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気の赴くままにつれづれと。
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・・・<『これが「人殺し医療サギ」の実態だ!』、p59~p63から抜粋開始>・・・
船瀬 みんながおかしいと思い始めた。病院に行ったら危ないぞと。
僕は講演のときに必ず言うのは、ペグイントロンという一番高い抗がん剤は1グラムが3億3170万円する。マイクログラムまで薄めて使っているけれども、それでも1回当たり何十万円もする。
ベンジャミン 利益率何万%というやつでしょう。
船瀬 白血病はがんではないと僕は一生懸命訴えている。
『がんの盲点一白血病はがんではない』(大沼四廊著 創英社)は正しい。
ストレス、過労でくたびれた白血病をがんと勘違い。
さらに、血液は腸管造血されているのに、誤った骨造血説を妄信している。だから、超猛毒、抗がん剤治療も骨髄移植もコッケイのきわみ。
白血病はとにかく徹底休養すれば治る。それを猛毒の消炎解熱剤や抗がん剤、マイロターグなどで”毒殺”している。
白血病は、完全な医原病です。しかし、本人も家族も騙されて永遠に気づかない。
マイロターグという市川団十郎を殺した超猛毒の白血病の治療薬は、1グラムが4800万円です。家が1軒建つ。
こんなのがゴロゴロある。
血液製剤だって、1グラム700万円。暴利も暴利、めちゃくちゃ。
だから、みんな目を覚ませ、検査は受けるな、薬は飲むな、病院に行くな。
抗がん剤のルーツはマスタードガス、シクロフォスファミドで、広島にある大久野島という毒ガス島で日本軍も1000トン単位で作っていた。
そこでは6500人の従業員が働いていたんですが、広島大学の研究によると、がんでバタバタ死んでいて、がん死亡率は平均の41倍で、肺がんに限ると50倍。ところが、戦後、医学界はマスタードガス(イペリット)をそのまま抗がん剤に変えている。
これをやったのはロックフェラーで、治療実験した医者はそれでノーベル賞を受賞した。
1000トン単位で作った猛毒の戦争廃棄物をグラム単位で売って大儲けするなんて、完全に狂っている。悪魔と死に神だ。
超猛毒で、原液を打つたら即死します。
それをみんな行列を作って打ってもらっている。
急に死んでは困るから、薄めて使っているけれども、それでも死ぬ。
40倍、50倍の発がん死亡率がある大量殺戮の毒ガスを薄めて、がん患者に打っている。
ベンジャミン その人の財産に対する毒を飲ませる割合を書いた表が絶対あるんです。こいつは2年生かそう、こいつは半年生かそうと。
船瀬 731部隊の人体実験のデータを全部参考にしているわけです。
どこまで打ったら死ぬか、どこまでなら死なないか。そのほんの少し下でやっている。
もっと恐ろしいのはぜんそく薬で、それは有効量の3倍を投与したら死ぬ。こんなのは個人差を考えたら毒薬です。
白血病治療薬マイロターグは、投与すると90.5%が死ぬ。もう生き地獄です。
だから、病院に行ってはいけない。
医者を信用するな。僕は医療のことをとことん調べたけれども、掘れば掘るほど、うそだらけです。
ロバート・メンデルソンの『医者が患者をだますとき』という本が草思社から出ています。
メンデルソンは、僕が非常に影響を受けて尊敬しているかたです。アメリカでいまだに最も尊敬されている小児科医です。
この方は亡くなっているんですけれども、僕は殺されたと思う。なぜなら、彼は「現代医学の神は、唯一1人しかいない、それは死に神である」と、はっきり言っている。
1973年にイスラエル全土で病院がストライキに入ったら、奇妙な現象が起こった。
エルサレム埋葬協会データによると、死亡率が半減して、1ヵ月後に再開した途端にもとに戻った。
ということは、2人に1人は病院で殺されている。
メンデルソンは「医者は永遠にストライキを続けるべきだ」と言ったんです。
同じ現象が1976年にコロンビアのボゴタでも起こって、そのときのストは緊急救命医療はやった。
それでも死亡率が35%減って、1ヵ月半後に再開したら、もとに戻った。
「阿修羅」のかつてのエース、あっしら氏が、珍しく引用投稿ではなく自説開陳投稿をしていて、それがなかなか興味深いので、転載しておく。
