[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
気の赴くままにつれづれと。
[PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。
* * * * * * *
読者のなかで「薬を減らしたい」「いずれは薬を卒業したい」という方は、降圧薬と同じ成分をもつ食材を食生活に取り入れてみてはいかがですか。
製薬の原点は自然素材がもつ有効成分からつくること。
ですから食品が薬の代わりになるのは当然のことなのです。
紹介するのは一例ですが、スーパーやコンビニなどで買えるものばかり。副作用の心配がなく、安全で安心なのも利点です。
まず紹介するのは「お酢」。酢の主成分である酢酸(さくさん)には、血圧を上げるホルモンを穏やかに抑制する働きがあります。
これは多用される降圧薬の「ARB」と同じ作用で、1日に大さじ1杯のお酢を飲むだけでも効果が期待できます。クエン酸を含むレモンやグレープフルーツ、梅干しも同じ効能をもつので、上手に活用してください。
次は血管拡張作用のある「カルシウム拮抗薬」に代わるショウガです。ショウガを加熱するとジンゲロールという成分がショウガオールに変化。この成分が血管を広げて血圧降下を助けます。豚肉の生姜焼き、魚の煮物やスープなどに使ってみては。
3つ目の「利尿薬」はコーヒーや紅茶、緑茶で代用できます(※利尿薬と作用の違いはありますが、尿の排出を手伝う点は同じなので紹介しました)。コーヒーや緑茶、紅茶に含まれるカフェインには、優れた利尿効果が認められているからです。
食後に緑茶やコーヒーを飲む習慣のある方は、何気なく実践していることがすでに高血圧対策になっています。
食の面から血圧対策をするなら、ミネラルの一種であるカリウムを積極的に摂取しましょう。カリウムには血圧上昇の要因となるナトリウムの排出を促す働きがあるからです。
ありがたいことにカリウムは、私たちが普段から食べている食材にも多く含まれています。魚介類ならサワラや銀鮭、イワシの丸干しなどのほか、ひじき、昆布といった海藻類にも豊富です。
肉類では牛のヒレ肉やモモ肉、豚のモモ肉や鶏のムネ肉など。野菜ではホウレン草や枝豆、ジャガイモやサトイモなどのイモ類、大豆製品の納豆も貴重なカリウム源です。
おかずになる食材以外でも、バナナやメロン、イチゴなどのフルーツ、ナッツ類やヨーグルトにも多く含まれているので、朝食やおやつに加えてみるのもいいでしょう。
乾燥わかめをスプーン1杯、味噌汁やスープにプラスするだけでも立派な降圧メニューです。簡単にはじめられるものから取り入れてみてください。
なお、利尿薬を長く服用している方は、カリウムの排出量が増えて欠乏することがあります。
これを適切に補うためにも、カリウムの豊かな食品を活用し、おいしく、楽しみながら降圧してください。
ちなみに、カリウムは神経の伝達や筋肉の収縮を正常に保つ、肌荒れを予防するなど、実にさまざまな働きをもっています。
※本稿は、『1週間で勝手に血圧が下がっていく体になるすごい方法: 薬に頼らず劇的改善!世界一ラクな降圧法』(日本文芸社)の一部を再編集したものです。
認知症も知的障害にもどったチャーリイと同じで、認知症でない人が感じる不安や恐怖、軋轢や葛藤から解放されるのですから、決して悪い状況ではありません。
認知症になりたくないと思っている人が、のどから手が出るほど知りたいと思っているのは認知症の予防法でしょう。
あらゆる健康情報と同じく、巷に流布する認知症の予防法は玉石混淆(こん こう)で、厚労省や専門家のお墨付きがあるものもありますが、あやしげなサプリメントや民間療法、お呪(まじな)いのようなものまであります。
ネットで検索すれば、医者が推奨するものにも、驚くような予防法があります。「生き生きした生活を心がける」とか「家族や地域の人間関係をよくしておく」「生き甲斐を持つ」などです。こんなことでほんとうに認知症の予防ができると思っているのでしょうか。中には「寝たきりにならないよう心がける」というのまでありました。心がけで寝たきりにならないのなら、だれも寝たきりにはなりません。
少し論理的な根拠がありそうなものに、魚に含まれるDHA(神経系に多く含まれる必須脂肪酸)や、EPA(動脈硬化を予防する必須脂肪酸)、赤ワインに含まれるポリフェノール(抗酸化物質)の摂取を勧めるものもあります。これらが不足するとよくないでしょうが、多く摂ったら認知症が予防できるという保証もありません。いずれも通常の食事で十分補えるのに、これを摂取していれば認知症にならないと信じるのは、ほとんど信仰の域に達しています。
