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計画停電の愚

今日は、「株式日記と経済展望」のTORA氏が、「小泉の波立ち」の記事を引用して計画停電を批判している。その批判はもっともな話で、電力使用の42%が製造業、28%が業務用、27%が家庭用、3%がその他である。つまり、製造業がしばらく操業中止をすれば、電力危機は容易に回避されるのである。はっきり言って、製造業の仕事は、生命に直結してはいない。納期に遅れると取引先から文句を言われるから、こういう大災害の時でもあえて操業しているだけだ。それについては政府が納期遅れの損害賠償を免責する時限立法をすれば、操業中止はできるだろう。今は、緊急に必要なところに電力を使用させねばならないのである。もっとも、この計画停電は実は不要で、「だから原子力発電は必要なのだ」と国民に刷り込むための東電の恐喝だという意見もある。


(以下引用)


東京でも、電力量が不足して今日から計画停電が実施されますが、たとえ3時間程度でも停電させることは多くの問題を生ずるだろう。東京電力の発電容量は三千万キロワットだそうですが、それをオーバーしないように調整する必要があります。しかし、家庭用電力は全体の四分の一程度であり後は業務用電力や製造工場が使う電力だ。

にも拘らず、大きな影響が出る家庭用電力や輸送用電力などまで停電させることは非常に大きな弊害が出る。交通が遮断されると都市としての機能が失われて、公共施設に問題が生じてしまう。特に病院などの停電は命にかかわりますが、医師や看護師が通勤できなければ治療も出来なくなる。それよりも特定の製造工場を休止させるべきであり、それだけでも三千万キロワット以下にすることが出来るはずだ。

大型のビルなども非常に多くの電力を消費しますが、冷暖房の空調を止めるだけでも大きな節電になります。しかしコンピューターなどの電気は止めるわけには行かない。通信や電算業務などを止めるわけには行かないからだ。学校なども休校にして春休みを前倒しで実施すべきだろう。後は卒業式がある程度だからだ。不要不急の娯楽施設も休業させてネオンサインなども消させれば生活には影響がない。

今日は朝から電車などが止まってしまって、自家用車で通勤する人が多くなり交通が混乱しています。むしろ電車は全部動かして自動車の通行を規制すべきだろう。日ごろは沢山走っているはずのタクシーが消えてしまったのはなぜなのだろうか? バスも渋滞に巻き込まれてしまうと機能しなくなってしまう。

東北地方では被災を免れても、交通が止まってしまっているから、停電と電話不通とガソリン不足が深刻になっています。被災地では水と食料と足りないものだらけですが、ガソリンを求めて車が渋滞しているために救援用の車も渋滞に巻き込まれている。停電しているからガソリンスタンドも営業が出来ないようだ。とにかく電気がなければ全てが止まってしまう。計画停電はやめて工場の操業を止めさせるべきだろう。

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もしかしたら関東全域に放射能汚染が広がるか

山科恭介のブログから(敬称略。有名人は呼び捨てにしてよいのです。)転載。
ここで書かれている「東海アマ」氏のツイッターにも行ってみたが、非常に有益な情報が書かれている。それは、福島地方は放射能汚染のためにこれから相当期間使用不可能な土地になるという情報だ。それは、プルサーマル燃料の毒性が他の放射能燃料と比較にならないほど強いからのようだが、真偽のほどは分からない。だが、最悪を想定して判断するほうがいいだろう。政府発表のように「3キロ避難しなさい。…いや、10キロ避難しなさい。…いや、20キロ避難しなさい。…大丈夫です、放射能はたいしたことはありません」などという誤魔化しの声明は被災地の住民を殺害するに等しいものである。
風の具合や雲の状況によっては、放射能汚染はさらに拡大する可能性もある。場合によっては東京から他府県に首都機能移転をする事態も考えられる。もちろん、それ以前に東北・関東全住民の「民族移動」や「日本脱出」のシナリオをも考えねばならないだろう。



(以下引用)



日本が直面している未曾有の国難を意識せよ
2011.03.14 (Mon)

 
言いたい事は、腐るほどある。
しかし、明日から、輪番停電とやらで、ネットへのアクセスもままならない。
時間もない。

東京23区を除くとか、横浜の中心街を除いているのは、明らかにシャミセンだ。
多くの人々に、「やっぱり原発は必要だ」 との意識を心の中に芽生えさせる行為と捉えなければ、これらのことを説明できないではないか。
こんなに生活が不便になるなら、「危ないけど仕方ないよ」 と思わせる彼らの思惑を強く感じる。
日本経済を支えているのは、何も、東京23区だけじゃないぞ。
やるならやるで、もっと、公平にやれ、バカヤロー!

