのドルの地位低下は避けられない。日本に対する強硬な制裁措置が行われるはずである。



(以下引用)



ドル支配を抜け出すためのアジア諸国の努力
ホセイニー解説員


中国中央銀行の総裁が、同国が人民元を国際的な通貨にしようとしていることを明らかにしました。こうした中、日本と中国の首相は、北京で最近行われた会談で、米ドルを使用せず、直接、日本円と人民元で取引を行うことで同意しました。日本政府は、この合意の利点の一つは、日中企業の取引コストの低減であるとし、「円高ドル安の流れと国際市場における日本の大企業の競争力の低下を阻止するための努力の失敗が、日本をこのような決定に向かわせた」としています。

政治評論家は、ドル決済をやめるとした日中の合意は、昨年だけで3400億ドルに達した両国の莫大な貿易額に注目すると、世界経済の将来において重要なものだとし、世界経済の重心がアメリカからアジアに転換される兆候だと見ています。第2次世界大戦後から、この方向で、アメリカは常に、このアジア2大国の協調路線を妨げようとしてきました。しかしながら、欧米での景気後退に対して中国経済が成長していること、世界経済に対してこの成長が影響を及ぼしていることは現在、日本だけでなく、世界の多くの国を中国に向かわせています。現在、多くの国、そして一部の国際的な通貨機関がドル相場の不安定と貿易におけるリスクの高まりから、人民元の使用に向かっています。これら多くの国の関係者は、この措置は、中国における彼らの投資を強化、また促進させ、経済を発展させることにつながるとしています。これにより、中国と日本のドル決済の停止に向けた措置に対するアメリカ財務省の抗議にもかかわらず、この措置は、EUなど多くの国の歓迎を受けています。ドイツの財務大臣は、日中のこの合意をユーロ圏の共通通貨を強化する上で、ヨーロッパ諸国にとって絶好の機会だとしました。EUにおける金融危機の継続やユーロ圏の一部の国の財政危機は、ユーロの将来やEUの存在自体を深刻な危機に直面させました。しかしながら、人民元をはじめとする地域通貨の使用に向けたアジアの経済大国の措置は、他の国にとって、ドル支配から抜け出すための状況を生じさせています。日中の合意、そして日本とインドのルピー使用に向けた合意は、再度、アジア諸国に亀裂を生じさせ、地域における中国の影響を抑えようとするアメリカ政府の努力を失敗させ、地域諸国にアジア連盟創設に向け、新たな歩みを取らせています。とくに中国、日本、韓国は、ASEAN東南アジア諸国連合と共に、アジア通貨基金を創設することで合意し、それをユーロとドルの危機からアジア経済を守る上で重要なものと見ているのです。


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キム・ジョンイル神話

今日の記事はただの馬鹿記事である。まあ、私のブログはいつもそうだと言うのならそうでもいいが、この記事が「ニューズウィーク」に掲載された記事だとなると、笑ってばかりもいられない。この記事に怒った北朝鮮がアメリカに宣戦布告してもおかしくないだろう。おっと、北朝鮮はアメリカの「陰の同盟国」だから、それは無いか。
このブログの読者にだけこっそり教えるが、実は私も生まれてから一度も大便などしたことがないのである。まあ、アイドル歌手やアイドル俳優などもみなそうであるはずだ。


(以下引用)


北朝鮮
金正日、7つの爆笑エピソード
Top 7 Weird Facts About N Korea's Late Leader

宇宙の祝福を受けて誕生、ゴルフはいきなりホールインワン11回……将軍様をカリスマに仕立て上げた神話を厳選

2011年12月20日(火)16時46分
アマンダ・モロー
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神と慕われて 最期は好きな鉄道で移動中に死去 (2010年5月の訪中時) KCNA-Reuters

 12月17日に死去した北朝鮮の金正日総書記には、巨大ウサギの飼育から飛行機恐怖症までおかしなエピソードがたっぷりある。世界を振り回してきた将軍様の不可思議な伝説トップ7を紹介しよう。

(1)神々しい出自

 金正日は1942年、北朝鮮の聖地、白頭山でこの世に生を受けたとされている。その際には偉大なる指導者誕生の予兆として、空に二重の虹がかかり、光り輝く新星が現れたという。だが旧ソ連の記録では、金正日の誕生は41年で、場所もハバロフスク近郊のシベリアの町ヴャーツコエだ。飢えに苦しむ多くの北朝鮮国民は、金の誕生日を世界中が祝福していると教えられている。