驚くのは厚労省の「認知症予防・支援マニュアル(改訂版)」(平成21年)にも、「認知症予防・支援の対象とアプローチ」として、「生きがい型のポピュレーション・アプローチ」というのが挙げられていることです。内容は「例えば、囲碁、将棋、麻雀、園芸、料理、パソコン、旅行、ウォーキング、水泳、体操、器具を使わない筋力トレーニングなど、一般の地域高齢者が自立的にそうした生活習慣を増やしていくことによって、認知症の危険因子を低減しようとするものである」とあります。これらは毎日を楽しくすごすことには役立つでしょうが、とても認知症の発症を防げるとは思えません。
国立長寿医療研究センターが出している「認知症予防マニュアル」(平成23年)には、「多面的運動プログラム」として、「ホームプログラム運動」「有酸素運動」「脳賦活運動」などが挙げられています。特に興味を惹きそうな「脳賦活運動」には、縦足横歩きや、床に梯子を置いて複雑な歩き方をする「ラダーステップ」などが挙げられています。これも筋力の低下予防や、脳の老化を遅らせる効果はあるかもしれませんが、認知症とは直接関係のないものです。
暗算や漢字の書き取り、右手と左手で別の動きをするとか、両手で常に右手が勝つジャンケンをするなどの、いわゆる脳トレも、脳の老化を遅くする効果はあるかもしれませんが、認知症とは無関係の行為です。
以前、国立長寿医療研究センターが提唱したコグニサイズ(脳を使いながら軽い運動をするもの。ステップ台昇降をしながらのしりとりや、ウォーキングをしながらの引き算など)も注目されましたが、最近ではあまり耳にしません。やはり認知症予防の決定打というわけにはいかなかったのでしょう。
先に紹介した両マニュアルは、どちらも十年以上も前のもので、最新のものは見当たりません。その理由は厚労省のマニュアルにこう書かれています。
「認知症予防については、予防の根拠が明確になっていないこと、対象がはっきりしないこと、その方法が明確でないこと、また、認知症予防の知識や技術を持った人材が不十分なこと、そして、効果評価の方法が確立されていないことなどの理由を挙げることができる」
さすがは厚労省。正直な記述ですね。
認知症という病気の本態は、未だ明確にはわかっていないのです。脳内の異常タンパクは見つかっていますし、認知症のタイプ分けはできていますが、本態は未だ不明です。
すなわち現在の認知症の治療は、たとえて言えば、結核菌が見つかっていない時代の結核療法のようなものといえます。日光浴や転地療養、牛乳や卵の摂取、大気療法(海風にあたる等)、さらには人工気胸や肺虚脱療法(肋骨を切除して結核病巣を押しつぶす)などで、一定の効果もあったでしょうが、とても根本的な治療とは言えません。
結核という病気は、結核菌が発見されてはじめて、正しい予防と治療が可能になったのです。
認知症は未だその結核菌に当たるものがわかっていないので、あらゆる予防と治療は、結核の通俗療法と大差ないと言わざるを得ません。
つまり、認知症の予防として確実に有効なものは、ないというのがほんとうのところです
さらに連載記事<じつは「65歳以上高齢者」の「6~7人に一人」が「うつ」になっているという「衝撃的な事実」>では、高齢者がうつになりやすい理由と、その症状について詳しく解説しています。
そして、なにより…何度も言ってきているように…
「支配」とは、「される側が受け入れる」ことで成立する。
「日本国民が支配を受け入れている」ことが最大の問題なのである。
その本質は、きょうはさておき…三橋氏の議論を補っておきたい。
ズバリ、支配のメカニズムの中核を述べる…
…とするならば、それは…「自由貿易」である。
悪魔勢力は、「自由」と「平等」を旗頭に「支配」と「家畜化」を進めてくる。
現在、実現しているのは「人間の自由と平等」ではない。
「企業(または大株主)の自由(=支配)」と「奴隷の平等」である。
「支配」される側は、モノとして、あるいはどうぶつとして「平等に」扱われる。
日本人の食や医は、犬や家畜と同じである。
抗生物質投与⇒虚弱化⇒さらなる「衛生管理」=ワクチン投与、薬物投与。
「食当たり」でも起こそうものなら、店に「指導」が入る。
当たり前のように思うかもしれないが、海外に出れば「水が変わった」だけで体調を壊す。
それは「衛生環境が悪い」というより、「体質のちがい」、「獲得免疫のちがい」である。
「やりすぎ」も「的外れ」も、問題を解決などしない。さらに、こじらせることになる。
このサイクルに入ってしまっていることが、非常に「ヤバい」。
しかし、それにしても「自由貿易」だけで、なぜ、ここまで「支配」されてしまうのか?
