私の予想、福音派の政治的衰退による、女性たちの堕胎犯罪化に対する抗議の意志により、ハリスが当選するという予想が、完全に外れてトランプが当選した。
ショックだったのは、堕胎犯罪化を逃れて若い女性たちが逃げ込んでいるといわれるフロリダ州までトランプが勝利したことだった。
それどころか、フロリダでは女性の中絶権利が投票で否決されていた。
アメリカは、再び福音派やユダヤ教徒による旧約聖書の戒律に逆戻りしているのだろうか？ 女性たちの妊娠地獄社会が加速するのだろうか？
アメリカ大統領選は、前回のトランプの暴力的抵抗をみればわかるように、「何でもあり」で、開票システムも、ハッキングを受けている可能性が強いのだが、それは両勢力から行われている可能性があり、トランプ大統領を熱望するロシアからも行われた可能性もあって、何がどうなっているのか、よく分からない。
今回のトランプ当選を、もっとも大喜びしているのは、トランプの盟友であるプーチンロシア大統領であるというのが衆目の一致するところだろう。
トランプ氏再選なら「ウクライナに一銭も出さない」とハンガリー首相 米支援停止で戦争終結と 2024年3月12日
ウクライナでの戦争、「私が大統領なら１日で終わらせる」 トランプ氏 2023.05.11
トランプは、事実上、バイデンによる援助戦争といわれたウクライナへの資金と武器の供給を、おそらく即座に停止し、大統領就任後、最初にプーチンと会談し、クリミヤ地方のロシア併合と引き換えに、戦争を停止させることになるだろう。
ウクライナにとっては、侵略され、国土を簒奪され、数十万人の国民を殺害された事実を無理矢理、我慢させて、自分の介入をアピールするにちがいない。
ちなみに、岸田文雄政権もバイデンに追従して、ウクライナに総額で1兆2000億円円といわれる支援を行ってきた。
岸田首相「全力で支援継続」 ウクライナ大統領から勲章 時事通信 政治部2024年09月24日
これほど物価高騰と増税による庶民の生活が困窮しているのに、1.2兆円を6000万勤労者で割れば、一人あたり2万円を送金したことになる。これも岸田の大好きな増税の一種だろう。
アメリカがウクライナに対して約17兆円の支援を行っているといわれる。
2年間にわたるウクライナ戦争は、その気になれば容易に停戦できたはずだが、なぜか数十万人兵士の命と引き換えに、ずるずると続き、アメリカの軍需産業に特需（ボロ儲け）をもたらし続けている。
たとえば、ベクテルとかロッキードとかは、実はユダヤ人による軍需産業である。アメリカ軍需産業にユダヤ人経営以外の企業は、多分存在しないはずだ。
一方で、アメリカ国内は、物価高騰で庶民の生活が追い詰められている。これは日本でも同じだが、生活困窮度ではアメリカの方がひどいかもしれない。
今回、トランプ大統領を当選させた要因をいえば、「ちゃんと食わせてくれる大統領が欲しい」というアメリカ大衆の切なる希望かもしれない。
だが、そのトランプもユダヤ教徒なのだ。前回在任中に、娘婿クシュナーのすすめでトランプはユダヤ教徒に改宗し、嘆きの壁を参拝している。
ネタニヤフは喜んで、ゴラン高原をトランプ高原と改名した。
クシュナーは、世界シオニスト会議の大幹部と噂されている。つまり、「グレーターイスラエル」の実現を計画し着実に実行しているユダヤ教徒の核心にいる人物だ。
トランプは、むしろクシュナー＝シオニスト会議の強力な道具となるためにアメリカ大統領に就任した。
トランプ支持者には、今回、テスラのイーロンマスクが公然と登場した。
実は、ユダヤ人＝イーロンマスクの所属するユダヤ国際金融グループ（≒ダボス会議）は、二酸化炭素削減を口実に、世界的にEVカーを推進してきた。そして、その電気を「二酸化炭素を出さない」と称する原子力発電に切り替えると公然と発言してきた。