(2)飛行機嫌い

 金がめったに人前に姿をみせない理由の1つは、父親の金日成譲りの飛行機恐怖症だろう。外国を訪問することはほとんどなく、たまの機会にも鉄道を使う。豪華な特別列車でモスクワまで旅したこともあった。大好きな電車内で心筋梗塞を起こして死亡したというのだから本望かもしれない。

(3)巨大ウサギで飢饉に勝つ

 ドイツメディアは07年、金が巨大なウサギを大量に育てて食糧問題解決の突破口にしたいと考えていると報じた。犬のような大きさのウサギの繁殖に成功した東ドイツ出身の農夫の元に、北朝鮮からウサギ農場の設営を手伝ってほしいと依頼が来た。この農夫は12羽の巨大ウサギを北朝鮮に送ったが、結局その年の金の誕生日ディナーに供されたという。

(4)超人的な能力

 公式記録によれば、金は生後3週間で歩き、8週間で言葉を発したという。大学時代には3年間で1500冊の本を書き、「音楽史上最も素晴らしい」6本のオペラを作曲した。その後はスポーツの分野で並外れた能力を発揮。94年に初めてゴルフクラブを握った際には、北朝鮮唯一のゴルフコースで11回のホールインワンを記録し、38アンダーという驚異的なスコアをたたき出した。証人は17人のボディーガード。これを最後に、金はゴルフから引退したという。

(5)抜群のファッションセンス

 金のトレードマークといえば、独特の髪型と厚底の靴、サングラスに上下そろいのスーツだ。朝鮮労働党機関紙、労働新聞によれば、金のファッションセンスは世界の注目の的で、「ファッションアイコン」としての地位は後継者の三男、金正恩にも受け継がれているのだとか。平壌では、オールバックでテカテカに光る金正恩の髪型を真似する若者が急増している(金正恩は父親に顔を似せるために美容整形手術を受けたとの噂もある)。

(6)小さな殺人者?

 金が5〜6歳の頃、弟の修羅が自宅のプールで溺死。ソ連では、弟の死の責任は金にあったという未確認情報が報じられた。金の母親も翌年の出産の際に亡くなった。

(7)大便はしない

 北朝鮮の国営ウェブサイトに掲載された公式の経歴によれば、金は大便をしなかったとか。さすがは偉大なる将軍様だ。

(GlobalPost.com特約)

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ユダヤ金融資本とユダヤ民族

「スロウ忍ブログ」で知った「孤帆の遠影碧空に尽き」というブログから転載。ネタ元はニューズウィークのようだ。
私は自分のブログでユダヤ金融資本批判を繰り返してきたが、それと同時にユダヤ金融資本と一般のユダヤ人を区別しなければならないとも何度も言ってきた。ユダヤという名称は金儲けがすべてに優先するという強欲資本主義、非人道的資本主義の実践者の代名詞として用いているわけだ。ロックフェラーなどもそういう意味ではユダヤである。実際に彼がユダヤの血筋かどうかは関係ない。
だが、下記記事にあるような排外主義やナショナリズムが「反ユダヤ主義」となるとき、しばしば起こるのは「ユダヤ民族差別・排斥」である。ユダヤ資本への批判がユダヤ民族への憎悪に転換されるのだ。
これはけっしてあってはならないことである。
ユダヤ資本そのものがこうした「ユダヤ民族差別」や「ユダヤ民族ジェノサイド」という歴史的事実を利用して自分たち「金持ちユダヤ人」の地位保全に使ってきたのだ。だからこそハリウッドでは毎年のように「ユダヤ民族の悲劇」を扱った作品が作られるのである。それもハリウッドがユダヤ資本の手中にあるからこそできるのだ。そして、こうした「味噌糞戦略」によって人類の真の敵の正体が混乱させられることになる。
下記記事ではユダヤ資本への攻撃そのものが不正であるかのように書かれている。だが、ヒトラーのユダヤ人迫害ははたしてユダヤ人富豪を抹殺したか? ロスチャイルドはそれで地位や財産を失ったか? それを見れば、ユダヤ資本はむしろ第二次世界大戦を操作した側であり、「ユダヤ人」迫害は彼らに少しも傷を負わせていないと結論できるだろう。


(以下引用)