以下、時間が無いので、正しい事を言い続けているある人間のツイートを紹介する。
彼のホームにいって、是非、多くの文章を読んで欲しい。
彼は、多くの馬鹿人間から、インチキ言うな! 発言をやめろ! と言われ、罵倒され続けても、その発言をやめない。
中には、オマエの発言が間違っていたら、どう責任とるんだ! と言った馬鹿もいた。
だが、
あいつは、戦っている。
こういう勇気ある奴が、日本を救うんだ。

情報なんて、多ければ多いほど良い。
100%正しい情報なんて、原理的に無いんだよ。
それをどう使うかは、自己責任。
たとえ、インチキであろうと、憶測であろうと、一向に構わない。
自分自身が、その責任の名において判断するんだよ。
どうして、それが解らないんだ!
これこそ、「自立」 の本性だ。
何度も何度も、小沢一郎が言っていただろうが。
これが解ってないヤツは、小沢支持をやめろよ。
迷惑だ。


@tokaiama
福島原発ではMOXプルトニウム燃料を使っている。知っていたがマスコミの隠蔽姿勢に騙され大問題にしていなかった。しかしセシウム137が検出された以上、プルトニウムも大気中に大量に飛散しているはず!

プルサーマルで使うMOX燃料は、「スプーン一杯が2000万人の致死量に相当」 という最凶最悪の猛毒プルトニウムをウランと混ぜたもの。

@tokaiama
他人を蹴落として金儲けして優越的生活をすることが新自由主義に洗脳された人たちの価値観。彼らは他人の苦難や節電など何の関心もない。他人に犠牲を強いて生まれた余剰電力で冷暖房を強化しそう。民主党は小泉竹中の持ち込んだ利己主義社会、金儲け最優先社会の旗手となっている。彼らが節電するか?


そして、飯山一郎氏のサイトに興味深い記事があったので、それも併せて載せておく。
<日経新聞が隠した原発事故の真実!> と題した文章だ。
この、カラダをはった副島と飯山の文章を読め!
http://grnba.com/iiyama/html/newsDJST.html#SBS
http://grnba.com/iiyama/index.html
http://www.snsi.jp/bbs/page/1/

テレビや新聞で、今まで散々インチキやられてきたのに、今、この期に及んで、
まだ懲りない面々がいる。
今まで君たちは、一体、何を見てきたのか!

自問自答せよ。



PS.
小沢一郎は、地震の第一報を聞いて、岩手に直行した。
選挙の時でさえ、地元に戻らない彼が、間髪入れず動いた。
日本のクズ政治家どもよ、テメエら、日本の本当の政治家を見習ったらどうなんだ!

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輪番停電という愚策

東京では輪番停電が強行されたようだ。このために死亡する可能性のある病人・老人・乳児(保育器に依存している)の存在を、この計画を立案した人々は少しでも考慮したのだろうか。病院の活動も停止になるはずだから、停電期間中に事故に遭って大怪我をした人間の生命が失われたならば、その責任はどうなるのだろうか。
緊急時のことだから仕方がないと不問に付されることになりそうだ。

こういう馬鹿馬鹿しい計画を平気で実行するよりも、もしも電力消費削減が絶対的に必要なら、都内で不要不急の仕事(あるいは延期可能な仕事)をしている職場はすべて休業にし、職員は家で待機させればいいのだ。不要不急な仕事などない? そう考えているのはあなただけだ。世の中には実業と虚業がある。そして現代社会では仕事のほとんどは虚業なのである。今は、人命に直接に関わる仕事以外は虚業だとして、強権的にストップをかけるべき時なのである。