EVと原発推進は一体のものだったが、この数年EVの雲行きが、性能面から怪しくなてきて、EV推進の説得力が失われている。原発もチェルノブイリやフクイチなど巨大事故が相次ぎ、もう時間の問題で中国や韓国も巨大事故を引き起こすにちがいない。
私は、もう原発社会の将来は存在しないと信じているが、まだ原発の未来に対する犯罪性、本質を理解できないで、原発を推進する人たちが多数存在している。
マスクは、化石燃料抑制に乗り気でないトランプを支援し、再び、「原発電気一元化社会」から民衆家畜化のスーパーシティ社会を目指すのではないだろうか？
トランプ大統領登場で、イスラエル・ネタニヤフは俄然、勢いを得て大虐殺を進め、レバノンもガザのように武力で完全破壊する勢いだ。
誰も止めない。止まるとすれば、イランによるイスラエル核攻撃だけだ。
これに対し、クシュナーは、トランプにイランを先制核攻撃させるのではないだろうか。
もちろん正真正銘のハルマゲドン勃発だ。アブラハムの子、イサクとイスマエルによる最終戦争ことだ。当然ながら第三次世界大戦となる。
トランプが当選したということは、アメリカ社会が第三次世界大戦を熱望しているようにしか見えない。もうアメリカという国は滅亡に向かってひた走っているようにしか見えないのだ。
トランプという人物の人間性は、「取引大好きの博徒」である。バーターなくして一日も過ごすことができない。博打を生き甲斐にしている。
私には、ハンバーガー大好きの肉食トランプが78歳にして生きていられることが信じられない。こんな人間性の人は、経験則から脳梗塞を起こして突然死するものだ。
いったい、いつまで生きるのだろうか？ トランプ後の人間は誰なのか？
トランプは、中国問題についても、大規模関税をかけると公言してきたので、それが実行される前に、安い中国製品を仕入れようと、米企業が焦っている。 これが瀕死の中国経済を救っているかもしれない。
トランプ氏、中国製品に60％超の関税も 大統領選勝利なら By ロイター編集 2024年2月5日
実は、トランプ勝利の別要因として、バイデン一家のハンター・バイデンによる中国共産党との利権癒合が大きく報道されてきていて、民主党政権による中国政策には利権が大きく関与しているとの評価が広く知られた。
前回、クリントンが敗北した理由も、結局、中国共産党と民主党の癒着が大きく関与した可能性がある。
ハリス候補が敗北した理由も、民主党と中国の関係が大きく影響している可能性がある。
またハリスは検察官出身で、アメリカ大衆から生理的に嫌われる体質を持っていた。
アメリカ大衆は、仲間として「乗せてくれる」「盛り上がりを作ってくれる」人が好きなのだが、ハリスのような冷徹な法律家は、親しい会話まで拒否されるようで好まれない。
優秀であるのと、好きになるのとは、まるで違うのだ。
日本でも、自民党政権の安定は上川陽子政権だけにあったのだが、彼女が、松原仁の説明への答弁で、とんでもないヨタヨタ答弁をした結果、首相になる機会を失ってしまった。
今回も、選挙直前のインタビューで、ハリスはひどいヨタをやらかしてしまった。
このインタビューが、ハリスの致命傷になった可能性がある。
対して、トランプは、大衆にすり寄る姿勢を示し、妻を利用して、堕胎弾圧政策（中絶政策）の緩和を宣伝した。
さて、トランプ大統領が日本へもたらす影響だが、日本製品がアメリカ市場を荒らしているとして、関税を強化すると言っている。たぶん10％上乗せされる。
トランプは、アメリカの利権強化しか実行しない。日米安保も、尖閣を守って欲しければ日本は巨額の負担をせよと主張してきた。
