酔生夢人のブログ

町山智弘がリツィートしたもの。
最近の町山智弘には賛同できないことが多いが、反戦思想に関しては同じ陣営のようだ。とにかく、議論に関しては個々の案件について是々非々で論じればいいのに、相手を丸ごと敵か味方かで論じるのが普通に見られるのである。政治だと政党や派閥に属した瞬間にその人間自身の意見は消滅し、政党や派閥のボスの意見だけが表面化する。これは組織というものが必然的に持つ性格だろう。


引用ツィートは、ツィート内容が微温的すぎるところはともかく、懐かしい「紫電改のタカ」の画像がきれいに（文字も読めるように）コピーできているので保存しておく。
「価値がひとつに統一された社会」はマスコミによって作られる。（新コロワクチンについても同じである。）注:編集画面とネットに上がった画面では内容が異なり、ちばてつやの「紫電改のタカ」ではなく、本宮ひろしの漫画（読んだことはないが「ゼロの白鷹」という作品だろうか）が主になっているようだ。なぜこういうことが起こるのか、不明。
bibibiとやらがまったくの無知で不見識で人格低劣（たぶん、底辺ネトウヨ）であることは言うまでもない。幼稚園児レベルである。


（以下引用）

この記事のポイントは、金属とタンパク質（つまり無機質と有機質）が結びつくことが可能だということで、新コロワクチンの中に酸化グラフェンという「金属」が入っているという話を嘲笑していた人たちへの打撃になるのではないか。まあ、そもそも赤血球は鉄を主成分としているわけだが。
ゲーム脳的に言えば、「メタルスライム」は嘘じゃなかった！　となるwww

（以下引用）

麻希くるみの死についてのスレッドである。


（以下引用）

「阿修羅」記事の一コメントだが、「アフリカ（新コロ以前からイベルメクチンを常用）での新コロ感染がほとんど無い」という事実は非常に重い。アフリカ以外でも、イベルメクチンを試験的に投与した国での効果も劇的である。インドなどは、州によって使用したところと使用しないところがあり、使用した州では感染者数は激減し、使用しない州では激増した。つまり、はからずも「対照試験」になったわけだ。製薬会社のインチキ治験ではなく、現実社会での壮大な「実験」でイベルメクチンの効果は実証されていると言える。一方、ワクチンだけに頼った国、主に西側諸国での感染者激増は悲惨なものだが、それでも3回目4回目のワクチンを打て、という方針である。これを狂気と言わないで何と言うのか。新コロ自体よりワクチン被害のほうが明らかに悲惨であるにも関わらず、そういう狂気の政策をするのは意図的な破滅としか思えない。
まあ、これからはアジアとアフリカの時代になるわけで、それは結構なことだが、日本は西側の末端として、滅亡するか否かの境目にいるわけだ。


（以下引用）

52. 2021年9月15日 09:27:22 : E7PFPGovHc : SWNYTzRWTTdOVEk=[3]  報告

▲△▽▼

■ワクチンだけ接種の国と、イベルメクチン投下の国で、人口100万人当たりの、感染者数を毎日グラフ化しているサイトがある。日本では、これらのニュースは、どのメデイアからも流れ無い、政府からも情報は一切流されていない。完全に意識的に止めている。アフリカ、インド、東南アジア、ラテン・アメリカ、南アメリカ、これらの地域の感染に関わるニュースが一切流れて来ないのを感じていると思う。イベルメクチン投下によってパンデミックが終息してしまったからだ。イベルメクチンがコロナウイルス対応未承認薬であると云うただそれだけの理由で、これらの情報を全く出さないし統制を強いている。ある意味、これは犯罪だ。ワクチン接種だけの国々と云うと、所謂先進諸国だ。日本もこれに入る。これらの国では、パンデミックは、未だに全く終息してい無い。ワクチンが効かないからだ。
アフリカ赤道上下の広範囲の国々では、風土病の為に、北里大学の大村智名誉教授(ノーベル賞受賞者)が、発見創薬したイベルメクチンが30年以上前から、定期的に投薬されてきた。このイベルメクチンと云う薬は、永い間使われて来ているのだが、副作用は無く、全く安全なものとして投薬され続けている。大村先生も当初分からなかったそうであるが、どうやら新型コロナ・ウイルスCOVID-19を殺していることが、わかってきたのだそだ。実際この地域では、新型コロナ・ウイルスCOVID-19は殆ど感染していないのである。アフリカからの感染ニュースは入ってきてないことでお分かり頂けると思う。

