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気の赴くままにつれづれと。
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先日の以下の記事で、全世界で比較的よく見られる「ワクチン接種数が増加すると共に、少し遅れてコロナ感染者数が指数関数的に増加していく」ということを取り上げました。
「ワクチン接種増加数」と「死者数の増加」のアジア各国の関係性を見てみましょう
投稿日:2021年5月25日
この記事では、最近、その傾向がアジアで顕著であることを書いたのですが、台湾とマレーシアも同じことになっています。
台湾は、パンデミックが始まって以来、主要国で最も感染確認数が少ない国のひとつだったのですが、3月中旬から、突如として「指数関数的な感染流行」が始まっています。
以下は、過去一年の台湾の感染確認数の推移ですが、3月中旬からの増え方が、過去には一切なかったものであることがおわかりかと思います。
ここまで直角のグラフを描くのも珍しいですが、この原因として、報道では「変異種」云々とされていますが、そういう曖昧な関係性を考えますより、前回の記事と同様、「ワクチン接種数と感染確認数増加の関連」がグラフでとてもわかりやすく描かれています。
以下は、
・ワクチン接種数の累積数(左)
・1日の新たな感染確認数の推移(右 / 7日移動平均)
を並べたものです。
台湾の接種数と感染確認数の同時期(3/21-5/27)の比較
COVID-19 Data Explorer
このような中、台湾の衛生相は、5月28日、
「 10月までに人口の60%にワクチンを投与する」
という目標を明らかにしています。
台湾、10月までに人口の60%にワクチン投与=衛生相
台湾の陳時中・衛生福利部長(衛生相に相当)は28日、10月末までに人口の60%に新型コロナウイルスワクチンを少なくとも1回投与する目標を掲げた。
同部長は、人口の40%にワクチンを投与するだけでも、感染を抑制する効果が見込めると述べた。
台湾の人口は約2300万人。現在のワクチン接種率は約1%。 (ロイター)
上のグラフがこれからも同じような状況で続けば、指数関数的な感染確認数の増加は今後も続くのかもしれません。
マレーシアも大変なことになっていまして、6月1日から「ロックダウン」に入ることがマレーシア政府から発表されています。
マレーシア、全土で完全封鎖 来月1~14日まで
マレーシアのムヒディン首相は28日、新型コロナウイルス感染症対策として来月1日から14日まで全土で経済や社会活動などを停止するロックダウン(都市封鎖)の第1段階を実施すると発表した。人流を抑制し、医療崩壊を防ぐ狙い。
封鎖措置中は、国家安全保障会議が許可した必要不可欠な経済・サービス分野を除き、全ての経済・社会活動を禁止する。 (NNA 2021/05/28)
このマレーシアも、他のアジア各国と同様で、ワクチン接種が進むにつれて、感染拡大に歯止めがかからなくなっています。
以下のグラフも、先ほどと同じように、ワクチン接種数の累積数(左)と、1日の新たな感染確認数の推移(右 / 7日移動平均)を並べたものです。
減り始めていた感染確認数が、ワクチン接種の拡大と共に「復活」していることがわかります。
マレーシアの接種数と感染確認の同時期(2/23-5/28)の比較
COVID-19 Data Explorer
マレーシアも人口あたりの接種数は、8パーセント程度ですので、今後、ワクチン接種はさらに加速していくと見られます。
タイ王国なども同じようなチャートを描いています。
この台湾とマレーシアも、あるいはタイなども、他のアジア同様の経過を辿れば、「全部インドのように制御不能になる」という可能性はあるのかもしれません。
もちろん、そうはならないかもしれないですが、少なくとも現時点ではそのようになっています。
これからさらに飛躍的にワクチン接種が進むであろう日本も同じ道を辿る可能性もあるのかもしれません。もちろん、そうはならないかもしれません。
しかし、仮にそうなれば、もう終わりはまったく見えません。
なぜなら、秋から冬にはまた新たな流行が発生すると考えるのが妥当だからです。
オリンピック開幕1ヶ月前からパラリンピック終了まで外国人の入国を全面禁止にして、日本選手団は全員出場をボイコットすればさ。 その上で、誰もいないスタジアムでパソナに雇われたバイトが、各国の名前の入ったプラカードを持って一人ずつ入場行進して、バッハが開会の演説をして、その直後にコーツが閉会の挨拶して終了って段取りでさ。 IOCさん、日本はあんたらに言われた通りにオリンピックをやりましたよって。 野党はそう公約して、内閣不信任案を出せば自公の支持者も選挙で投票してくれるだろう。 | ||
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水害が発生して、 避難所生活を余儀なくされる人たちが生み出されて、 そのニュースが流れたあとに、 「今日も東京ではオリンピックが~」 と、のうてんきな報道があるんだろう。 |
去年末にファイザー社CEOは「今が潮時だ」(うなぎ登りの株価が今後大幅に下がる)と予測したとすれば革命的な新製品、半年で開発した世界で初めてのmRNAワクチンは一か八かの大博打。間違いなく危ないのである。(★注、ファイザー社だけではなくモデルナCEOも売却している)
ファイザー社やモデルナのCEOは今後予想されるmRNAワクチンの副反応の訴訟リスク回避目的で保有株の60%売却を行たと思われるのですが、世界でも日本でも同じでメディアはこの製薬会社の露骨過ぎるリスクヘッジを触れたくない。ファイザー社など製薬会社のCEOはワクチン被害を予測しているのに、マスコミ有識者などは逆に胡散臭いし非科学的なワクチン救世主伝説だけを大宣伝しているのである。
しかし今までの「絆社会」の日本人なら今回有名芸能人の「ワクチン打たない」のように政府やマスコミ有識者に面と向かって逆らうなど考えられないことだった。それなら世の中の風向きが、明らかに今までとは違っているのである)
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