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増税ではなく、電気料金を値上げせよ

「崖っぷち社長のブログ」経由で日本共産党ホームページより転載。
金儲けのために国民の安全を軽視してきたつけが今回の原子力発電所事故である。この責任を政府は東京電力に対してどう取らせるか見守ることにしよう。
なお、菅総理と谷垣自民党総裁が地震対策のために増税することで合意したという。国民はこれを決して受け入れてはならない。臨時増税が恒久増税になることは目に見えている。被災地や被災者の救済と増税は別問題である。
「泉の波立ち」の南堂氏が言うように、電気料金を五倍増にし、その金を災害救済と復興に充てるのがいい。そうすれば電力使用量を大幅に削減できる。原発事故で電力不足がすぐにでも生じるのだから、こうした処置こそが一番必要である。テレビ放送局の電波使用料も5倍にすればいい。そうすれば無駄なテレビ番組も淘汰されるだろう。特に首都圏の人間はこれまで原発の恩恵を受けてきた以上、そのお返しをする必然性があるだろう。増税のように弱者に大きな害を与える政策ではなく、受益者負担の原則に基づいて、電力使用者が使った電力に比例して金を多く払うようにすれば、無駄な電力使用は無くなるだろう。



(以下引用)




福島原発10基の耐震安全性の総点検等を求める申し入れ
                          2007年7月24日

東京電力株式会社
取締役社長 勝俣 恒久 様



日本共産党福島県委員会
委員長 最上 清治
日本共産党福島県議会議員団
団 長 神山 悦子
副団長 宮川えみ子
幹事長 藤川 淑子
原発の安全性を求める福島県連絡会
代 表 早川 篤雄



福島原発10基の耐震安全性の総点検等を求める申し入れ
 東電柏崎刈羽原発の中越沖地震への対応は、福島県民に大きな衝撃をもたらしたばかりか、多くの国民にも疑問と不安をもたらしている。東電がこれまでどんな地震にも大丈夫という趣旨の主張を繰り返してきたことと裏腹に、消火活動が出来なかったり、放射能を含む水が海に流出したり、放射性物質が3日間も主排気筒から放出されたり、原子炉建屋などの地震の波形データが大量に失われている。

 そもそも、1995年に阪神淡路大震災をもたらした兵庫県南部地震の岩盤上の地震動の記録は、日本の原発のなかでもっとも大きい地震に備えるとされる中部電力浜岡原発の設計値を越えていた。このことは1981年に原子力安全委員会が決定した原発の耐震指針の基礎が崩壊したことを示したものであった。


 以来、私たちは、国と電力会社に対して、耐震指針の抜本的見直しと原発の耐震新指針の確立を求めてきた。2006年、原子力安全委員会は「新耐震指針」を決定したが、原子炉を岩盤でなくとも建設できるとか、活断層がない場合の規定が曖昧など大きな後退や問題をもつものであった。


 今回発生の中越沖地震で柏崎刈羽原発を襲った揺れは、設計時の想定を最大3.6倍と大きく上回った。これまで兵庫県南部地震の事実を突きつけられても、原発の耐震性は大丈夫としてきた政府と電力会社の説明は完全に覆されていることを率直に認め、以下の対応を早急に取るよう求める。


中越沖地震から教訓として何を取り入れて対応したのか、また対応しようとしているのか。その上に立って、福島原発10基の耐震安全性を総点検すること。


東電は、柏崎刈羽原発の設置許可申請時におこなった海底調査で、今回発生した中越沖地震を引き起こした断層があることをつかんでいたことが判明している。
 これまで福島原発立地周辺の断層調査の全容と安全審査の対象にしたのはどの断層で、対象からはずしたのは何かを明らかにすること。


発電所内の自衛消防隊の消火体制の確立・強化をはかり万全をはかること。


福島原発はチリ級津波が発生した際には機器冷却海水の取水が出来なくなることが、すでに明らかになっている。これは原子炉が停止されても炉心に蓄積された核分裂生成物質による崩壊熱を除去する必要があり、この機器冷却系が働かなければ、最悪の場合、冷却材喪失による苛酷事故に至る危険がある。そのため私たちは、その対策を講じるように求めてきたが、東電はこれを拒否してきた。
 柏崎刈羽原発での深刻な事態から真摯に教訓を引き出し、津波による引き潮時の冷却水取水問題に抜本的対策をとるよう強く求める。