次に、インド、東南アジア、ラテン・アメリカ、南アメリカ、これらの地域では、感染爆発が起こってしまった。しかし、この地域の国々は、経済的に裕福では無く。そこで伝え聞く処の安くて、安全なイベルメクチンの投下を藁をも掴む積もりで採用した。結果、米FLCCCが示す劇的な下降線グラフにあるように、パンデミックが、全く終息してしまったのである。その後続いてイベルメクチンを続いて投下している国々は、コロナウイルスの脅威から解放されてしまったのある。

つぎに、それらの地域と、未だ大変な国々の幾つかをグラフに呼び出したのを載せて見よう。これを見て頂けばお分かりになると思うが、アジア(インドをふくむ)やアフリカ等、人工100万人当たりの感染者は、数十人になってしまっている。それに引き替えワクチンのみの国の何度も繰り返す感染者のパンデミック。如何に、イベルメクチンが、COVID-19を抑え込んでしまったのがお分かり頂けると思う。
https://d.kuku.lu/6dde1acaa
【ファイルをダウンロードする 】をクリックし【ファイルを開く】をクリックして拡大して見て下さい。
これは、下のサイトから抽出したものです。
https://ourworldindata.org/explorers/coronavirus-data-explorer?time=2021-05-06..latest&facet=none&Metric=Confirmed+cases&Interval=7-day+rolling+average&Relative+to+Population=true&Align+outbreaks=false&country=~ISR

しかし、このようなニュースが、アメリカのサイトからしか得られ無いと云うほど、日本の国は腐っている。正確な情報を一切流さない。これは犯罪と云っていいほどである。しっかりこれを見て頂きたいと思う。もっとも、asyuraに辿りついている人にしか喧伝力が無いのであるが。
私は、イベルメクチンを購入し服用している。自己責任なのだが、一ヶ月以上になり、副作用は全く無い。近々に感染、発病者がおったのだが(この方もイベルメクチン一錠12mgを服用、2日後完治した)、私達家族は、全く感染もしてい無い。

竹熊健太郎のツィートだが、同感である。
新コロ問題では私は野党に愛想を尽かしているが、自民党を応援するわけではない。やはり野党（維新などを除く）こそが庶民の味方であり、自民党は「上級国民専用党」だと思っている。そこに投票する貧乏庶民もいるという喜劇。野党を全体としてコーディネートできる戦略家が必要だろう。

（以下引用）

菅のままではボロ負けしたはずが、土壇場で菅が降りて総裁選の話題でマスコミをジャックし、自党に選挙民の関心を惹きつけながら秋の衆院選につなげる自民党の戦術はものすごいものがある。しかし、石破が降りた時点で誰が総裁になっても自民党は変わらないことが分かった。

「大摩邇」所載の「in deep」記事の一部である。
最初はsuiside rateを百分率かと思い、「えええ、4人にひとりが自殺かあ」と思ったが、１０万人あたりの数字らしい。新コロの社会生活への影響が顕示的になってきた「２０２０ー２０２１」の数字は、かなり自殺率が高くなっている。
先に、この部分を引用しておく。地元大学ならまだ家族と相談できるが、他府県に出した自分の子供が自殺したという話が珍しくない時代になりそうである。赤字にした部分は、新コロ問題が家庭経済を直撃し、それが子供の自殺となる可能性を示している。「新コロ怖い」論者は、こうした「庶民経済崩壊」を軽視しすぎている。

COVID-19のパンデミックの間、多くの日本の大学生たちは厳しい生活条件に直面してきた。たとえば、対面式の講義ではなく、多くのクラスがリモートで行われ、生徒は友人たちとコミュニケーションをとる機会が少なくなり、その結果、孤立していると感じることがよくある。