要因は、ふたつある。
植民地支配に都合のよい「仕組み」が作られている。「経済成長」という口実でだ。
植民地支配の仕組み・その①
関税と消費税
まさに、国賊メディアがこぞって宣伝し、推進してきたものである。
「関税自主権」は「国家自立」の要諦であるが、これが「自由貿易協定」で潰される。
これにより、育てたい国内産業は潰されて、外国の巨大資本の支配下に置かれる。
ボクシングや柔道でも「階級制」になっており、「ハンデ」がつけられる。
これを無制限に「無差別」にしたら、どうなるか?
「関税撤廃」は、ボクシングも柔道も「無差別級オンリー」ということである。
いやいや、相撲でも、あれは「無差別」のようであって「決まり」がある。
「無差別級オンリー」でスポーツ競技は発展するだろうか?
それは、きわめて限られた条件でのみ許されることであろう。
現に、アメリカはTPPに加入しない。「貿易自主権」を維持したいからである。
さらに「消費税」だが、これには「益税」がある。
輸出産業には、「税還付」というかたちの事実上の補助金が支払われる。
当ブログは、
「消費税の本質は、マイナス関税」だと唯一指摘したのだが?
こうやって、現在の「自由貿易」は、
グローバル企業を「税金で支える」仕組みになっている。
消費税撤廃と関税自主権復活は、植民地支配脱却に必要不可欠の政策である。
植民地支配の仕組み・その②
TPP等の「自由貿易協定」
現在、国際条約が各国の憲法に優先する仕組みになっている。
日本国憲法の問題も、日米安保条約の下位法になっていることにその本質がある。
もしも、9条を変えてしまえば、事実上、自衛隊は米軍になってしまう。
それで、どうしても国内法で自衛隊を統治するために
「自衛隊は軍隊ではない」ことにしておく必要があるのだ。
それと今回の「コロナ禍」で観察された諸事実だが…
自動PCR検査機がなかなか国内に供給されず、「人海戦術」を強いられたが、
これは当ブログでも取り上げたが、フランスへの供給を優先させた結果である。
なぜか?