危機管理体制の再点検を行い、その結果を速やかに公表すること。

以 上

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物流ルートの確保

災害の救援にも復興にも物流ルートの確保が必要だが、道路も線路も港湾も飛行場も破壊された状況ではそれもままならない。まずは、自衛隊と民間建設会社・運輸会社が協力して物流ルートの修復をするべきだろう。直接には関係ない人間や企業もできるだけ協力し、あるいはその邪魔にならないようにしたいものだ。何よりもまず被災者の生命を救うことであるが、救われた人間を、今度は寒さと飢えから守ることも大事である。


(以下引用)


国交省、産業物流網復旧は長期化予想
掲載日 2011年03月12日 21時32分
 国土交通省は今回の大震災の影響により、生産や流通を支える全国規模の産業物流網の復旧は長期化すると見ている。今回の地震は2007年に部品メーカーが被災して車生産が一時ストップした「新潟県中越沖地震とは比べものにならない」(国交省)。中越地震が一部交通機関がダメージを受けた「点の影響だった」(同)のに対し、「今回は道路、鉄道、航空、港湾すべてが広域で面的な被害を受けている点が決定的に違う」(同)と、早期復旧の難しさを指摘する。
 「復旧予算規模や、その期間も現段階では分からない」。国交省のある幹部はこう話し、東北の大震災による国内物流網の“事実上の崩壊”に対して、なす術もない現状に悔しさをにじませる。「国内観測史上最大」の広域地震は人知を超えた。国交省幹部が“お手上げだ”と弱音をみせたとしても、それを責めることはできない。
 国交省は現在「被災地での人命救助と緊急支援物資輸送を最優先」(大畠章宏国交相)に、国道などの陸上輸送ルートを確保。落橋などで使えない、太平洋側を縦断する国道45号線での被災都市への緊急物資輸送をあきらめ、海岸から遠い内陸を南北に走る国道4号線で主要市町へのアクセスを何とか確保した。
 施工途中の工事現場や、道路や橋、ダムといったインフラの復旧工事を見据えてゼネコン大手数社が、12日にも技術者中心の調査チームが現地に入ったと見られる。これに対し車といったメーカーの大手は、社員の安否や工場の被災状況把握に負われているもよう。物流網復旧の国の道筋が見えて来るまでは、まだ時間がかかりそうだ。


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地震兵器が本当に使用されたのか?

東洸の「ロストワールド」というブログから転載。
世界各地で起こっている大地震が意図的に起こされたものだという観点からの記事で、世間的には「陰謀論」として片付けられる類の意見だが、近年の頻繁な大地震は、その考えの方が正しいのではないかとも思わせる。
問題は、「地震兵器で地震を起こす意図は何か」ということで、敵対国を潰すためなら、地震兵器はあまりにも不確実、不正確すぎて武器の要件を満たさないだろうと私は考えていた。
しかし、「人類のうち40億人を削減する」という狂的計画が本当にあるならば、地震兵器にも合理性は出てくる。つまり、ヒトラーのアーリア人種優越思想のように、特定人種以外の民族はすべて滅びてもいいという思想のもとでなら、この計画もありうるということだ。
世界中の金を集めることに飽き、機械化の進展で人間奴隷の労働が不要になったなら、次の段階は「美しい人間だけが住むきれいな世界を建設しよう」ということになるわけだ。
まさかとは思うが、「考えられることはすべて起こるうること」でもある。そういう目で、今後の状況を観察しなければなるまい。
引用の最初の部分(惑星の動きが地球に与える影響)は、理解困難なので飛ばし読みすることをお勧めする。



(以下引用)