****ヨーロッパに忍び寄るネオ排外主義****
ユダヤ人やイスラム教徒を標的にする極右政党の躍進が各国で相次ぐ不気味

ヨーロッパに新たな分断が生まれている。かつての鉄のカーテンとは違って、今回の「壁」は異質なものに対する強い拒否反応。西ヨーロッパではイスラム教徒、東ヨーロッパではユダヤ人とロマ人、同性愛者が標的になっている。

オランダでは3月3日の地方選で、イスラム教徒排斥を唱える極右の自由党が主要都市で躍進。続いて4月11日にはハンガリーで国会議員選挙の第1回投票が行われ、「ユダヤ資本」が「世界をむさぼり食おうとしている」と攻撃するフィデス・ハンガリー市民連盟が、過半数の票を獲得した。
フィデスよりもあからさまに反ユダヤ主義を掲げる極右政党ヨッビクも、今回初めて26議席を獲得し、従来の政権与党である社会党と2議席差に迫った。初の国会進出を果たしたヨッビクの幹部たちは、ネオナチ風の制服を着て登院したいと考えている。

最近の政治学者はこうした勢力を「反ユダヤ主義」ではなく「急進的ポピュリズム」と表現したがる。だがヨーロッパの歴史を学んだことのある人なら、政治的にユダヤ人が迫害された時代との共通点は無視できないはずだ。

「悪いのはユダヤ資本」
世界的な不況のあおりを受けて有権者が失業や所得減に苦しむなか、スケープゴートを求める風潮がかつてと同じ有害な政治を生み出している。
フィデスのオルバン・ビクトル党首は、ハンガリーが共産主義から脱却した頃は熱心な市場経済論者だった。しかし今はナショナリズム色の濃い主張を展開している。

ユーロ圏諸国に(今のところ)救済してもらっているギリシャと違い、通貨フォリントが下がり続けているハンガリーは孤立無援だ。市民は景気の良かった頃に組んだユーロ建ての住宅ローンや自動車ローンの返済に苦しんでいる。
悪いのは社会党政権やグローバル化、国際資本だとする声はよく聞く。しかしフィデスは、さらに踏み込んだ主張を展開。同党のモルナール・オスカル議員は「グローバル資本やユダヤ資本ではなく、ハンガリーの利益を最重視すべき時だ」と訴えた。

ヨッビクはハンガリーで15%近い支持率を獲得。一方、チェコではミレク・トポラーネク前首相が、ユダヤ人や同性愛者に対する差別的な発言を連発したせいで、5月の選挙を前に市民民主党の党首辞任に追い込まれた。

多様性と民主主義への嫌悪
ポーランドの政治学者ラファル・パンコウスキは新著『ポーランドにおけるポピュリスト急進右派』で、こう指摘している。「反ユダヤ主義はポーランドの右派ポピュリストにとって重要な要素だ。現在ユダヤ人の人口は歴史上最も少ない水準にあるが、反ユダヤ主義は多様性と自由民主主義に対する嫌悪感を暗示している」(後略)
【10年4月28日号 Newsweek日本版】

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1812年から2012年へ

「つむじ風」ブログから転載。
いやあ、いい事を言うねえ。まさしくイルミナティやらNWOやらは寄生虫であり、資本主義を利用して人類に寄生する存在にすぎない。その寄生虫どもが宿主である人類そのものを削減しようなどとフザけた事を言い出して、まるで自分たちが人類の支配者であるかのような勘違いをし始めたのがこの数十年の、とくに911以来の状況だったわけである。
いや、レーガン、サッチャーによる金持ち優遇政策がその魁であったとも思う。それに対する反撃が無かったから彼らはどんどん増長し、今や気象兵器やらワクチンやら遺伝子改造食品やら著作権やら特許法やら意図的原発事故やら戦争やらで好き勝手に金儲けと人類いじめをしている状況だが、インターネットによって「真の歴史」「真の世界の姿」を知る人間がどんどん増えている。学校で習う歴史や現代社会など嘘っぱちであり、マスコミの流す情報は人民支配の手段にすぎないことを多くの人間は知っている。彼らとの本格的な戦いが始まるのがおそらく2012年ではないだろうか。
チャイコフスキーに「1812年」という曲がある。
ナポレオンによるロシア侵攻とその敗北、つまりロシアの勝利を描いた名曲だが、この戦いがナポレオンという戦争狂の転落への転回点となった。今年2012年はイルミナティの敗北への転回点となることを期待したいものである。
ついでながら、ナポレオンのワーテルローの戦いに伴う英国国債の取引と情報操作がロスチャイルドという怪物の勃興と飛躍の契機となって、この200年はロスチャイルドという金融の怪物が世界を支配してきたのである。これが「真の歴史」だ。