そういう契約になっていたからだ。
国内法や国内事情に企業契約が優先する。
グローバル経営にかかるリスクを軽減するための「条約」なのだが、
「コロナ禍」のような場合には特にその問題点が顕現化する。
国内の人名や国民の健康よりも、外国企業の利益が優先されるのである。
よって、ワクチンについても重要情報が積極的には開示、広報されなかった。
おそらく、「損害賠償」とかを請求されることになるからだろう。
したがって。こうした「問題の構造」を見ずして、ただただ…
「ワクチンが~」「ワクチンが~」と騒ぐことの非生産性を理解することだ。
アクアフィリングとヒアルロン酸はどちらもゼリー状の注入剤として使用されますが、それぞれ下記のような特徴があります。
ヒアルロン酸は元々体内でも合成や分解が行われている成分で、水分を多く抱え込んでゼリー状になる事から肌の保湿機能や関節のクッションや潤滑剤などの役割を持っているものです。
ヒアルロン酸は粒子の大きさによってゼリー状にした際の硬さなどを調整する事が可能で、元々体内に存在している事から安全性も高いためプチ整形として様々な部位への注入剤として使用されています。
豊胸目的の場合はしっかりと乳房を持ち上げる効果を得られるようにするためと、持続期間を長くするために粒子が大きく硬めな性質のヒアルロン酸が用いられる事が多く、豊胸前のバストサイズが小さい方の場合はバストに触った時にヒアルロン酸の感触を感じやすいため、硬さなどの違和感を感じてしまう事があります。
また、ヒアルロン酸は体内に注入されると徐々に分解されていき一定期間でなくなるため、豊胸の場合は2~3年程度で完全に無くなって元の状態に戻る形となります。
ヒアルロン酸注入による豊胸術は術後1週間程度軽く胸が張るような痛みや腫れがある程度のため、シリコンバッグや脂肪注入と比較すればダウンタイムが短く手軽に行えるという事が利点である一方、効果の持続が短い点や触った感触に違和感が生じやすい点などがデメリットとなっています。
アクアフィリングは98%の水分と2%のポリアミドという成分で作られている注入剤です。
ヒアルロン酸注入と同じようにバスト内へ注射によって注入するだけで豊胸術を行う事が可能であり、水分の割合が多く柔らかい感触である事や、ヒアルロン酸よりも持続期間が長く3~5年は持続するという点からヒアルロン酸注入の上位版という形で提供が行われてきました。
しかし、アクアフィリングについては現在は多くのクリニックが取り扱いを中止しており、そもそもアメリカではアクアフィリングによる豊胸術は禁止され、日本でも形成外科学会や美容外科学会が共同で声明を出すなど、推奨されない治療となっています。
韓国の尹錫悦(ユンソンニョル)大統領による「非常戒厳」の宣布を巡り、ソウル西部地方裁判所は12月31日、内乱を首謀した容疑で尹氏への逮捕状を発付した。高官犯罪捜査庁(高捜庁)が30日未明、逮捕状を同地裁に請求していた。韓国の現職大統領の逮捕が認められるのは初めて。
高捜庁は逮捕状発付を受け、尹氏の逮捕を試みる。ただ、尹氏側は逮捕状発付に反発しており、尹氏の周囲を守る大統領警護庁が逮捕への協力を拒む可能性がある。韓国の通信社ニューシスによると警護庁は31日、令状執行に関連し「合法的な手続きによる警護措置を取る」とのコメントを出した。逮捕状の効力は1月6日までで、高捜庁は逮捕のタイミングを慎重に検討する。
大統領は憲法で不訴追特権が保障されているが、内乱罪は例外となっている。高捜庁は尹氏が3度にわたる出頭要請に応じなかったため、逮捕状請求に踏み切った。
尹氏の弁護団は31日、逮捕状が無効であることの確認を求める仮処分などを憲法裁判所に申請する方針だと明らかにした。弁護団は、高捜庁には内乱罪事件についての捜査権がないと主張している。
三、本書に収めた東洋古来の合理思想は欧米流の自我中心的合理主義とはちがって、非自我中心的である。東洋の合理思想も合理思想の一種であり、その限りで矛盾律に従い矛盾を排除するものである(『韓非子』の「矛盾の説」およびインド論理学の「相違」(viruddha)の概念はその端的な表現である)。その点では西洋の合理主義と何ら相違するところがない。ただ、西洋の場合とちがって、東洋では自我中心という条件をつけないのである。
