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世界の情報産業はユダヤ支配下

「ネットゲリラ」記事から転載。
読者コメントにもあったが、フェイスブックそのものがユダ金企業だろうから、これは「プロレス」だろう。まあ、プロレスと言うより、仲間割れか。
世界の情報企業はほとんどユダヤが握っているわけであり、情報を握れば世界は支配できる、とは「ユダヤプロトコル」に百年も前から書かれている。「ユダヤの陰謀は本当にあったんだ」などと今さら驚いている人間は小学生か文盲くらいだろう。
なお、「ユダヤプロトコル(シオン長老の議定書)」が偽書だという説もあるが、偽書の定義による。ユダヤ人が書いた本ではないから偽書だ、と言うのなら、学術書のほとんどは偽書であるwww 日本人についてアメリカ人が書いたら、それは信頼できないか。かえって、「自己洗脳」が無い、客観的分析になるのではないか。

(以下引用)



ネット工作を行うイスラエルの会社が、Facebookから追い出された、というんだが、日本ではTwitterが朝鮮愚鈍王大好きで、ご機嫌取りに菅野完のアカウントを削除しましたね。左右両サイドから通報合戦で、グチャグチャになっているw で、菅野完はhttps://twitter.com/consocJPというアドレスで、名前を出さずに続けてますw

暴露されたネット世論操作企業アルキメデスグループ
 2019年5月16日、フェイスブックはブログでフェイスブックとインスタグラムの265のアカウントとページを削除したことを発表した(参照:Removing Coordinated Inauthentic Behavior From Israel)。  翌17日には、この発表を受け、AP通信社ニュースが『Facebook busts Israel-based campaign to disrupt elections』という記事を発表した。同記事内では本連載でお馴染みのデジタル・フォレンジックラボのコメントも紹介されている。デジタル・フォレンジックラボはアメリカのシンクタンク大西洋評議会の組織で、ネット世論操作を中心に調査研究を行っている。  削除対象となったアカウントはフェイクであり、現地の人間あるいは地方新聞を名乗り、政治家からのリークだというフェイクニュースなどを広めていた。取り上げるテーマは選挙や候補者に関するものが多かった。ターゲットになった地域はナイジェリア、セネガル、トーゴ、アンゴラ、ニジェール、チュニジア、マリ、ガーナといったアフリカの国々、ラテンアメリカ、東南アジア、少なくとも13カ国がターゲットになっていた。そして、実行したのはイスラエルのアルキメデスグループという私企業だ。なお、13カ国にはフェイスブックの発表にはなかったが、のちにデジタル・フォレンジックラボで確認されたものも含めた。

自民党はCIAが作ってCIAが運営している政党なので、ネット工作は早くからやっていて、100人以上抱えている統一協会や日本会議系秘書はもちろん、無料で使える信者も動員して、匿名で書けるところだったらどこでも出張ってジサクジエンの嵐w 対して野党、それに公明党はネット工作が苦手で、政党が仕組んでネットに書込みなんて話は聞いた事がない。公明党に関しては、「やたらネットに書き込まないように」と、信者にお触れが廻っているとも聞いたな、信者からw 



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空を眺め、雲が往くのを眺め、風が吹くのを感じれば、
それだけで人生は生きるに値します。

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