プロフィール
名前:東洸(アズマヒカル)
年齢:20代
性別:♂
職業:小さな経営者
Twitter:http://twitter.com/azumahikaru
一言:
英語の勉強を兼ねて頑張ります。
専門用語の日本語化は苦手です(調べるの面倒)
注意:ご紹介する情報は8割あっていると思われますが残り2割はフェイクですのでご注意を。(中には100%信憑性が高い情報もあります、記事によりけりです。)
ご自身の判断と責任でお読みください。
つまり全てがクライマックスです。

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2011年03月11日
アメリカ合衆国に対して3月にメガ・アースクエイク(超大型地震)警報発令
A tank explodes, and many people are dead by a tsunami.
The nuclear plant accident occurred, too.
An aftershock still continues




2011年3月9日
アメリカ合衆国に対して3月にメガ・アースクエイク(超大型地震)警報発令
by:ソルチャ・ファール


モスクワの地球物理学会によってプーチン首相に用意された、今日クレムリンで公表された新しいレポートによると、ニューマドリッド断層帯地域とともにアメリカ合衆国、メキシコ、中央アメリカと南米の西海岸領域の場所を明確に強調して、アメリカが次の二週間(14日)以内に破滅的な規模のメガ・アースクエイクにより被害を被る危機にさらされていると警告しています。

このレポートではさらに、この警告した期間内に起こった、今日の日本のM7.3の地震が、この強度の地震の少なくとも『4つの内の1つ』で、同規模の地震が『起こる可能性が十分にある』として亜大陸とアジアで破滅的な地震を警告しています。

メガ・アースクエイクが発生するという懸念を引き起こした理由は、米国西沿岸、および中西部地方上空の最も強烈な数値とともに、世界中の多くの地域上空、つまりは地球の超高層大気で探知された、微妙に増加している電磁気シグナルだとこのレポートが伝えています。

彼らが新たに地震の起こる場所を探知するために衛星を導入する試みに加わった、及び、この微妙な電磁気シグナルに基づき地震を予測することの扇動者であるロシア人と英国人科学者がメモにとって重要です。


このレポートでさらに不気味な点は、ニュージーランドの数学者で天気予報官のケン・リング[写真]の独自分析が正しいと確証したロシア科学者です。*その者は致命的なクライストチャーチの地震を予測し、今週3月20日に関する、或いは、地震が襲う新たな警告を発令した人物です。

リングは以下の通り、地震を予測するための独自の方法論を説明します:

『惑星が「太陽」に影響を与えることによって、間接的に地球に影響を及ぼします。いくつかの惑星は非常に巨大なサイズです。太陽がバスケットボール・サイズであるならば、巨大なガス惑星:木星と土星はグレープフルーツ・サイズでしょう。そして、そのスケールで地球はコショウの実サイズほどです。

参考:地球と月は、地球内部にある共通重心のまわりを公転している。
これら巨大なガス惑星が太陽(地球-月-太陽-ラインで月が新月であるとき)と同直線上にあるとき、そして、太陽(月-地球-太陽-ラインで月が満月であるとき)を中心に両サイドに並ぶ時、木星と土星は太陽に特大の潮を引き起こします。このとても強烈な太陽潮は太陽黒点活動とソーラーフレア(太陽面暴発)になって、地球に相対している、または、地球に横づけしているその月によって引き起こされる潮の増加と類似するとして理解できます。
現在、我々の中間の地球とともに、綱引きを引き起こす、太陽の両サイドに木星と土星があります。それは去年の9月から始まり、だいたい5月頃まで続くでしょう。まさしく9月に地球も太陽、土星、木星と一直線でした。
それにより、いくつかのM7強の強烈な地震があちこちで起こりました。現にそれだけではなく、例えば、1つにはクライストチャーチのような地震が同じ日にパキスタンでも起こりました。だいたい5月頃までこの木星/土星の調整が続きます、そして、地球は3月にその太陽・木星・土星ラインに戻ります。そうです、まさしく3月20日前後に、最大のイベント(おそらく大きな地震)が起こるかもしれません。月が再びトリガーの位置に入るかもしれない時です。』

しかしながらこのレポートによると、リングが我々の地球に対する地震で太陽と惑星を原因として判断するのは正しい一方、彼が低気圧システムに関係するとして近地点潮(別名:キング・タイド)を代用するのは誤っているかもしれないと伝えます。