トランプ政権に身構える日本企業 米国第一主義が復活、「他国への投資を許さない姿勢」に戦々恐々 2024年11月7日
アメリカに不利な、一切の政策を廃止し、アメリカの優位性だけを確立する。
だからアメリカで人気のハイブリッド日本車、軽自動車を排除することになるだろう。
尖閣、台湾問題と引き換えに、日本と台湾に巨額の安保負担金を要求する。そして以前から、「尖閣問題は中国と交渉する」と言っている。ちょうど、ウクライナにロシア領土割譲を要求して停戦を実現するように、もしも金を出さないなら、尖閣を中国に引き渡して、代わりに台湾侵攻を阻止するという戦略を公表する可能性がある。
トランプの主張してきた「アメリカンファースト主義」は、結局、アメリカに巨大な利権をもたらす政策だけを実行し、ロシアや中国の横暴を容認するというものになる。 幸い、中国が巨大な経済破綻＝大爆発を起こしているので、中国の侵略は、それほど深刻なものにならないのは、台湾包囲演習の実態で見えている。
トランプ就任後の、予想される、もっとも深刻な事態は、トランプがユダヤ教徒として、グレーターイスラエル＝シオニズムに邁進する結果、イスラム諸国との致命的な対決に進むことだ。
中国・ロシアがイスラム側につき、世界戦争が始まってしまう。
日本の女性たちは、たぶん、トランプの中絶堕胎犯罪化政策には反対すると思う。
中絶を女性の権利として旧約聖書の戒律に対峙するとき、日本の女性たちは、中絶の自由を選ぶと思う。
今回、アメリカで、それが受け入れられず、儒教的な女性管理主義に向かうのは、私にとっては予想外だった。
たとえば、韓国、中国では、女性は男の「子を産むための」道具に過ぎず、男性より低い地位、立場を強要されている。だから韓国は、世界有数の強姦国家になっている。
私は、儒教と旧約聖書による、封建家父長制の思想（女性は男のための家畜にすぎない）から、女性が解放される時代に向かっていると信じていたのだが、今回のトランプ登場は、ひどくショッキングなものだった。
ショックだったのは、堕胎犯罪化を逃れて若い女性たちが逃げ込んでいるといわれるフロリダ州までトランプが勝利したことだった。
それどころか、フロリダでは女性の中絶権利が投票で否決されていた。
アメリカは、再び福音派やユダヤ教徒による旧約聖書の戒律に逆戻りしているのだろうか？ 女性たちの妊娠地獄社会が加速するのだろうか？
アメリカ大統領選は、前回のトランプの暴力的抵抗をみればわかるように、「何でもあり」で、開票システムも、ハッキングを受けている可能性が強いのだが、それは両勢力から行われている可能性があり、トランプ大統領を熱望するロシアからも行われた可能性もあって、何がどうなっているのか、よく分からない。
今回のトランプ当選を、もっとも大喜びしているのは、トランプの盟友であるプーチンロシア大統領であるというのが衆目の一致するところだろう。
トランプ氏再選なら「ウクライナに一銭も出さない」とハンガリー首相 米支援停止で戦争終結と 2024年3月12日
ウクライナでの戦争、「私が大統領なら１日で終わらせる」 トランプ氏 2023.05.11
トランプは、事実上、バイデンによる援助戦争といわれたウクライナへの資金と武器の供給を、おそらく即座に停止し、大統領就任後、最初にプーチンと会談し、クリミヤ地方のロシア併合と引き換えに、戦争を停止させることになるだろう。
ウクライナにとっては、侵略され、国土を簒奪され、数十万人の国民を殺害された事実を無理矢理、我慢させて、自分の介入をアピールするにちがいない。
ちなみに、岸田文雄政権もバイデンに追従して、ウクライナに総額で1兆2000億円円といわれる支援を行ってきた。
岸田首相「全力で支援継続」 ウクライナ大統領から勲章 時事通信 政治部2024年09月24日