投稿記事内の「金融資本主義」対「国家資本主義」という対比は、昔なら後者は「国家社会主義」と言えば済む話だと思うのだが、「社会主義」という言葉を聞いただけでアレルギーを起こす層に配慮して新しく「国家資本主義」という言葉を造語したのではないか。つまり、「資本主義」と「社会主義」が、まったく同一のものを語っているという不思議な現象が起こっていると私には見える。
もちろん、現在の中国を「国家社会主義」と言うのは不適切だとあっしら氏は考えたのだろうが、国家が経済を統制しているなら、それは社会主義と言っていいと私は思う。それを標榜するかどうかは内実とは別の話だ。
まあ、もともと「資本主義」と「社会主義」は完全な対立概念でもないと私は思っている。「社会主義」の反対概念は「自由主義」であり、国家による経済規制を是とするのが社会主義、非とするのが自由主義である。
そして、現代の世界は先進国の資本主義が爛熟し、金(資本)の行き場が無くなったために、労働と生産によって金を生む「産業中心資本主義」から、金で金を生む「金融資本主義」になった、ということだ。そして、国家による経済規制を完全に取り払うことが、金融海賊たちの理想であり、それを新自由主義と言うのである。
そして、その新自由主義のもたらすものはわずかな経済的勝者がすべての富を独占し、残りは奴隷的境遇に陥る「1%対99%」の世界である。いや、将来的には「0.000001%対、99.999999%」の対立になるだろう。要するに、100万人に一人しか勝者になれない世界である。
残りは、せいぜい出世して奴隷頭である。
ワタミのミキティとか橋下とかね。
(以下引用)
中国は世界3位の対外投資国に 投資先では世界一:データの虚実は無問題、買ってくれるか儲けられるかが問題
http://www.asyura2.com/13/hasan80/msg/638.html
投稿者 あっしら 日時 2013 年 6 月 28 日 19:50:55: Mo7ApAlflbQ6s
「「中国が米国を追い抜く日は来ない」(EJ第3578号) (Electronic Journal)」( http://www.asyura2.com/13/hasan80/msg/635.html )という見方もされているが、中国が米国をGDP規模で追い抜くと言っても、人口で5倍近いのだから、これまでの推移を考えれば当たり前のことである。
中国が“近代経済的質”で米国を抜くことは極めて困難であり、うまく経済を運営したとしてもずっとずっと先のことであろう。
中国の経済データが嘘であるという問題も、データは参考指標であり、諸外国は中国が資源をどれだけ輸入してくれるのか、グローバル企業も、中国にどれだけ輸出ができるのか、投資を行ってどれだけリターンを得られるのかがすべてだから、あれこれ言ってもはじまらない。
正しいデータを発表する国民経済とカネ儲けができる国民経済のどちらを選ぶかという問題である。学者やアナリストは前者かもしれないが、企業経営者なら、嘘のデータに隠れている事実を確認しながら後者を選択するに違いない。
いずれにしろ、近代世界はこれからしばらく、「金融家資本主義」(欧米流)と「国家資本主義」(中国流)がお互いに優位性を主張する時代が続くと思う。
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中国は世界3位の対外投資国に 投資先では世界一
国際連合貿易開発会議(UNCTAD)がこのほど発表した2013年版の「世界投資報告書」によると、2012年に中国の対外直接投資は過去最高の840億ドルを記録し、中国は米国と日本に次ぐ世界3位の対外投資国になった。また各国の投資促進機関が行った調査によると、中国は対外直接投資を行う国の中で最も将来性がある国だという。「人民日報」海外版が伝えた。
同報告書によると、中国は多国籍企業の投資先として真っ先に名前が挙がる国だ。多国籍企業の投資先国で評価が高い5カ国のうち、1位は中国、2位は米国だ。UNCTAD関連部門の責任者は、「中国は海外資本を吸収してグローバルバリューチェーンの中でグレードアップを重ね、国内でより多くの付加価値を生み出すのに成功した模範的事例の一つになった」と話す。
だが同報告書は次のような分析も示す。中国企業が世界のバリューチェーンに参加するといっても、海外の多国籍企業のバリューチェーンへの参加や適応に限られるケースが今なお多い。このため中国企業はグローバルチェーンのローエンドや低付加価値の段階に集中し、付加価値構造モデル「スマイルカーブ」の真ん中や底にいるところが多い。