破滅的な地震に関わりを持つ強力な低気圧システムの報告によると、特に米国中西部の地域が最もひどく、現在もものすごい降雨量によってたたかれ続けていて、最も特に、過去6ヵ月間その地域だけでも800回以上もの地震を経験したアーカンソー州ニューマドリッド断層帯にインパクト(衝撃)を与え続けているのです。

等しい危機が、先週52人以上もの人々の命を奪った破滅的な低気圧システムの嵐の犠牲となった南米国ボリビアであると、このレポートは続けます。


このレポートで最も不吉なのは、まさしく2月22日のクライストチャーチの破壊の前日に大量のクジラがニュージーランド・ビーチに打ち上げられたのと同類の、ボリビアからの新しいレポートで何百万匹もの魚[写真]の不可思議な大量死が起こったと報告されたように、断層だらけのカリフォルニア州が数十年間で最も破滅的な地震を被ろうとしている可能性があるその警告です。

我々の惑星の状況をさらに厳しくしていることは、『Hermanus Space Weather Warning Centre (SWWC)』が南半球にソーラーフレア(太陽面暴発)警告を発令したように、今日または明日、我々の地球を攻撃するだろうと警告された最新の、我々の太陽が前方へと大規模なソーラーフレア(太陽面暴発)を噴出し続けているというレポートです。
(今日の地震トリガーになったのかもしれません)

このイベントの全てにおいて、カンザス州フォート・レヴェンワースで3月21~25日の間に米軍、CIA、カナダ人士官、米国財務省と米国国務省、米国国際開発局、国防省テロ対策課、国際赤十字が参加する珍しい合同トレーニング・イベントを今週行うと米国陸軍が発表した点が非常に興味深く、最悪の事態を起こすはずであるその地震への備えが彼らにはできています。

このレポートが結論づけるように、依然としてそのような、地震を予測する『全くもって信頼性が無い』方法が科学的に認められて、世界中で起こっている破滅的なメガ・アースクエイクの原因となっている、それは十分注意するに値する、あまりにも多くの無視された異常の偶然の一致があるにもかかわらず、人々を危険にさらすために無視されています。

言い換えると、警告されたどこでも災害が襲うはずで、常に準備する事がベストです。

元:http://www.whatdoesitmean.com/index1457.htm

今後も地震への備えは怠らないで下さい。
3月中旬(20日前後)は厳戒態勢でお願いします。

アメリカ直撃で金融システム崩壊なんてこともあるのでお金と食糧の備蓄の準備も怠らずに。

ベンジャミン氏の指摘では、http://benjaminfulford.typepad.com/benjaminfulford/2011/03/日本への地震兵器攻撃は米国のネバタ州とニューメキシコ州の米軍地下基地から発生した.html

ペンタゴンやCIA等からの情報によると、本日の日本への地震兵器による攻撃はパパブッシュなどナチ一派によるものだそうだ。同盟国であるはずのアメリカやペンタゴンへ要請する:戦車や兵士を使ってナチ一派の地下基地を攻撃してください。彼らの次の標的は米国西南部にあるニューマドリード地震地帯(New Madrid fault line)である。

彼らの地震兵器基地はニューメキシコ州とネバタ州にある。ペンタゴンの正規軍であれば場所がわかるはずなので、その基地を抑えるべきだ。

今回の日本への地震攻撃は40億人殺戮キャンペーンの始まりに過ぎないだろう。

Special bulletin: Earthquake attack on Japan originated in New Mexico and Nevada, U.S. New Madrid fault line next target

The horrific earthquake weapon attack on Japan, resulting in 10 meter tsunamis along much of Japan’s coast line came from rogue elements of the U.S. government located in underground bases in New Mexico and Nevada, according to pentagon and CIA sources.

The next target will be the New Madrid fault line in the South-Western United States, according to threats originating from the Nazi George Bush Senior faction of the U.S. government.

The United States is supposed to be an ally of Japan, we demand that you immediately send men with tanks and guns to take these bases and arrest these genocidal rogues. You know who they are and you know where they are, you must act or your own people will be next.