これほど物価高騰と増税による庶民の生活が困窮しているのに、1.2兆円を6000万勤労者で割れば、一人あたり2万円を送金したことになる。これも岸田の大好きな増税の一種だろう。
アメリカがウクライナに対して約17兆円の支援を行っているといわれる。
2年間にわたるウクライナ戦争は、その気になれば容易に停戦できたはずだが、なぜか数十万人兵士の命と引き換えに、ずるずると続き、アメリカの軍需産業に特需（ボロ儲け）をもたらし続けている。
たとえば、ベクテルとかロッキードとかは、実はユダヤ人による軍需産業である。アメリカ軍需産業にユダヤ人経営以外の企業は、多分存在しないはずだ。
一方で、アメリカ国内は、物価高騰で庶民の生活が追い詰められている。これは日本でも同じだが、生活困窮度ではアメリカの方がひどいかもしれない。
今回、トランプ大統領を当選させた要因をいえば、「ちゃんと食わせてくれる大統領が欲しい」というアメリカ大衆の切なる希望かもしれない。
だが、そのトランプもユダヤ教徒なのだ。前回在任中に、娘婿クシュナーのすすめでトランプはユダヤ教徒に改宗し、嘆きの壁を参拝している。
ネタニヤフは喜んで、ゴラン高原をトランプ高原と改名した。
クシュナーは、世界シオニスト会議の大幹部と噂されている。つまり、「グレーターイスラエル」の実現を計画し着実に実行しているユダヤ教徒の核心にいる人物だ。
トランプは、むしろクシュナー＝シオニスト会議の強力な道具となるためにアメリカ大統領に就任した。
トランプ支持者には、今回、テスラのイーロンマスクが公然と登場した。
実は、ユダヤ人＝イーロンマスクの所属するユダヤ国際金融グループ（≒ダボス会議）は、二酸化炭素削減を口実に、世界的にEVカーを推進してきた。そして、その電気を「二酸化炭素を出さない」と称する原子力発電に切り替えると公然と発言してきた。
EVと原発推進は一体のものだったが、この数年EVの雲行きが、性能面から怪しくなてきて、EV推進の説得力が失われている。原発もチェルノブイリやフクイチなど巨大事故が相次ぎ、もう時間の問題で中国や韓国も巨大事故を引き起こすにちがいない。
私は、もう原発社会の将来は存在しないと信じているが、まだ原発の未来に対する犯罪性、本質を理解できないで、原発を推進する人たちが多数存在している。
マスクは、化石燃料抑制に乗り気でないトランプを支援し、再び、「原発電気一元化社会」から民衆家畜化のスーパーシティ社会を目指すのではないだろうか？
トランプ大統領登場で、イスラエル・ネタニヤフは俄然、勢いを得て大虐殺を進め、レバノンもガザのように武力で完全破壊する勢いだ。
誰も止めない。止まるとすれば、イランによるイスラエル核攻撃だけだ。
これに対し、クシュナーは、トランプにイランを先制核攻撃させるのではないだろうか。
もちろん正真正銘のハルマゲドン勃発だ。アブラハムの子、イサクとイスマエルによる最終戦争ことだ。当然ながら第三次世界大戦となる。
トランプが当選したということは、アメリカ社会が第三次世界大戦を熱望しているようにしか見えない。もうアメリカという国は滅亡に向かってひた走っているようにしか見えないのだ。
トランプという人物の人間性は、「取引大好きの博徒」である。バーターなくして一日も過ごすことができない。博打を生き甲斐にしている。
私には、ハンバーガー大好きの肉食トランプが78歳にして生きていられることが信じられない。こんな人間性の人は、経験則から脳梗塞を起こして突然死するものだ。
いったい、いつまで生きるのだろうか？ トランプ後の人間は誰なのか？
トランプは、中国問題についても、大規模関税をかけると公言してきたので、それが実行される前に、安い中国製品を仕入れようと、米企業が焦っている。 これが瀕死の中国経済を救っているかもしれない。