それは周易の陰陽の弁証法に典型的にみられるように、自我というただ一つの極を立てて、それに背反するものを排除するのではなく、相反し相矛盾する二つの極を立ててその両極の間に補足しあい、相互に相手を肯定する関係を打ち立てるのである。相互に否定するものが相互に肯定するのである。これは矛盾のように見えるが、決して矛盾ではない。たとえば、夫婦の関係を考えてみるがよい。同一人物が夫と妻とを兼ねることはできないので、その限りで(すなわち同一人物に関する限りで)夫と妻という両概念は相反し相互否定する。しかし二人の別人AとBに関して言えば、AがBの夫ならば、BはAの妻となり、またその逆となり、夫と妻のという両概念は相互に相手の必要条件となって相互肯定しあう。これが相互に否定するものが相互に肯定する、ということであって、そこには矛盾は見当たらないのである。つまり、一つの主語に関しては相反または矛盾する二つの概念が、二つの別個の主語に関しては相互に相手の必要条件となり、相互に肯定しあう、という関係である。これは二箇の焦点の結合によって周辺を決定する楕円に似た構造であるから、仮りに「楕円思考」と名づけてもよいであろう。すると、周易の陰陽はまさに楕円思考的な合理思想の典型である。そして本書に紹介した数多くの東洋の弁証法は(仏教であると否とにかかわらず)このような楕円思考的な構造を共有するのであり、それが欧米の自我中心的な合理主義と異なるところである。
欧米の自我中心的合理主義は自我を独立せる実体と考えることに由来する。デカルトが方法的懐疑の末に到達した「考える我」は一つの実体であって「延長的実体」に依存しない独立せるものである。自我がこのように独立せる実体であれば、自我は自身以外のものに依存するはずがなく、したがって自他二極の間の相互依存のあるはずがなく、つまり楕円思考の成立する余地はないのである。これとは反対に、東洋の合理思想は自我を独立せる実体とは認めない。すべてのものは独立せる実体ではないので、必ず他のものに依存しなくてはならなぬと言う。この非実体的な相互依存の考えは仏教にあって特に顕著であるが、周易の陰陽にも、老子の虚無自然の説にも、たとえ陰伏的にしても、その根底に潜んでいる。そしてこの万物の非実体的相互依存性のうえに非自我中心的な合理思想が成立し、楕円思考的合理思想が成立するのである。そしてこれが欧米流の「万人対万人の戦」を超克する唯一の道を暗示するものと筆者は考えている。
◆目次(文庫版)
増補新版への序文
旧版のまえがき
序論 東洋思想と論理
第一部 悟りへの論理―インドの論理思想
1 初期仏教の合理精神
2 古因明の論理
3 新因明の論理
4 インドの弁証法
第二部 中国仏教の論理思想
1 現実の肯定
2 全体主義の真理観
3 多様性の統一
第三部 合理と非合理―古代中国思想の論理
1 不合理の完全排除
2 合理精神の結晶と矛盾の発見
3 形式論理学の完結
4 調和への弁証法
5 東洋の自然と人間
結論
解説/野矢茂樹
◆紀伊国屋書店WEBサイトの紹介文
東洋の合理思想 / 末木 剛博【著】 - 紀伊國屋書店ウェブストア|オンライン書店|本、雑誌の通販、電子書籍ストア
東洋独自の合理思想を鮮かに解明し、国際的にも広く影響を与えた名著に、「楕円思考」を論じた書き下しを増補。欧米の自我中心的合理主義を乗り超える可能性を示唆する。
末木剛博[スエキタケヒロ]
大正10年(1921)山梨県甲府市生まれ。昭和20年東京帝国大学文学部哲学科卒業。東京帝国大学副手、電気通信大学助教授、東京大学教養学部助教授、同教授、東洋大学文学部教授を経て、現在、東京大学名誉教授。論理学・分析哲学・比較思想を中心に研究を進め、東洋の精神を生かした新しい合理主義の確立を目指す。なお本書の初版「東洋の合理思想」(’70年)は中国語、韓国語などにも翻訳されて、国際的にも広く影響を与えた。主著に「記号論理学」(’62年)「論理学概論」(’69年)「ヴィトゲンシュタイン論理哲学論考の研究」全2巻(’76~77年)、「西田幾多郎」全4巻(’83~88年)、監訳に「論理の数学的分析」(’77年)「比較哲学」(’97年)他、論文多数
08 | 2025/09 | 10 |
S | M | T | W | T | F | S |
---|---|---|---|---|---|---|
1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | |
7 | 8 | 9 | 10 | 11 | 12 | 13 |
14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 | 20 |
21 | 22 | 23 | 24 | 25 | 26 | 27 |
28 | 29 | 30 |