彼らの多くは、パンデミックによって引き起こされた両親の収入の減少と、授業料と生活費を賄うためにパートタイムの仕事を見つけなければならないという追加の困難のために財政的苦痛に苦しんでいる。また、4年生は就職活動の鈍化に直面しており、就職活動の課題に取り組む必要があった。

さらに、パンデミックは当初の予想よりもはるかに長く続いており、これにより、一部の大学生たちはこのような状況下で希望を失っている。

（以下引用）

COVID-19パンデミック時の日本の国立大学の学生たちの自殺率の増加

Increase in suicide rates among undergraduate students in Japanese national universities during the COVID-19 pandemic
Wiley Online Library 2021/08/06

COVID-19のパンデミックの間、多くの日本の大学生たちは厳しい生活条件に直面してきた。たとえば、対面式の講義ではなく、多くのクラスがリモートで行われ、生徒は友人たちとコミュニケーションをとる機会が少なくなり、その結果、孤立していると感じることがよくある。

彼らの多くは、パンデミックによって引き起こされた両親の収入の減少と、授業料と生活費を賄うためにパートタイムの仕事を見つけなければならないという追加の困難のために財政的苦痛に苦しんでいる。また、4年生は就職活動の鈍化に直面しており、就職活動の課題に取り組む必要があった。

さらに、パンデミックは当初の予想よりもはるかに長く続いており、これにより、一部の大学生たちはこのような状況下で希望を失っている。

国立大学保健管理施設協議会のメンタルヘルス委員会を代表して、「一時退学、中退、同クラスの繰り返しが必要な学部生を対象とした調査」と題した継続調査を実施した。

私たちは、2020年度から 2021年度における自殺率が過去数年間のものより高いかどうかを確認するために、いつもより早く調査の一部を実施した。

日本に学部を有する国立大学 82校すべての保健行政施設に調査への参加を要請した。2020年5月1日の登録学部生の総数とともに、2020年から 2021年（2020年4月1日から 3月31日まで）に死亡した各学生の性別と死因などの詳細情報を提供するように依頼した。

この研究は、日本国立大学保健管理施設評議会および茨城大学の倫理審査委員会によって承認された。

82の大学すべてが調査に参加し、登録された学生の数は 433,032人（273,308人の男性と159,724人の女性）だった。

このうち、76人の学生（男性 58人と女性 18人）が死因として自殺または自殺の疑いで死亡したと判断された。自殺率（学生 10万人あたり）は、合計 17.6人、男性 21.2人、女性 11.3人だった。

図 1は、毎年約 70の大学が参加する過去の調査から抽出した、2012〜 2013年度から 2020〜 2021年度までの学部生の自殺率の年間傾向を示している。

合計で、2020年度から 2021年度の学年度の男性の自殺率は過去 6年度で最も高く、女性の自殺率は過去 8年度で最も高かった。

（図１） 2012〜2013年度から 2020〜2021年度までの学部生の自殺率の年間傾向（10万人あたり）は、過去の調査から抽出された。2020〜2021年度の合計および男性の自殺率は過去 6年度で最も高く、女性の自殺率は過去 8年度で最も高かった。

これは毎年実施されており、継続的な自殺率調査の内容は正確だ。したがって、自殺率の年次推移を観察することができる。さらに、2020年から 2021年の学年度には、学部を有するすべての国立大学が参加した。

研究者は、日本の COVID-19 パンデミックの初期の減少に続いて自殺率の増加傾向を報告し、女性の増加が大きく、公式報告によると、日本の一般人口の総自殺率は 2020年に増加した。過去12年間で初めて、女性の自殺率は過去 2年間で増加した。自殺率の上昇は、一般の人々だけでなく、学生の間でも見られたことがわかった。

報告によると、うつ病、不安、および 2020年における各国の大学生の自殺念慮を提示した憂慮すべき割合は、日本の国立大学の学部生の自殺率が上昇したという現在の結果は、日本も例外ではなかったことを反映している。大学生の自殺予防策は緊急の要件だ。