トランプ氏、中国製品に60％超の関税も 大統領選勝利なら By ロイター編集 2024年2月5日
実は、トランプ勝利の別要因として、バイデン一家のハンター・バイデンによる中国共産党との利権癒合が大きく報道されてきていて、民主党政権による中国政策には利権が大きく関与しているとの評価が広く知られた。
前回、クリントンが敗北した理由も、結局、中国共産党と民主党の癒着が大きく関与した可能性がある。
ハリス候補が敗北した理由も、民主党と中国の関係が大きく影響している可能性がある。
またハリスは検察官出身で、アメリカ大衆から生理的に嫌われる体質を持っていた。
アメリカ大衆は、仲間として「乗せてくれる」「盛り上がりを作ってくれる」人が好きなのだが、ハリスのような冷徹な法律家は、親しい会話まで拒否されるようで好まれない。
優秀であるのと、好きになるのとは、まるで違うのだ。
日本でも、自民党政権の安定は上川陽子政権だけにあったのだが、彼女が、松原仁の説明への答弁で、とんでもないヨタヨタ答弁をした結果、首相になる機会を失ってしまった。
今回も、選挙直前のインタビューで、ハリスはひどいヨタをやらかしてしまった。
このインタビューが、ハリスの致命傷になった可能性がある。
対して、トランプは、大衆にすり寄る姿勢を示し、妻を利用して、堕胎弾圧政策（中絶政策）の緩和を宣伝した。
さて、トランプ大統領が日本へもたらす影響だが、日本製品がアメリカ市場を荒らしているとして、関税を強化すると言っている。たぶん10％上乗せされる。
トランプは、アメリカの利権強化しか実行しない。日米安保も、尖閣を守って欲しければ日本は巨額の負担をせよと主張してきた。
トランプ政権に身構える日本企業 米国第一主義が復活、「他国への投資を許さない姿勢」に戦々恐々 2024年11月7日
アメリカに不利な、一切の政策を廃止し、アメリカの優位性だけを確立する。
だからアメリカで人気のハイブリッド日本車、軽自動車を排除することになるだろう。
尖閣、台湾問題と引き換えに、日本と台湾に巨額の安保負担金を要求する。そして以前から、「尖閣問題は中国と交渉する」と言っている。ちょうど、ウクライナにロシア領土割譲を要求して停戦を実現するように、もしも金を出さないなら、尖閣を中国に引き渡して、代わりに台湾侵攻を阻止するという戦略を公表する可能性がある。
トランプの主張してきた「アメリカンファースト主義」は、結局、アメリカに巨大な利権をもたらす政策だけを実行し、ロシアや中国の横暴を容認するというものになる。 幸い、中国が巨大な経済破綻＝大爆発を起こしているので、中国の侵略は、それほど深刻なものにならないのは、台湾包囲演習の実態で見えている。
トランプ就任後の、予想される、もっとも深刻な事態は、トランプがユダヤ教徒として、グレーターイスラエル＝シオニズムに邁進する結果、イスラム諸国との致命的な対決に進むことだ。
中国・ロシアがイスラム側につき、世界戦争が始まってしまう。
日本の女性たちは、たぶん、トランプの中絶堕胎犯罪化政策には反対すると思う。
中絶を女性の権利として旧約聖書の戒律に対峙するとき、日本の女性たちは、中絶の自由を選ぶと思う。
今回、アメリカで、それが受け入れられず、儒教的な女性管理主義に向かうのは、私にとっては予想外だった。
たとえば、韓国、中国では、女性は男の「子を産むための」道具に過ぎず、男性より低い地位、立場を強要されている。だから韓国は、世界有数の強姦国家になっている。
私は、儒教と旧約聖書による、封建家父長制の思想（女性は男のための家畜にすぎない）から、女性が解放される時代に向かっていると信じていたのだが、今回のトランプ登場は、ひどくショッキングなものだった。
