曽野綾子の意見に賛成。ただし、財産地位に関係なく、全員ならねwww 日本国「総姥捨て山」時代の到来だ。
戦争の場合の、「戦争に賛成する人間が、まず兵隊になれ」という当然至極の道理(その意見を主張する人間に、まずその意見を自ら体現してもらう)に従って、曽野綾子から、まず「死ぬ義務」を果たしなさい。キリスト教では自殺は禁じられている? なら、十字架に掛けて殺せwww
政財界の高齢者を全員殺したら、日本は少しはマシな国になるような気がする。権力のある馬鹿ほど社会の害悪は無い。一般の高齢者はそれほどの迷惑はかけない。
曽野綾子やネトウヨ流の考えは、一般の高齢者は、「国家(政府)のカネがかかるから殺す」だけの話だ。つまりは経済至上主義のユダ金思想にすぎない。その「経済」ももちろん「経世済民」ではなく、「オレたちのカネ儲け」の意味だ。
だが、高齢者を全員殺しても、経済が行き詰ったら、次は、「50代になったら殺せ」「40代になったら殺せ」となるのではないか。
経済至上主義(新自由主義)の行く先は見えている。
「精神障害者を殺せ」はすでに安倍信者によって実行されている。
次は「共産主義者や社会主義者を殺せ」か。「低所得層を殺せ」か。「ブス女は殺せ」か。「チビデブハゲは殺せ」か。「インテリは殺せ」か。殺す対象はいくらでも作れる。
(以下引用)
「高齢者は適当な時に死ぬ義務あり」84歳曽野綾子発言がブーメランに ネットで「あなたからどうぞ」
作家の曽野綾子さん(84)が「週刊ポスト」のインタビュー記事で語った「高齢者は『適当な時に死ぬ義務』がある」との主張がネット上で大反発を受けている。
高齢者は権利や機会を若者に譲り、死と向き合うべきだ――そんな「生き方」の主張だったが、「あなたからどうぞ」など厳しい意見が相次いでいるのだ。
「ドクターヘリは利用者の年齢制限を」
インタビュー記事は、2016年2月1日発売の「週刊ポスト」(2月8日号)に掲載された。「高齢者は『適当な時に死ぬ義務』を忘れてしまっていませんか?」との問いかけで始まり、曽野さんは「『いくらでも生きたい』は傲慢」「権利を『求め倒し』、医療を『使い倒し』、他人を『頼り倒す』ことは肯定されない」との持論を展開する。
この記事の前提には、1月24日付け産経新聞朝刊1面に掲載された曽野さんのコラム「小さな親切、大きなお世話」があった。90代の病人がドクターヘリによる救助を要請した話を持ち出し、「利己的とも思える行為」と批判。負傷の程度でけが人の治療に優先順位をつける行為「トリアージ」を例にしながら、「生きる機会や権利は若者に譲って当然だ」「ある年になったら人間は死ぬのだ、という教育を、日本では改めてすべき」と主張した。また、ドクターヘリなど高度な医療サービスについても「法的に利用者の年齢制限を設けたらいい」と踏み込んでいる。
「ポスト」掲載のインタビュー記事もコラムの内容が基本的に踏襲され、「死についての教育拡充論」により多くの紙幅が割かれている。
確実に来る死を覚悟し、さまざまな機会や権利を若者へ譲る。医療サービスを誰しもが平等に受けるのは難しい時代、高齢者は死と真正面から向き合わなければならない。曽野さんが訴えたかったのは、そんな独自の「生き方」だったと言えるが、曽野さん自身が高齢だったことからか、ネット上で即座に反発の声が巻き起こった。
過去にもたびたび「奔放発言」
「長生きは『利己的』らしい」
「あなたからどうぞ、としか」
「『適当な時』は誰がどういう基準で決めるんでしょう」
ツイッターには、こうした厳しい指摘が相次いでいる。中には「『高齢者は命令されたら死ね』と発言したに等しい」との意見もあり、批判の声は収まる気配がない。
曽野さんの発言はその大胆さ、奔放さから、今まで数多くの批判を浴びてきた。15年2月、産経新聞上のコラムに記した「もう20~30年も前に南アフリカ共和国の実情を知って以来、私は、居住区だけは、白人、アジア人、黒人というふうに分けて住む方がいい、と思うようになった」との一文が、「アパルトヘイト」(人種隔離政策)容認と捉えられ、海外メディアに報じられたり、駐日南アフリカ共和国大使が産経新聞に抗議したりする事態に発展。
また、15年7月、岩手県矢巾(やはば)町の中学2年の男子生徒(当時13)がいじめを苦に自殺した問題では、「自殺した被害者は、同級生に暗い記憶を残したという点で、彼自身がいじめる側にも立ってしまった」と同年9月11日発売の「ポスト」(9月18日号)に語り、問題視された。今回のインタビュー記事をきっかけに、こうした発言も改めてネットで掘り返されているようだ。