(以下引用)



本題である。



 一粒万倍は宇宙の法則であると確信している。そして、その宇宙は創造主のしろすめす世界であることに異論はあるまい。



 故に一大神力という事が出来る。



 その神力で人間も創造されたと考えると、人間は言わば小宇宙である。ということは、人間はその神力の持ち主である。故に人間は一粒万倍の存在である。



 いわゆる、『闇の勢力』は悉く、この法則に反抗している。



 人口削減計画にしろ、世界支配計画にしろ、よくよく考えるとこの法則に対する反抗であると考えると、頷ける。遺伝子改変などその特徴を示して余りある。



 言わば、大河に譬えると、滔々と流れる水流を横目に、下流域で海蘊(もずく)を巻き込んで水流に逆らってあちこちで渦を巻いている存在だ。



 一度たりとも増水を見たら、そんなものは一瞬にして大海に飲み込まれてしまう。儚い抗いの絵物語に過ぎない。



 それがこれから始まる。



 闇の一掃がこれから始まる。



 これは予感だが、2012年はその始まりの年である。



 断言しても良い。



 NWOと言い、イルミナティーと言い、世界支配計画が成就することは決してない。彼らは、単にいち地球に巣食うゴキブリの一種に過ぎず、闇を好んで一大神力である創造の欠片を貪欲に貪っているだけの存在である。



 その先に発展はない。所詮は寄生虫の存在だ。宿主である所の人間を蝕んでいるに過ぎない。その宿主を削減して、支配して闇の王国を作ろうとしているが、まさに了見違いも甚だしい。



 宿主があってこそ寄生が成立する。本来、寄生は共生の一形態である。それを忘れ生存出来る場はないのであるから、恰も、大河の流れに逆らう渦のように、明日は消えていく存在なのである。



 最後の踏ん張りが見物である。



 そのような存在に恐れる必要は、全くない。彼らは人間を欺し、恐怖を植え付け、本来、人間の持つ神性である所の神力を封じ込めることに奔走しているのみであろう。



 真実の一粒万倍がこれから始まる。それが人間復興の大河である。それが2012年の真の姿であると考えている。

投稿者 飄平 日時 2012-01-01 08:51 メッセージ | リンク用URL

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陰謀的存在が陰から表の世界に登場する来年

Natural Newsというホームページから転載。
やや長い記事だが、米国の「食品安全近代化法」はTPP締結と同時に日本に影響を及ぼすだろうから、今から世界的な「食品支配&人類病人化計画」について勉強しておくのがいいだろう。
まあ、来年はCodexとFDAという名前を頻繁に聞くことになりそうである。
陰謀論の世界が堂々と顕在化するのが来年であるわけだ。
では、我々も小さな力を結集して大きな力にしていきましょう。
Be a Happy New Year!


(以下引用)


CodexとFDAが外国の食品「安全」も管理する食品安全近代化法
投稿日: 3月 29, 2011 作成者: NNAdmin

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マイク・アダムス(ヘルスレンジャー)

By Mike Adams, the Health Ranger

上院510法案(食品安全近代化法)はいろいろ議論されたが、条文を実際に読んだ人はほとんどいない。特に賛成票を投じた議員たちはそうである。こ の法案は読めば読むほど、現実とは思えない内容だ。たとえば、FDAが地球規模で権力を握る策略が隠されていたことを知っていただろうか? 法案からその まま条文を引用するので、読んでみよう。
第305条は「食品の安全に関する外国政府の能力の構築」と題されており、FDAに在外事務所を設置する権限と外国政府の食品安全計画を指揮する権限を与えている。法案(http://www.gpo.gov/fdsys/pkg/BILLS-…)の217ページに具体的に書いてある。

第308条 FDAの在外事務所

(a) 通例。長官は、長官が選定した外国にFDAの事務所を置く。

それからこう続く。

(a) 長官は、この法律制定の日より2年以内に、米国に食品を輸出する外国の政府および食品産業の技術・科学・規制面での食品安全能力を拡張するため、包括的な計画を策定する。

え? FDAが外国政府の食品安全計画を運営するって?全世界よ、注目せよ。我はFDAなり。助けに参上したぞ!