同報告書はまた、グローバルバリューチェーンにおける競争の基本的な局面は、世界最大の多国籍企業がグローバルバリューチェーンや産業配置を利用して高付加価値の重要な段階を掌握し、資源や市場を掌握する力をますます強めている、と率直に述べている。(編集KS)
「人民網日本語版」2013年6月28日
http://j.people.com.cn/94476/8303617.html
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03. あっしら 2013年6月28日 20:23:57 : Mo7ApAlflbQ6s : DvLZNEv2EI
これは単純化し過ぎ また中国も、国民の経済・知力が増大するにつれ、国家の規制を減らし、有能な人材を取り入れ、技術革新の効率を高めていかざるえない つまり競合するシステムの戦略は淘汰の過程で収束していくだろう」
「国家資本主義」は、政党なのか官僚なのかは別として、国家を支配するものが、国民全体の生活向上を政策目標として経済運営を行うことをよしとするものと理解して貰えればと思っています。 難しいのは、国民全体の生活向上を政策目標として経済運営を行うことが、必ずしも国民全体の生活向上をもたらすわけでない一方、金融家の利益を優先した経済政策が、必ずしも国民全体に貧困をもたらすわけではないということです。
中国共産党は、シンガポールの“国家持ち株会社”テマセクのようなものを確立したいと思っている可能性があります。 「競合するシステムの戦略は淘汰の過程で収束していく」ということについては、それは経済システムの優劣ではないので、政治的選択の決せられることになると思っています。 02.で書かれていることについては同感です。
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毎日新聞 2013年06月30日 東京朝刊
愛知県警が揺れている。暴力団捜査を担当していた警部を電話で脅したとして脅迫罪などに問われた男の公判で、「県警に内通者がいた」との証言が相次いでいるからだ。男は、指定暴力団山口組のトップ2人の出身母体である弘道会(本部・名古屋市)と密接な関係にあったとされ、日本最大の暴力団に捜査情報が漏れていた可能性が出ている。
「警察に内通者がいると確信した」。4月23日、脅迫の被害者とされた警部は名古屋地裁の証言台で断言した。名古屋市を中心に展開する風俗店グループ「ブルー」を率いる佐藤義徳被告(55)の公判でのことだった。
起訴状などによると、佐藤被告は、自宅新築計画が住民反対運動で進まないのは県警組織犯罪対策課にいた警部の妨害だと邪推し、2010年7〜8月、警部の自宅や携帯電話に「娘がどうなっても知らないぞ」などと5回にわたり、部下を使って脅迫電話をかけたとされる。警部は、ブルーを弘道会の資金源とみて捜査していた。
警部の証言によると、電話を掛けてきた男は捜査班の名称を挙げ、「10日くらい前(家族を守るための)保護願を(県警に)出したでしょ」などと、県警幹部ら数人しか知らない情報を語った。「警察の動きは全て分かっているぞ、という脅しだと理解した」と警部は振り返った。
5月28日には、元県警捜査員(10年退職)が検察側証人として出廷。風俗店への摘発情報を佐藤被告に教える代わりに、現金などを受け取るようになったことを認めた。ただ警部によると、脅迫があった当時、元捜査員は捜査情報を知る立場ではなかったという。
「『警察の人もお金で買える。一番ランクの上の人で2000万円で買った』と(佐藤被告が)言っていた」と、佐藤被告と交際していた女性も同日の法廷で証言。複数の警察官が買収されていた可能性が浮上している。
県警は10年に「弘道会集中取締総合対策本部」を設置し、同会ナンバー2など有力幹部を次々に逮捕、資金源とみられる企業を積極的に摘発してきた。県警幹部は「現役警察官の中に内通者がいる証拠が得られれば、捜査に乗り出す」と語気を強める。
愛知県弁護士会で民暴委員会委員長を務める渡辺一平弁護士は「一部の警察官による癒着が、暴力団排除の機運をそぐことになりかねない。徹底的にウミを出し切ることが必要だ」と指摘する。
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まずは、小沢事件で架空検察審査会が開かれた事が
証明される事が出発点になると私は思います。
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