ということらしいです。

やはり皆さんがうさん臭いと思っているHAARPが原因かもしれません。
今後いろいろな情報が出て来るでしょう。
以後、早急にアップします。

しかしながら財政難の日本で果たして満足な復旧支援が被災者に出来るのでしょうか?
それが一番心配です。
命が助かっても生活して行く糧が無ければまさに生き地獄です。
生きる希望を持たせる環境にしたいのですが今の民主党政権では死んでも無理です。

どう転んでもキチガイとキチガイに加担する愚か者を粛正しなければならないようです。

謹んで被災者様のご冥福をお祈り申し上げます。
サポートは惜しみません。

超拡散希望!!

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今、作家の時間

「現代ネット」記事から転載。
この中の前田検事の調書の作り方が面白い。「いま作家の時間。司馬遼太郎みたい。」「ここで大久保さん(利通か?)登場!」などと奇声を上げながら書いていたという。まさしく検事調書とは検事の一方的な作文・捏造文書であることがばればれである。


(以下引用)



無罪確実 小沢一郎スピード判決 年内復権
【政治・経済】
2011年3月10日 掲載
指定弁護士いよいよ手詰まり 捏造検事の調書にまですがる
 やはり「強制起訴」はムリがあったのではないか。もともと「無罪」が確実視されている「小沢裁判」で、検察官役の指定弁護士の立証方法に手詰まり感が出てきた。とうとう、証拠改ざんで逮捕された前田恒彦元検事が作成した供述調書まで証拠請求する事態になっているのだ。
 証拠請求されたのは、現在公判中の「陸山会事件」で作成された元公設第1秘書の大久保隆規被告の供述調書。検察が任意性や信用性に疑いありとみて、自ら証拠請求を撤回したシロモノである。
「陸山会裁判では、大久保秘書が前田検事の取り調べの様子を身ぶり手ぶり、詳細に証言しています。それによると、前田検事はロクに質問もせず、取調室に持ち込んだ私物パソコンを打ちながら、『いま作家の時間。司馬遼太郎みたい』と言って調書を作成。『ここで大久保さん登場!』などと奇声も上げていた。『村木事件』の時と同じように調書をデッチ上げていた可能性が高い。常識で考えれば、そんな調書を裁判所が証拠として認めるとは思えません」(司法ジャーナリスト)
 なぜ、指定弁護士は“玉砕”覚悟で大久保調書を請求したのか。名城大教授で、元検事の郷原信郎氏はこう言う。
「小沢氏を有罪に持ち込むための証拠が他にないからでしょう。あったら請求しませんよ。私は強制起訴が遅れた理由も、この大久保被告の調書の扱いをめぐって指定弁護士が逡巡したとみています。指定弁護士は検察官役としての『義務』と考えて証拠請求し、仮に同意されなくても仕方ない、と考えているのではないでしょうか」
 指定弁護士が裁判のよりどころにしている衆院議員、石川知裕被告の供述調書も今やグラグラだ。取り調べでは小沢に「報告、了承を得た」と話していたが、裁判ではこれを全面否定しているのだ。
「指定弁護士の“武器”である直接的な証拠は石川被告の調書しかありません。しかし、否定されたままでは検察審査会が断定した“小沢共謀”の立証は難しい。何よりおかしいのは、事件の動機です。指定弁護士は、小沢が衆院に提出した資産報告書の預貯金の記載が『なし』だったのに、『政治資金収支報告書』に土地の購入代金4億円を記載すると不自然さが目立つからだとしていますが、仮に資産報告書に書き忘れていても罰則規定はない。そもそも普通預貯金なら、何億円あろうが書く必要もありません。これが果たして動機になるのか。こうなるとイチャモンの類い。よほど厳しい状況なのでしょう」(前出の司法ジャーナリスト)
 公判前整理手続きは16日から始まり、初公判は夏ごろ。長期化を懸念する声もあったが、争点が絞られているだけに年内判決は確実だ。小沢「完全復帰」も時間の問題になってきた。

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酔生夢人
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空を眺め、雲が往くのを眺め、風が吹くのを感じれば、
それだけで人生は生きるに値します。

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