国土安全保障省と財務省も関与
ところで、この計画は誰が作ることになるのか? 信じられないかもしれないが、世界の「食品安全」計画の策定は、米国財務省、国土安全保障省に相談することになっている。法案にはこうある。

(b) 協議。(a)節による計画を作成する際に、長官は、農務長官、国務長官、財務長官、国土安全保障長官、米国通商代表、商務長官、食品業界の代表、関係する外国政府職員、消費者の利益を代表するNGO、他の利害関係者に協議する。

「どうして国土安全保障省が、FDAの食品安全計画に関係あるのだ?」と当然の疑問を感じるかもしれない。あるいは、「米国財務省が食品供給に関与 するのは何故?」と。連邦準備制度のことを詳しく知れば、そこに答があるだろう。ここで詳述するつもりはないが、詳しく知りたい場合は、Ed Griffinの本と、http://www.realityzone.comを読むようお勧めする。

Codexの調和、データ共有、さらに・・・
さて、この地球規模の食品安全計画は、実際にどんなことを引き起こすのか? それは、すべて法律の文言に記載されている。法案文書の195ページに書いてあるので、読んでみると良いだろう。

(c) 計画。(a)節により策定される計画には、必要に応じて、以下が含まれる。

「安全な電子データ共有体制の提供」
これは、FDAが諸外国の食品生産活動を電子的に追跡・モニターできるようにという趣旨である。つまり、スペインの誰かが米国に生のアーモンドを売 ろうとするならば、FDAはそのアーモンドが確実に放射線照射もしくは化学物質で消毒されているか確認できるということだ。実は、生アーモンドはとても 「危険」なため、アメリカでは違法化されている(http://www.naturalnews.com/021776.html)。

「米国の食品安全要件に関し、外国の政府・食品メーカーを教育する」
これはFDAの「死んだ食品」計画を外国に押し付ける意図である。FDAは、唯一の安全な食品は死んだ食品だと信じている。だからこそ農務省と一緒になり、生の牛乳、生のアーモンド、いろいろな生野菜に宣戦布告したのである。(http://www.naturalnews.com/023015_f…)

そして今、この法律により、FDAはその「死んだ食品」計画を世界中に推進しようとしている。米国で行っているものと同じFDAの「死と病」の策略 を輸出することで、諸外国でも確実に食品供給の栄養品質を破壊しようとしているのである。これが、世界のビッグ・ファーマ(製薬会社)の利権にとって望ま しいことは言うまでもない。世界中に病気をたくさん拡散すればするほど、医薬品を売ってたくさん儲けることができる。

国際食品規格(Codex Alimentarius)も推進
この法案に記載されている「計画」にはこうも書いてある。

「国際食品規格の要件に調和するかどうか、どのように調和するかに関する勧告」
これは、FDAが、米国の食品・栄養補助食品産業を、世界的なCodexの要件に「調和」させるように含まれた文言である。Codexは、実質的に すべての健康に良いビタミン・ミネラルを違法化している。完全にCodexと「調和」させると、アメリカには死んだ食品の供給しか残らなくなり、健康食品 店からはほぼ栄養補助食品が消えることになるだろう。合理的な量のビタミンD(例えば1カプセル4,000IU)を販売することは犯罪となるだろう。そし て、武器をもった地元の警察権力を雇ったFDAの代理人たちが商品を差し押さえ、破壊する。

これらを通じて、米国民は確実に病気・栄養不良になるだろう。実はこれがFDAが苦労して達成しようとしている目的のようである。病気になる人が多いほど、医療や化学療法で「治療」する病人も増え、大手製薬会社は儲かることになる。

法案はすべて正しい!
この記事で言及している文言は、法案から直接引用したものである。http://thomas.loc.govで法案番号に”S.510″を入れて検索すれば閲覧できる。

食品の本を書いているような人に、この法案を誠心誠意支持した人がいたのは、私には疑問だ。どうして左派の進歩的な人の多くが、この法案に魅了され たのか? この法案が、FDAの巨大な権限強化をもたらし、多くの小規模農業を破壊し、農家を廃業に追い込み、Codexとの調和に米国を服従させること になるのに気付かなかったのか?

現在、FDAが、世界的な「食品殺し」計画を実施しており、米国に入ってくるほぼすべての食品を殺菌、消毒、加熱し、殺そうとしていることさえ知らないのか?

輸入食品に対し、この法案がまったく化学農薬の使用を制限しないことを知らなかったのか? FDAの考え方では、DDTなど殺虫剤をかけた食品は、 人間が食べても完璧に「安全」であるが、生きた菌があふれている食品(生乳など)は、致命的に危険なのだ!(冗談ではなく、そうなのだ・・・)

それなのに、どうして著名な食品の本の著者や、食品ドキュメンタリーの制作者がこの法案を支持したのだろうか? 無殺菌牛乳を売る小さな酪農家が犯 罪者だと思っているのだろうか? Codexに調和させる計画に賛成なのだろうか? FDAが世界の食品安全システムを運営すべきだと、そして、国土安全 保障省と米国財務省が世界の食品安全政策を形成すべきだと思っているのだろうか?

我々は本当に頭を振って、彼らの真意を怪しんでみる必要がある。これだけは質問しておきたい。この法案を支持した人々は、FDAが地元の小さな有機 農場を保護するつもりだと、ナイーブにも本当に信じているのだろうか? 無殺菌牛乳の生産者はどうなる? 間もなくFDAが義務付けようとしている調査報 告書の作成、納税申告書のとりまとめ、大量の文書作成を行い、FDAに免除申請しなければならない家族経営の農場はどうなる?

率直に言わせてもらう。食品安全近代化法は、地域の有機農業を破壊する。小規模農場、地元の農場を破壊し、アメリカの食糧安定供給を損ないつつ、地 元の有機食品の価格を大幅に上昇させるだろう。FDAの代理人は、地元の農家を襲撃し、適切な書類作成がなされていないということで刑務所に送り、直売所 を標的にするだろう。家族は破壊され、地域での食糧生産に成功していた人々は年間50万ドル以下というルールに潜り込むために懸命な努力を行い、経営規模 を縮小させるだろう(なお、10エーカーの有機ニンジンを生産しているだけで、50万ドルの枠は簡単に超える)。

この法案の本当の目的
別の観点で見れば、この法案はまさに狙い通りのことをしている。小規模農場を破壊し、家族経営の農場を一掃し、無殺菌牛乳の生産者を刑務所に送り、土壌の劣化と農薬に染まっている食品製造大手企業の手に食糧生産を集中化させることである。

この法案は、その内容からして、「大規模農業独占法」と名付けるべきだった。この法案により、アメリカの食糧供給は、これまで長年、小規模の有機農場と対立してきたモンサント、デュポン、その他農業大手に支配されることになる。

世界の食糧管理計画は、陰謀であり、単なる陰謀説ではない
ウィキリークスが漏洩した通信によれば、米国政府がヨーロッパにGMO(遺伝子組み換え生物)を押し付けようと陰謀し、(フランスのように)GMO に抵抗した国に対して「報復の標的リストを作成」したことが明らかであり、世界の食糧支配計画の一環として今回の法案があったことは100%真実である。 この件について詳細レポートは、NaturalNewsで記事にしている。http://www.naturalnews.com/030828_G…

ウィキリークスのおかげで、世界的なGMOの陰謀が完全に事実であることが明らかになった。米国の外交官・政府職員が、アグリビジネスのご主人たち をなだめようとして計画していることである。今回、食品安全近代化法が加わり、この世界的な陰謀は、GMOに限らず、世界の食糧供給を包囲しようとしてい る。

世界の食糧供給全体を殺し、生きた食品と栄養補助食品を違法化もしくは栽培不可能にするまでは、米国の国会議員も官僚も止まりはしない。こんなこと をしてくれて米国の上院・下院議員には感謝だ。結局のところ、現職の全上院議員が陥落し、この法案の可決に賛成した。また、自分たちがどんな恐ろしいこと を支持しているかも知らず、公然とこの法案を宣伝してきた人々にも感謝だ。

これは、世界の食糧を破壊する新時代の幕開けである。その破壊を先導するのが、北米で最も危険な政府機関としか表現しようのない、FDA=「食品医 薬品局」である。FDAが、処方薬にしたことと同じことを食品に対して行うならば、年間の食品による死亡は10万人以上に増加するだろう。

いまや全世界に執行機関を設置し、(うまいことごまかしつつ)世界規模で生きた食品を違法化しようとしているFDAから目を離してはいけない。

また、Codexとの調和を新たに推進する動きにも注視する必要がある。これは慢性病を予防・回復させる薬効食品や栄養補助食品を違法化する本当に凶悪な策略である。

(翻訳:為清勝彦 Japanese translation by Katsuhiko Tamekiyo)

原文の紹介・関連情報
原文 Food safety bill invokes Codex harmonization and grants FDA authority to police food safety of foreign nations

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ロシア情勢

童子丸開氏によるジェームズ・ペトラスの論文の翻訳の一部を転載する。ネタ元は「ちきゅう座」であるから、全文が読みたい人は、そちらへ行けばいい。ただし、長い論文なので、私もその一部しか読んでいない。私にとって興味のあるロシア問題の部分だけ、つまり下記引用部分だけである。しかし、ここを読むだけでも現在の米ロ関係やロシア情勢はかなり分かる。
まあ、どちらかと言うと「徽宗皇帝のブログ」向きの内容だが、今日は「酔生夢人」向きの記事が無いので、ここに掲載するわけである。
下記記事については特にコメントはしない。ただ、読んで有益な記事だということは確かだ。
一言補足しておけば、ゴルバチョフが「プーチン辞めろ」と騒いでいるが、ゴルバチョフはユダヤの傀儡であったことはほぼ確実である。ロシア内の反プーチンデモももちろんCIAの操作によるものである。


(以下引用)


ロシア大統領メドベジェフと外務大臣セルゲイ・ラブロフは(以前のゴルバチョフやエリツィンのように)、ロシアの貿易相手に対する米国・NATOの政策を支持することが「相互交換状態」か何かでも導くかのように、誤って推測した。つまり、米国が国境からその攻撃的な「ミサイルの盾」を解いてくれロシアの世界貿易機関(WTO)加入を支持してくれる、といったふうにである。メドベジェフは自身の自由主義の西欧的な幻想に引きずられ、その方針に従って米国・イスラエルのイランに対する制裁を後押しした。その「核開発計画」の作り話を信じたからである。そしてラブロフは、NATOによる「リビア国民の命を守るための飛行禁止区域」という方針に誤魔化されて賛成票を投じた。わずかに「抵抗」を示した時にはすでに手遅れだった。NATOは「その権限を越えて」リビアを空爆して中世の状態に陥れ、そしてゴロツキどもと原理主義者たちによる親NATO政権を据え付けたのだ。最終的に、シリアで群集反乱を組織して反乱者を武装させる一方で、米国がモスクワから5分の場所にミサイルを配備してロシアの心臓部に刃を向けたときに、メドベジェフとラブロフのコンビはその人事不省状態から目覚め国連の制裁に反対している。メドベジェフは核ミサイル削減の条約(START)を放棄してベルリンやパリやロンドンに5分で届く中距離ミサイルを配備すると脅した。

 オバマの「関係を作り直す」というレトリックに基づいたメドベジェフとラブロフの連帯と協力の政策は、攻撃的な帝国の建設を招いてしまった。妥協するたびにより激しい攻撃が次々と続いた。結果として、ロシアはその国境の西側でミサイルに囲まれ、中東での主要な貿易相手を失うなどの損失に悩み、そして南西側と中央アジアにある米国軍基地に対面している。

 遅ればせながらロシアの高官たちは、次の大統領として、幻覚に取り付かれたメドベジェフを現実主義者のプーチンに取り替えた。この政治的現実主義へのシフトはあらゆる西側メディアのプーチンに対する嫌悪の波を引き起こした。しかしながら、自立した政権を破壊することによって進められるオバマの攻撃的なロシア孤立化政策は、核大国としてのロシアの地位を揺るがせるものではない。それは単に欧州での緊張を高め、そしておそらく、将来的な平和的核兵器削減のチャンスあるいは国連安保理による紛争の平和的解決の努力を終わらせたのみであろう。オバマ・クリントンの下で、ワシントンはロシアを柔軟な得意先から主要な敵対者に変えてしまったのだ。

 プーチンは、西側からの脅威に直面して、東方、つまり中国との連携を深め拡大することに気を配っている。ロシアの進歩した軍事技術やエネルギー資源、そして中国のダイナミックな工業と産業の成長との組み合わせは、七転八倒するEU・米国の危機に瀕した経済とは比較にならない。

 オバマのロシアに対する軍事対決姿勢は、ロシアの天然資源への接近をはなはだしく害し、長期にわたるあらゆる安全保障上の合意を決定的に妨げるだろう。それらこそが米国の負債削減と経済の再生に有用なもののはずなのに。

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考えること
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空を眺め、雲が往くのを眺め、風が吹くのを感じれば、
それだけで人生は生きるに値します。

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